＜かつては羨望の的だったテスラ。しかし、今では所有すること自体がリスクになりつつある。再販価値は暴落し、テスラでさえ下取りを拒否。オーナーたちは「負債を抱えた」と嘆き、政治的なレッテルを貼られることさえある。未来の車がなぜこうなったのか？＞ 新しもの好きにとって、テスラのサイバートラックはステータスだった。フルバッテリーEVのステンレス製ボディは、映画「ブレードランナー」から抜け出た未来のような存在感を放った。この車をいち早く手に入れたバイヤーにとって、今もその存在感は続く。ただし、まったく違う意味合いで。 再販価値の急落、下取り拒否、かぎ十字の落書き、車体に貼られたステッカー。後悔の念に駆られたサイバートラックのオーナーは、嫌がらせ防止のため車を偽装するようになった。非難の矛先はテスラのイーロン・マスクCEOに向かう。 マサチューセッツ州サウスボローで美容外科クリニックを営むEVファンの
＜テスラに暗雲が立ち込めている。欧州市場での販売台数が大幅に減少し、株価も下落。かつてのEV王者は、この危機を乗り越えられるのか＞ 米電気自動車大手テスラの株価が、回復基調に向かわず苦戦している。新たに発表されたデータによれば、欧州における販売低迷が、山積する課題に拍車をかけているようだ。 Yahooファイナンスによると、テスラ株価は2月25日に8.4％下落し、この記事を執筆している2月26日午前の段階では299.19ドルで取引されている。 テスラにとって、2025年は厳しい船出となった。テスラ株は、世界で最も広く保有されている銘柄のひとつだが、Yahooファイナンスを見ると、年初来で約25％値を下げている。ドナルド・トランプ大統領の就任式が行われた1月20日以降の下落幅は約29％だ。 同社株価がこのところ下落している原因は多々あるが、とりわけ影響が大きいのは、最高経営責任者（CEO）であ
米テスラ株、２カ月半で４割安 マスク氏嫌われ販売急減 時事通信 外経部2025年03月01日20時31分配信 米テスラのイーロン・マスク最高経営責任者（ＣＥＯ）＝２月２０日、メリーランド州オクソンヒル（ＡＦＰ時事） 【ニューヨーク時事】米電気自動車（ＥＶ）大手テスラの株価が、昨年１２月中旬に付けた史上最高値から２カ月半で４割安と急落している。イーロン・マスク最高経営責任者（ＣＥＯ）とトランプ米大統領の関係の近さが好材料視されて一時急騰したが、既に値上がり分が帳消しに。むしろ米欧でマスク氏への嫌悪からテスラ車販売が急減しているとみられ、株価を押し下げている。 トランプ米政権、「政府縮小」に本腰 大量解雇計画の策定指示 ２月２８日は前日終値比４％高の２９２．９８ドルで引けた。昨年１１月の大統領選投開票日明けに２９０ドル近辺だった株価は、１２月中旬に一時４９０ドル近くまで上昇。これ以降は下落基調
悩ましき“充電器ガチャ”との闘い――納車4年目のテスラで挑む、「横浜→岡山」往復1500km旅【前編】：走るガジェット「Tesla」に乗ってます（1/6 ページ） iPhoneにタイヤをつけたようなクルマ」と表現されるTesla。IT・ビジネス分野のライターである山崎潤一郎が、デジタルガジェットとして、そしてときには、ファミリーカーとしての視点で、この未来からやってきたクルマを連載形式でレポートします。 筆者の21年式Model 3 ロングレンジは、24年9月に初の車検を終え、走行距離が3万kmを超えました。推定バッテリー劣化率は、約5％～11％（複数のサードパーティー製アプリによる推定値）で、満充電時の走行距離は名目で500km強ですが、実質的におおむね430～450kmといったところです。 本稿は、納車から3年以上が経過したModel 3による横浜と岡山の往復約1500kmの旅の模様で
＜「誇りを持てない」──かつてEV革命の象徴だったテスラを、世界中のオーナーが手放している。ブランドイメージの急落が、オーナーの選択を変え始めた＞ テスラのオーナーたちが、イーロン・マスク氏のトランプ政権への関与に抗議し、車を手放していると報じられている。 一般のドライバーのみならず、一部の著名人も、マスク氏が新設した「政府効率化省（DOGE）」を率いていることや、トランプ氏の政策を支持していることに反発し、車を売却したと主張している。 テスラはここ数週間、厳しい状況に直面している。ヨーロッパでの販売不振や、中国の自動車メーカーBYDをはじめとするライバル企業の競争激化が、株価に悪影響を与えている。もしマスク氏の政治的活動が影響し、多くの消費者がテスラ車を売却したり、他ブランドへの乗り換えを決断すれば、EV業界のリーダーであるテスラにさらなる打撃となる可能性がある。 現在のデータでは、DO
