デベロッパーのFunselektorとStrelka Gamesは1月23日、ドライブ探索ゲーム『over the hill』を発表した。対応プラットフォームはPC（Steam）で、配信時期は未定。 本作は、オフロード車に乗って、オープンワールドの荒野を探索する作品だ。ソロプレイおよび最大4人でのオンライン協力プレイに対応する。 『over the hill』には、1960〜80年代を象徴するオフロード車をモチーフにした車両が収録。プレイヤーはそうした車を運転し、広大で自然豊かな世界を冒険する。マップには、緑広がる草原から険しい谷、雪の積もる山岳地帯までさまざまな環境があり、また昼夜のサイクルや天候の変化も表現されるという。 本作はレースゲームではなく、自分なりのペースで荒野を探索するゲームプレイとなる。現時点で詳細は不明だが、探索するにあたっての目標や、何らかの隠し要素がマップ全体に配置
中国の自動車市場は年初である春節を迎えるこの時期から価格戦が始まるのが通例で、今年もそれは変わらないようです。日刊で中国の自動車業界情報を配信するメルマガ『CHINA CASE』が、2025年早々の価格戦についての情報を紹介しています。 中国自動車市場は25年早々から価格戦、300万円以上も値下げも 中国自動車市場は2025年早々から価格戦が始まっている。 年初、そして春節を迎えるこの時期から価格戦が始まるのは異例ないこと。 それだけ、2024年から続けられてきた熾烈な競争を受け、2025年に危機感を持っているメーカーが多い表れだ。 中国勢、新興、そして合弁、ラグジュアリーまで、新春バーゲンをしていないところはなく、これで本当に持続可能なのか、改めて考えさせられる。 誰もが死に急ぐ「巻き」の中国自動車業界の状態は、2025年も健在のようだ。 Cheryがけん引 中国勢では奇瑞（Chery）
中国では電気自動車（EV）やプラグインハイブリッド車（PHEV）など新エネルギー車の普及が進んでいるが、SNSで新エネ車の保険に関わるトピックを検索すると、「保険料が高い」、「更新料が高い」、「ガソリン車よりもお金がかかる」といった不満が多く見られる。 新エネ車のオーナーが自動車保険料の高さを嘆く一方で、保険会社の多くは保険料収入が増加を続けているにもかかわらず、損益分岐点上で苦しんでいる。新エネ車は自動車保険を主力とする損害保険分野で、保険会社の「お荷物」になりつつある。 シャオミEVの保険料はBMWレベル 2024年4月、広東省深圳市に住む楊さんは人生初となる自家用車を手に入れた。購入したのは約30万元（約660万円）の小米汽車（Xiaomi Auto）のEV「SU7」で、初めての自動車購入ということもあり、堅実に小米汽車のアプリで直接自動車保険に加入した。 中国シャオミ、EVの海外販
全固体電池のメリットは、エネルギー密度が高いメリットを活かして、同じ大きさのバッテリーでもより長時間の走行が可能なこと。早期導入をするべく、日本メーカーも開発を進めている。ところが、中国に技術力が抜かれてしまっている可能性も。ウカウカしている時間あまりないんじゃない!? 文：国沢光宏／写真：ベストカーWeb編集部 多くの日本人が全固体電池を「伝家の宝刀」だと思っていることだろう。実際、全固体電池の開発は日本が先行。すでにホンダは試作工場と思えないほど規模の大きい設備投資を始めている。 三菱自動車と組んだGSユアサと並び、世界に先駆けて電気自動車用のリチウムイオン電池を実用化した日産も全固体電池の開発を進めている。ホンダと日産の統合で加速されるか？ その前に全固体電池を紹介しておきたい。 現在の電池はプラス極とマイナス極の間にゼリー状の電解質を使っている。乾電池を放置しておくと漏れてくる液体
中国東部・山東省煙台の港で輸出を待つ同国の電気自動車（EV）最大手、比亜迪（BYD）のEV（2024年4月18日撮影、資料写真）。(c)AFP 【1月15日 AFP】中国政府は15日、米国が人工知能（AI）などの中国の技術を搭載したスマートカーを米市場で事実上禁止する措置を発表したことについて「断固反対する」と表明し、国家安全保障上リスクが生じる恐れがあるとする主張は「事実に基づいていない」と非難した。 中国外務省の報道官、郭嘉昆氏は「こうした措置は、企業間の経済・商業協力に混乱を生じる、典型的な保護主義と経済的威圧だ」と主張し、「中国は断固反対する」と述べた。 退任するジョー・バイデン大統領が中国への規制強化に向けた取り組みを終える中、米政府が14日に発表した措置は、ロシアの技術に関係したものも対象とされる。 ジーナ・レモンド商務長官は、最新の自動車にはカメラやマイク、GPS追跡装置、イ
