一概に「これが正解」というほど、プレゼンやパワーポイント使いの達人ではない。だが、つとに思っていたことを少し記したい。 謎解きのような問いかけをしてオーディエンスを引き込み、最後に「これだ」とばかりの結論を示して、「なるほど！」と膝を叩かせる。そんなプレゼンは聞いていて実に面白い。広告代理店がクライアントに提案するときなどによく用いられる手法だろう。だが、これが一般的かというと、実は特殊な手法だと思った方がいいと思う。 報告や提案などプレゼンの目的は多々あれど、基本は「結論先だし」ではないだろうか。特にオーディエンスがエライ人な場合はなおさらだ。しかし、多くのプレゼンを見ると、「だから何が言いたいの？（So what?）」な展開が実に多い。別にエライ人でなくとも、今日のビジネスは時間が勝負だ。プレゼンを楽しんで聞いている時間などないのは誰も同じことなのだ。 では、なぜ「結論先だし」にならな
2008.05.21 ライフ・ソーシャル トヨタ「パワーポイント禁止」の主旨が歪みませんように！ 金森 努 有限会社金森マーケティング事務所 取締役 トヨタ パワーポイント 企画書 自動車 トヨタ自動車 仕事術 ダイヤモンドオンラインが報じた、トヨタに関する情報が予想以上のスピードで、ネットで、またリアルのビジネスシーンで伝わっているようだ。筆者は基本的には賛成だが、その主旨が伝播の課程で歪まないよう願っている。 同サイトの記事のタイトルは＜トヨタグループが「パワーポイント」自粛令!?＞だ。 http://diamond.jp/series/analysis/10003/ タイトル下のサマリーは以下のようにまとめられている。＜トヨタグループ内で、マイクロソフトの「パワーポイント」使用の自粛ムードが広がっている。事の発端は、コスト削減を求める渡辺社長の発言だった。それにしてもなぜパワーポイン
2008.09.01 経営・マネジメント 「トヨタ、マス広告費３割カット」の記事背景を読み解くと… 寺西 隆行 （株）Ｚ会 Z会 教育 トヨタ マスメディア PR プレスリリース 広告 宣伝 「トヨタ、マスメディア広告費３割カット」 こんな記事が飛び込んできました。 単なるメディアバイイングに大量の費用を投入する（投入せざるを得ない）寡占状態の代理店経由のマス広告のあり方には僕自身も大嫌いなのですが、この記事にはいろいろ複線もあるような気がしますね。 ◆本投稿記事は、毎日更新中のブログ http://www.zkaiblog.com/histaff/ の話題を元に、本サイトの読者層に合わせた形で修正しております。 時事通信社の記事を引用します。 ＝＝＝ トヨタ自動車が原材料価格高騰や北米市場低迷で収益が圧迫されていることを受け、2009年3月期（今期）に新聞やテレビなどのマスメディア向け広
うんまあ国際線に乗ったので珍しく日本の新聞でも読むかと思ってしまった私が悪いのはよくわかっているのだが、それにしてもピンポイントでこういう話を目にするものだと自分でも思ってしまった。裁判員制度に反対するデモが行なわれたという記事で、私自身も別にあの制度設計は支持していないというか何であんなんになっちゃったんだろうと個人的には思うわけであるがそれはそれとしてこういう批判の仕方はないだろうという話。 デモに先立つ集会では、芥川賞作家で僧侶の玄侑宗久さんがビデオレターの中で「仏教や神道では、人は人を裁ける存在ではない。市民も一緒に裁くことで、法と世間が合体し、裁判にケチがつけられなくなるのは怖いことだ」と訴えた。(「「制度反対」300人 都心を行進」朝日新聞2008年11月23日朝刊社会面) ええと、まず裁判官は人間ではないとおっしゃっているわけですね？ あれは人間としてできないはずのことをやっ
『総理大臣と防衛大臣が、…制服を着た自衛官の愛国心を高く保ったまま、士気を高揚させる言葉を発する』ことが必要であると言う吉田氏の言葉は、無理難題でしかない。そもそも日本国憲法は、『戦力を保持しない』と定め、自衛隊（軍）の存在を否定しており、「自衛官は日本国には必要ない人間なのだ」と宣告しているのである。それで、自衛官の愛国心、士気をどうやって高揚させられるというのか？ 田母神氏の「自衛官の愛国心と士気を高めるには、これまでの自虐史観を払拭しなければ、不可能である」という論理の方が、ずっと筋が通っている。先日某テレビ番組に出演していた左寄りの某議員などは、「大災害の時に救助活動に特化した組織になってくれれば良い」などと、わけの分からない発言をしていた。いつも不思議に思っているのは、護憲派の人たちが「自衛隊など解散してしまえ」とはぜったいに言わないことだ。また、『国家安全保障の有事ですら、国民
週刊ダイヤモンド編集部 【第53回】 2008年11月25日 イオンの撤退に揺れる地方都市 本格化する郊外ＳＣの淘汰！ イオンが発表した60店舗の撤退戦略が、地方都市を揺さぶっている。その中心は、不振を極めるジャスコなどの総合スーパーだ。核店舗の閉鎖は、ショッピングセンター（ＳＣ）の撤退に直結する一大事だけに、地元への影響も計り知れない。撤退騒動に揺れる街の今を追った。 「新聞にイオンが60店舗を閉鎖すると報道されているが、情報は持っているか」 10月の上旬、山形県の本庁から入った一本の電話に三川町役場の企画課職員は驚いた。町も県もイオン側への連絡を試みたが、結局、イオン三川ＳＣの存続についての回答は得られなかった。 イオンが10月に発表した2008年8月中間期決算（連結）は、営業利益が586億6100万円と前年同期比で13％の減少。なかでも、国内の総合スーパー事業の営業利益は、衣
上久保誠人（大学講師） 【第11回】 2008年11月25日 感謝はされても無視される、 “外交下手”麻生首相の10兆円支援 日米欧の先進国に中国、インド、ブラジルなど有力新興国を加えた主要20ヵ国・地域による金融サミット（G20）が開催された。今回は、G20における麻生首相の行動を評価してみたい。私はG20には「首脳外交の場」と「金融危機克服のための場」の2つの側面があると考える。そして、その2つの場における麻生首相の行動を、振り返ってみたい。 援助表明で交渉力を失った 「首脳外交」での失敗 G20は国際通貨体制における主導権争いの場だった。仏露は多極的な基軸通貨体制を目指し、英国は世界共通通貨を作る構想を示唆して対抗した。英国も仏露も新興国首脳に根回しをして主張を通そうとし、新興国側も影響力拡大を狙って動いた。 一方、麻生首相は、「ドルの覇権体制の永続」を主張したが、支持は得ら
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