菅義偉元首相や元テスラ社外取締役の水野弘道氏らのグループが、日産自動車の支援を米電気自動車（ＥＶ）メーカーであるテスラに呼び掛けることを計画していると、英紙フィナンシャル・タイムズが21日報じた。 ただ水野氏はＸ（旧ツイッター）の英文投稿で、「私はこの記事で報道されているような内容には一切関与しておらず、日本政府によるそういった動きについては全く認識していない」と述べた。その上で、「私は現在テスラには在籍していないが、テスラの工場設計は非常に独特であり、日産の工場に関心を持っているかについては個人的には疑問だ」とした。 ＦＴの報道によると、同計画は年金積立金管理運用独立行政法人（ＧＰＩＦ）の元最高投資責任者（ＣＩＯ）で過去にテスラの社外取締役を務めた経歴を持つ水野氏が主導して策定。同紙は菅氏のほか菅政権時代に首相補佐官も務めた和泉洋人氏にも同計画は支持されている、と３人の匿名の関係者を引用
米カリフォルニア州ロサンゼルス近郊に壊滅的な被害をもたらしている山火事では、焼けてしまった電気自動車（ＥＶ）やハイブリッド車（ＨＶ）、家庭用蓄電池の残がいが被災地復興の取り組みを難しくしている。 テスラや他の自動車メーカーのリチウムイオン電池は火災後、専門的な除去を必要とする有害物質となって残るため、被災者の帰還を遅らせる要因となっている。 甚大な被害を受けたパシフィックパリセーズ地区選出の州議会議員、ジャッキー・アーウィン氏は「避難区域の車の多くはリチウム電池搭載車だった」と説明。「そうしたリチウム電池はかなり長い間、家屋の近くで燃えていたと消防士から聞いている」と語った。
米テキサス州南部のコーパスクリスティから約32キロメートル離れた地域は、地元の水道会社が高校のフットボールの試合用にシャワーのタイマーを配布するほどの干ばつに見舞われている。そんな地域で１日当たり最大800万ガロン（約3028万リットル）もの水を必要とする可能性があるリチウム精製工場の建設がほぼ完了した。 電気自動車（ＥＶ）メーカーのテスラは昨年12月、10億ドル（約1580億円）を投じるこのプロジェクトについて進捗（しんちょく）状況を公表。新工場でのリチウム精製処理能力のテストを開始したと明らかにした。だが、同社は施設稼働に必要な水を確保する契約をまだ結んでいない。リチウムをＥＶ用バッテリー製造に使われる化学品にするイーロン・マスク最高経営責任者（ＣＥＯ）の目標を実現する上でハードルとなっている。 テスラが今年中の生産開始を目指す同工場は、重要な原材料の国内サプライチェーンを強化するマス
アメリカ西部ネバダ州のラスベガスにあるトランプ次期大統領の一族の企業が経営するホテルの前で車が爆発・炎上し、1人が死亡しました。爆発した車は実業家でトランプ氏に近いイーロン・マスク氏がCEOを務めるテスラ製で、捜査当局はテロの可能性も視野に捜査しています。 警察によりますと現地時間の1日午前8時40分ごろ、ラスベガスにある「トランプ・インターナショナル・ホテル」で玄関前に停車した車が爆発・炎上し、車の中にいた1人が死亡、7人がけがをしました。 警察は車がホテルの正面玄関の前にある車寄せに停車したあと、けむりが見え始め、その後大きな爆発が起きたとしています。 車はイーロン・マスク氏がCEOを務めるテスラの「サイバートラック」と呼ばれる車種で、マスク氏はSNSに「爆発は貸し出されたサイバートラックの荷台に積まれた大量の花火、あるいは爆弾によって引き起こされたものであり車そのものとは関係がないこ
自動車調査会社iSeeCarsの最新の調査により、Tesla車が全自動車メーカーの中で最も高い死亡事故率を記録していることが明らかとなった。同社が誇る「世界一安全な車」という主張と現実との大きな乖離が浮き彫りとなり、自動運転技術の信頼性にも疑問が投げかけられている。 衝撃的な調査結果が示すTeslaの現実 iSeeCarsによる包括的な調査は、2017年から2022年までの期間における2018年から2022年モデルの死亡事故データを詳細に分析している。その結果明らかになったのは、Tesla車における深刻な安全上の課題だ。走行10億マイルあたり5.6件という死亡事故率は、業界全体の平均である2.8件の2倍を超える数値となっている。第2位のKiaが記録した5.5件をわずかに上回るこの数値は、Tesla車の安全性に関する重大な警鐘を鳴らしている。 特に懸念されるのは、同社の主力モデルであるTes