フィアットは今年11月に500のハイブリッド版「500イブリダ」を発売する。2029年には新型500、2030年には新型パンダを順次投入し、ライバルの減った欧州Aセグメントに攻勢をかける。 フィアットの「要」となる小型車 フィアットは、2029年に新型500、2030年に新型パンダを発売する計画であり、当面はイタリアで両車を生産していく方針である。 「フィアットの計画は明確だ」と、フィアットの親会社であるステランティスの欧州担当最高執行責任者（COO）ジャン・フィリップ・インパラート氏は、ブリュッセル・モーターショーでAUTOCARに語った。 パンダ（右）と500（左）はフィアットの販売を長年支えてきた。 「500は、2025年11月にハイブリッド版を投入する。次に、次世代の500は2029年頃にミラフィオーリ（トリノの工場）で生産される予定だ」 「現行型パンディーナ（パンダのフィアット社
ソニー・ホンダモビリティ（SHM）は1月7日、「CES 2025」で「AFEELA」ブランドとして販売する最初のモデル「AFEELA 1」を発表した。 米国オハイオ州の工場で生産し、カリフォルニア州で2025年内に正式に発売、2026年中旬に納車を開始する。また、同日から全額払い戻し可能な予約金200米ドルでのオンライン予約受付を開始する。 装備やカラー設定の異なる「AFEELA 1 Origin」「AFEELA 1 Signature」の2トリムを展開。価格は特定の機能と装備の3年間無料サブスクリプションを含み、Originが8万9900米ドル（約1400万円）～、Signatureが10万2900米ドル（約1600万円）～。 AFEELA 1は、運転負荷軽減と安心・安全な移動体験を提供する独自の先進運転支援システム（ADAS）「AFEELA Intelligent Drive」を搭載。
中国の電気自動車（ＥＶ）メーカー、比亜迪（ＢＹＤ）が2024年に販売した乗用車台数は425万台となった。前年比で41％増加した。 同社は１日、昨年12月にプラグインハイブリッド車と完全ＥＶの乗用車を50万9440台販売したと発表。このうちＥＶは20万7734台で、バッテリーＥＶの年間販売台数は176万台となった。 補助金や購入者へのインセンティブ追加が寄与し、12月の販売台数は月間記録を塗り替えた。
マツダは、自動車市場全体が低迷する中で、好調な１年を終えようとしている。同社の製品ラインアップに完全電気自動車（ＥＶ）はないものの、この勢いは2025年に入っても続くと米国事業責任者のトム・ドネリー氏は予想している。 ガソリンエンジンのコンパクトクロスオーバーや中型スポーツタイプ多目的車（ＳＵＶ）の需要に支えられ、24年の米納車台数は16％増の42万台超えになりそうだと、ドネリー氏はインタビューで述べた。実際にそうなれば、1986年以来の快挙となる。25年には45万台の販売を目指しているという。 販売台数という点で「おおむね安定推移が続いてきた業界で、当社は事業を成長させている」と同氏は発言。マツダの主力車種であるコンパクトカーの人気や中型ＳＵＶの躍進を理由に挙げた。 調査会社コックス・オートモーティブ傘下のケリー・ブルー・ブックでは、業界全体の24年米新車販売台数について、2.3％増の約
中国自動車市場で激しい価格競争が続く中、EV（電気自動車）およびPHV（プラグインハイブリッド車）で最大手の比亜迪（BYD）が、部品サプライヤーに対して10％の値下げ要請をしたことが波紋を呼んでいる。 11月26日、同社が部品サプライヤー宛てに送信した電子メールのスクリーンショットが、ネット上に流出したことで明るみに出た。 このメールの中で、BYDは2025年の（EVとPHVを中心とする）新エネルギー車市場が「生き残りをかけた大決戦に突入する」と強調。BYD車の競争力をさらに高めるため、サプライチェーン全体が共同で努力してコスト削減を続ける必要があるとし、2025年1月1日から納入価格を10％下げるよう求めた。 広報責任者が｢火消し｣ 財新記者は取材を通じて、BYDの値下げ要請が事実であることを確認した。同社の部品サプライヤーは8000社を超えるが、そのうち少なくとも数十社が上述のメールを
