京都大学やトヨタ自動車などの研究グループは「全固体フッ化物イオン電池」用正極の体積当たりの容量をリチウムイオン電池の約3倍に向上させた。電池に組み込んだ場合の体積エネルギー密度はリチウムイオン電池の2倍以上が見込める。電気自動車（EV）用途で2035年以降の実用化を目指す。一般的に電池はイオンが正極と負極の間を行き来することで充放電する。多数のイオンと反応して多数の電子を取り出す電極ほど容量が
ＥＶの販売、普及の分野で中国は世界をリードする存在に/Illustration by Leah Abucayan/CNN/Getty （ＣＮＮ） 中国・北京の街並みは、わずか数年で劇的に変化した。騒々しく、臭いを発するエンジン音は、巨大都市には珍しいほどの静けさに置き換わった。路上は主に電気自動車（ＥＶ）が走行し、その全ての車両には特徴的な緑色のナンバープレートが付けられている。 これは北京だけの現象ではない。ガソリン車が主流の国から中国の主要都市を訪れる人々が受ける第一印象はこの静けさだろうとアジア・ソサエティー政策研究所の中国気候拠点の責任者リー・シュオ氏は言う。 同氏はＣＮＮに「まるで未来に足を踏み入れたようだ」と語った。 中国のＥＶの成長は、どの指標から見ても驚異的だ。世界最大の自動車市場である同国は新車販売の半分以上がＥＶで占められ、今後数十年でガソリン車を事実上なくす道を歩んで
売るとまだ「補助金返納」が必要になるタイミングなのに中古車が増えている！ 人気EVのハズの「日産サクラ」に異変 (1/2ページ) この記事をまとめると■EVは充電設備の不足が世界的に問題視されている ■EVは再販価値が低く大ヒットした日産サクラもその渦中にある ■EVの再販価値の低さは世界的な課題となると予想される EVは再販価値が低いのがデメリット BEV（バッテリー電気自動車）がなかなか普及しないというのは、地域によって程度の差はあるものの、BEVの普及促進を図ろうとしている人たちの共通の悩みとなっている。 その背景のひとつとしてあるのが、やはり充電インフラが十分に整備されていないことだろう。2024年秋にアメリカでもとくにBEVの普及がめざましい南カリフォルニアへ出かけると、ショッピングモールや大型小売店の駐車場にはだいたい充電施設が用意されているのだが、それでも地域や時間帯によって
電気自動車（EV）はもはやエコな交通手段というだけではない。未来のEVは、家庭用のバッテリーとしても機能する可能性がある。 EVの普及は緩やかだが、技術の進化は急速だ。2024年第3四半期時点で、米国での軽車両（米国の基準ではテスラ モデルYなども該当）の販売台数のうちEVが占める割合はわずか9%に過ぎなかった。 しかし、その割合は急速に増加しており、米再生可能エネルギー研究所（NREL）は、2030年までに米国で3000万台から4200万台のEVが普及すると予測している。こうした進化は、単にガソリン代を節約したり、二酸化炭素排出量を削減したりする以上の意味を持つ。 3年ぶりに登場した新「iPad mini」（価格をAmazonでチェック） EVの次なるフロンティアは双方向充電技術にある。この技術を使えば、車の大容量バッテリーを停電時に家庭のバックアップ電源として活用できる。フォード、GM
米カリフォルニア州ロサンゼルス近郊に壊滅的な被害をもたらしている山火事では、焼けてしまった電気自動車（ＥＶ）やハイブリッド車（ＨＶ）、家庭用蓄電池の残がいが被災地復興の取り組みを難しくしている。 テスラや他の自動車メーカーのリチウムイオン電池は火災後、専門的な除去を必要とする有害物質となって残るため、被災者の帰還を遅らせる要因となっている。 甚大な被害を受けたパシフィックパリセーズ地区選出の州議会議員、ジャッキー・アーウィン氏は「避難区域の車の多くはリチウム電池搭載車だった」と説明。「そうしたリチウム電池はかなり長い間、家屋の近くで燃えていたと消防士から聞いている」と語った。
中国では電気自動車（EV）やプラグインハイブリッド車（PHEV）など新エネルギー車の普及が進んでいるが、SNSで新エネ車の保険に関わるトピックを検索すると、「保険料が高い」、「更新料が高い」、「ガソリン車よりもお金がかかる」といった不満が多く見られる。 新エネ車のオーナーが自動車保険料の高さを嘆く一方で、保険会社の多くは保険料収入が増加を続けているにもかかわらず、損益分岐点上で苦しんでいる。新エネ車は自動車保険を主力とする損害保険分野で、保険会社の「お荷物」になりつつある。 シャオミEVの保険料はBMWレベル 2024年4月、広東省深圳市に住む楊さんは人生初となる自家用車を手に入れた。購入したのは約30万元（約660万円）の小米汽車（Xiaomi Auto）のEV「SU7」で、初めての自動車購入ということもあり、堅実に小米汽車のアプリで直接自動車保険に加入した。 中国シャオミ、EVの海外販
全固体電池のメリットは、エネルギー密度が高いメリットを活かして、同じ大きさのバッテリーでもより長時間の走行が可能なこと。早期導入をするべく、日本メーカーも開発を進めている。ところが、中国に技術力が抜かれてしまっている可能性も。ウカウカしている時間あまりないんじゃない!? 文：国沢光宏／写真：ベストカーWeb編集部 多くの日本人が全固体電池を「伝家の宝刀」だと思っていることだろう。実際、全固体電池の開発は日本が先行。すでにホンダは試作工場と思えないほど規模の大きい設備投資を始めている。 三菱自動車と組んだGSユアサと並び、世界に先駆けて電気自動車用のリチウムイオン電池を実用化した日産も全固体電池の開発を進めている。ホンダと日産の統合で加速されるか？ その前に全固体電池を紹介しておきたい。 現在の電池はプラス極とマイナス極の間にゼリー状の電解質を使っている。乾電池を放置しておくと漏れてくる液体