１０月２４日、米電気自動車（ＥＶ）大手テスラの株価は２２％近く急騰し、２０１３年５月以来１１年ぶりの大幅高となった。ドイツ・グリューンハイデで２０２２年、代表撮影（２０２４年 ロイター） [サンフランシスコ ２４日 ロイター] - 米電気自動車（ＥＶ）大手テスラ(TSLA.O), opens new tabの株価は２４日、２２％近く急騰し、２０１３年５月以来１１年ぶりの大幅高となった。イーロン・マスク最高経営責任者（ＣＥＯ）が示した好調なＥＶ販売台数見通しに安心感が出た。 マスク氏は２３日、２０２５年の納車台数が２０─３０％伸びるとの見通しを示し、年前半に手頃な価格のＥＶを投入する計画も明らかにした。同氏が本業ＥＶ販売の拡大をなお目指す姿勢を見せたことが投資家を安心させた。
テスラが「AIタクシー」を発表も株価は暴落！その理由を調査したら判明…テスラが隠した「本当の野望」と「恐怖の未来」 サイバーキャブに秘められた「テスラの野望」 この3つの工夫に加えて、メキシコのギガファクトリーという圧倒的に生産性が高い近未来型の工場で製造することで、サイバーキャブはイーロン・マスクがぶち上げたのに近い価格で発売される可能性は十分に期待できそうです。 さて、冒頭で述べたようにテスラのサイバーキャブについては開示情報が極めて少なく、外観とこのような推測でのコストインパクトを考える以外に材料がないのですが、その少ない情報でこれからどのようなことが起きるのかを考察してみると、驚くべきことが理解できます。 発表内容の少なさでわれわれが気づいていないだけで、テスラは恐ろしい未来を作る計画を持っているということです。 つづく記事では、それを3つの切り口で説明します。 後編『世界は「ライ
電気自動車（ＥＶ）メーカー、米テスラが「ＦＳＤ（フルセルフドライビング）」として販売する一部自動運転システムのＥＶが１件の死亡事故を含む、複数の衝突事故を起こしたことを巡り、米連邦当局はこのシステムに欠陥がないかどうか、調査を開始した。 米運輸省道路交通安全局（ＮＨＴＳＡ）の発表によれば、ＦＳＤには霧などの視界不良を検知し、適切に対応する能力があるかが調査される。視界不良の中、ＦＳＤの作動中に起きた衝突事故は４件報告されているという。 ＮＨＴＳＡによれば、このうち１件はスポーツタイプ多目的車（ＳＵＶ）の「モデルＹ」が死亡事故を引き起こした。テスラの担当者に電子メールでコメントを求めたが、直ちには返答は得られなかった。
米電気自動車（ＥＶ）メーカー、テスラが先週10日にロサンゼルス近郊で開催したイベント「ウィー、ロボット（We, Robot）」で、テスラの従業員が人型ロボット「オプティマス」の試作品の一部機能を遠隔操作していたと、事情に詳しい関係者が匿名で述べた。 関係者によると、同イベントでの参加者とオプティマスとのやり取りの多くを従業員が別の場所から監視していたという。一方、オプティマスの試作品は人工知能（ＡＩ）を使用して外部から操作されることなく歩行することはできたとした。 テスラの担当者は今のところコメント要請に応じていない。 一部の参加者はイベント後、ソーシャルメディア上でロボットがアシストを受けていたと明かした。イベントで撮影されたとみられる、オンライン上に投稿された少なくとも１本の動画では、バーテンダーを務めているオプティマスが「人間にアシストされている」ことを認めている。しかし、ウェブキャ
Grace Kay ［原文］ （翻訳：Makiko Sato、編集：井上俊彦） Sep. 13, 2024, 07:00 PM 働き方 18,698 テスラのオートパイロットチームは、同社のAIに運転を教えている。 Chris Walker/Chicago Tribune/Tribune News Service via Getty Images テスラのオートパイロットチームは世界中から集まる映像を見直して、ソフトウェアのトレーニングを行っている。 ある従業員が所属するチームでは、道路の車線から三角コーンまで、あらゆるものにラベル付けを行う。 オートパイロット部門の従業員が、そこでの仕事内容について語ってくれた。 この記事はテスラの従業員1人との会話をもとにしたものだ。従業員はプライバシー保護のため、匿名を希望した。Business Insiderはテスラのオートパイロットに関する取材で
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