トヨタに次ぐ世界第2位の自動車メーカー、フォルクスワーゲン（VW）グループが電気自動車（EV）販売台数の伸び悩み、価格競争力の低下や中国事業の不振などにより危機に直面している。ドイツ大手企業の苦境は我々にとっても対岸の火事ではない。 深刻さを浮き彫りにしたリストラ計画 2024年9月にVWグループの経営陣が発表したリストラ計画の内容は、同社の従業員だけではなく政府、産業界にも衝撃を与えた。同グループは中核セクション・VW乗用車部門の低利益率を改善するために、国内10カ所の工場の内少なくとも3カ所を閉鎖し、国内で働く約12万人の従業員の内数万人を解雇する方針を打ち出した。 解雇を免れる従業員の賃金も10％カットする。経営側は経費を少なくとも100億ユーロ（1兆6000億円・1ユーロ＝160円換算）節約することを目指している。 VWグループは1938年の創業以来、国内工場を閉鎖したことは一度も
米ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）が１２月１０日、自動運転タクシー「ロボタクシー」事業からの撤退を発表し、開発競争を続けている他のメーカーに厳しい現実を突き付けている。写真はＧＭ製の、車椅子でも乗降が可能なロボタクシー。２０２３年９月、サンフランシスコのイベント会場で撮影（２０２４年 ロイター/Abhirup Roy） [サンフランシスコ １１日 ロイター] - 米ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）(GM.N), opens new tabが１０日、自動運転タクシー「ロボタクシー」事業からの撤退を発表し、開発競争を続けている他のメーカーに厳しい現実を突き付けている。それは、関連技術を完成させるまで長期にわたって取り組む強い意思と、膨大な資金力が必要不可欠だということだ。
Cd値、0.2412月12日、DSは、新型「N°8」を発表した。 新型N°8は、DSブランドの新しいネーミング戦略に沿って、これまでとは異なる名称でデビューした。プラットフォームは次世代EV用の「STLAミディアム」を使う。 空力性能向上を目的としたエクステリアは、大胆かつ流麗。ボディサイズは全長4.82m、全幅1.90m、全高1.58mで、Cd値は0.24を実現した。エクステリアは、イルミネーショングリルや垂直のテールライトなどによって夜間でも、新型N°8が美しく見えるよう工夫されている。 インテリアは、16インチのインフォテインメント用モニターにあらゆる機能を集約。物理的なスイッチを大幅に減らした。斬新な4本スポークのステアリングホイールには、運転支援用スイッチなどが備わる。シートには、ネックウォーマーシステムを搭載し、快適性と効率性を高めた。音声操作システム「DS IRIS SYST
The Mazda Motor Corp. logo is illuminated at the launch of the company's Roadster RF vehicle in Tokyo, Japan, on Thursday, Nov. 10, 2016. Photographer: Tomohiro Ohsumi/Bloomberg マツダのメキシコ責任者は、トランプ次期米大統領による関税の脅威について明確にならない限り、メキシコでの投資戦略を再考すると述べた。 マツダメキシコのディレクター、ミゲル・バルベイト氏は、メキシコからの輸入品に25％の関税を課すというトランプ氏の脅威が現実化した場合、マツダはメキシコの生産戦略について非公開の「プランB」に移行すると述べた。 バルベイト氏は「メキシコでの投資継続を望んでいる」が、政府の保証がなければ「マツダにとって良いビジネス
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