ソニー・ホンダモビリティ（SHM）は1月7日、「CES 2025」で「AFEELA」ブランドとして販売する最初のモデル「AFEELA 1」を発表した。 米国オハイオ州の工場で生産し、カリフォルニア州で2025年内に正式に発売、2026年中旬に納車を開始する。また、同日から全額払い戻し可能な予約金200米ドルでのオンライン予約受付を開始する。 装備やカラー設定の異なる「AFEELA 1 Origin」「AFEELA 1 Signature」の2トリムを展開。価格は特定の機能と装備の3年間無料サブスクリプションを含み、Originが8万9900米ドル（約1400万円）～、Signatureが10万2900米ドル（約1600万円）～。 AFEELA 1は、運転負荷軽減と安心・安全な移動体験を提供する独自の先進運転支援システム（ADAS）「AFEELA Intelligent Drive」を搭載。
・ニチコンってどんな会社なの？ ・どんな特徴があるの？ ・デメリットは？ ・対応車種も知りたい ・どんな工事するの？ ・どこで見積もりが取れるの？
中国の電気自動車（ＥＶ）メーカー、比亜迪（ＢＹＤ）が2024年に販売した乗用車台数は425万台となった。前年比で41％増加した。 同社は１日、昨年12月にプラグインハイブリッド車と完全ＥＶの乗用車を50万9440台販売したと発表。このうちＥＶは20万7734台で、バッテリーＥＶの年間販売台数は176万台となった。 補助金や購入者へのインセンティブ追加が寄与し、12月の販売台数は月間記録を塗り替えた。
「2035年の内燃機関禁止」が欧州議会とEU加盟国で合意となったのが、2022年10月のこと。その後、複数の自動車メーカーが、2035年までに100％ BEV化することを打ち出してきました。 ただ、2024年に入って、メルセデスをはじめ、自らが立てた目標を撤回する自動車メーカーが登場。ロイター通信が報じた最新事情によると、欧州議会最大の政治団体である欧州人民党（EPP）が、EU上層部に「（2035年の内燃機関禁止の）考えを変えるよう」に圧力をかけているようです。100％ BEVにするとしてきた自動車メーカーのいまを調べました。 文：吉川賢一：／写真：NISSAN、TOYOTA、MITSUBISHI、SUBARU、MAZDA、HONDA、Mercedes-BENZ、VOLVO、LEXUS 【画像ギャラリー】2024年現在、日本で買うことができる国産メーカーの主なバッテリーEVたち（14枚）画
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出所：中国汽車動力電池産業創新聯盟（CABIA） EV普及の初期段階では、航続距離を伸ばすことを優先課題として、エネルギー密度が高い三元系電池が多く採用されていたが、中国企業は技術革新を通じて、安価なLFP電池の性能を三元系電池並みに引き上げることに成功した。これにより、LFP電池の利用が一気に拡大した。 2024年1～9月のLFP電池のメーカー別出荷量ランキングを見ると、寧徳時代新能源科技（CATL）が全体の36.9％を占めて最も多く、続いて比亜迪（BYD、34.2％）、中創新航科技（6.3％）、国軒高科（5.0％）の順になっている。 中でも、BYDはLFP電池の性能向上に積極的に取り組む企業の代表例だ。同社は、EV向けの電池から車体まで自社で一貫して開発・生産している。同社が2020年3月に発表した独自開発のLFP電池「ブレードバッテリー」では、電池セルをモジュール化せずに、電池パック
2024年も残りわずか。中国新エネルギー車（NEV）市場の年末商戦の結果が間もなく明らかになる。各メーカーは9月から、「期間限定の大幅値引き」や「ゼロ金利ローン」などの魅力的な販促キャンペーンを打ち出し、年間販売（納車）台数の押し上げを図ってきた。 11月は多くのNEVメーカーが販売台数を前年同月比で大きく伸ばし、単月販売台数で過去最高を記録した。中でも、今年電気自動車（EV）業界に参入したばかりの小米（シャオミ）、業界最大手の比亜迪（BYD）、低価格戦略が当たった零跑汽車（Leap Motor）の3社は、年初に定めた年間販売目標を早々に達成している。 （EV専門メディア「電車通」のデータに基づいて作成） 小米「SU7」、大人気で生産が追いつかない 小米傘下の「小米汽車（Xiaomi Auto）」は、3月末に発売した同社初のEV「SU7」が人気を呼び、4〜6月の月間販売台数は、7058台、
EVを生産する「アウディ」のブリュッセル工場閉鎖計画に抗議するデモ行進（2024年9月16日、写真：共同通信社） 2024年も残すところあとわずかになりました。今年、注目されたニュースや出来事についてJBpressでよく読まれた記事をもう一度お届けします。今回は欧州を中心に販売の伸びにブレーキがかかった電気自動車（EV）に関する記事です。（初出：2024年10月13日）※内容は掲載当時のものです。 バッテリー式電気自動車（BEV）の需要の伸びが急激に鈍化、BEV推し政策に乗って巨額投資に走っていた自動車メーカーが次々に戦略の修正を迫られている。急進的なBEV転換政策を打っていた欧州でも目標を巡って分裂の様相だ。BEV不要論すら飛び出す中、果たしてBEVはどのような命運をたどることになるのだろうか──。自動車ジャーナリストの井元康一郎氏がレポートする。（JBpress編集部） ＞＞【前編】価
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