各地の系統蓄電池の写真またはイメージ。主な事業者はそれぞれ、ユーラスエナジーホールディングスなど(a)、住友商事(b)、東北電力など(c)、サーラエナジー(d)、出光興産やレノバなど(e)、東京ガス(f)(出所:(b)、(d)、(f)は各事業者、(a)は豊田通商、(c)はサンヴィレッジ、(e)はレノバ) こうした動きはまずオーストラリア、米国、そして中国などで先に顕在化し、特に2022年から2023年にかけては出力ベースでの伸び率が50%を超えた(図2)。日本でも電池の価格が下がり、電力市場の環境整備が進んだ。具体的には、2024年4月から蓄電池が得意とする応動時間†が短い「二次調整力(2)」「二次調整力(1)」「一次調整力」といった市場取引の商品区分における調整力としての電力の調達が始まった(図3)ことである。これにより、電力系統における余剰電力が増えて市場価格が下がった時に電力を蓄電(