出所：中国汽車動力電池産業創新聯盟（CABIA） EV普及の初期段階では、航続距離を伸ばすことを優先課題として、エネルギー密度が高い三元系電池が多く採用されていたが、中国企業は技術革新を通じて、安価なLFP電池の性能を三元系電池並みに引き上げることに成功した。これにより、LFP電池の利用が一気に拡大した。 2024年1～9月のLFP電池のメーカー別出荷量ランキングを見ると、寧徳時代新能源科技（CATL）が全体の36.9％を占めて最も多く、続いて比亜迪（BYD、34.2％）、中創新航科技（6.3％）、国軒高科（5.0％）の順になっている。 中でも、BYDはLFP電池の性能向上に積極的に取り組む企業の代表例だ。同社は、EV向けの電池から車体まで自社で一貫して開発・生産している。同社が2020年3月に発表した独自開発のLFP電池「ブレードバッテリー」では、電池セルをモジュール化せずに、電池パック
＜カーボンニュートラル実現に欠かせない「グリーン水素」を使い、100％再エネで使用電力のすべてを賄うソリューションを、パナソニックが英国の自社工場に導入＞ 世界を変えるには、ニュースになるような大規模なプロジェクトや商品だけでは不十分。日本企業のたとえ小さなSDGsであっても、それが広く伝われば、共感を生み、新たなアイデアにつながり、社会課題の解決に近づいていく──。この考えに基づいてニューズウィーク日本版は昨年に「SDGsアワード」を立ち上げ、今年で2年目を迎えました。その一環として、日本企業によるSDGsの取り組みを積極的に情報発信していきます。 「3電池連携」で施設の稼働に必要な電力を100％再エネで賄う 150を超える国と地域が2050年という目線で表明しているカーボンニュートラル（脱炭素化）。その一翼を担うものとして期待されている動力源の一つが、燃焼時に二酸化炭素など温室効果ガス
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全固体電池と言えば、電気自動車（EV）への搭載が間近になってきた大型の電池を思い浮かべるかもしれない。一方で、手のひらに載る、あるいは、指先に載るような小型の全固体電池もあり、EV向けよりも早く実用化を果たした。しかも今後は、これまでのコイン電池を代替するなど、より身近な用途で使われ始めそうだ。これまでは、容量やエネルギー密度が低く、一部のニッチな分野に限られていたが、エネルギー密度を大幅に高めることに成功しつつあるからである。 メーカーは量産で明暗 小型全固体電池を開発、製造しているのは現時点では日本のメーカーが大半である（図1）。村田製作所やTDK、太陽誘電など、積層セラミックコンデンサー（MLCC）に強いメーカーが、その製造技術を流用して開発したケースと、マクセルのような老舗電池メーカーが開発したケース、カナデビア（旧・日立造船）や日本電気硝子のように、全くの新規事業として開発したケ
EV＝電気自動車向けのバッテリーを製造する北欧の新興メーカーが、拠点のあるアメリカの裁判所に日本の民事再生法にあたる連邦破産法第11条の適用を申請しました。ヨーロッパでEVの需要が落ち込んでいる影響が自動車の関連業界にも波及する形となっています。 21日、連邦破産法第11条の適用を申請したのは、北欧スウェーデンのバッテリーメーカー、ノースボルトです。 アメリカのEVメーカー、テスラの元幹部が設立し、3年前に工場を稼働させましたが量産体制の整備の遅れやEV市場の減速などを受け、業績が悪化していました。 ことし9月にはスウェーデン国内のおよそ1600人の人員削減を発表していて、拠点の一部があるアメリカでの今回の申請は経営再建に向けた手続きだと説明しています。 メーカーによりますと、申請を通じ、新たな調達が可能となる資金、2億4500万ドル、日本円でおよそ380億円を再建にあてる予定で、工場の稼
やっぱり鉛は。。。。 設置後１年経ってないけどヘタッて来ました。 フル充電で3kwh程度に落ち込んでます。 で、リン酸鉄15kwhポチっとしてしまいました 汗 さてさて、この500kg弱の塊、どうしたものか！Σ(×_×;)!
ホンダは本田技術研究所の栃木Sakura（栃木県さくら市）の敷地内に建設した全固体電池のパイロットラインを公開した。 ホンダは2024年11月21日、本田技術研究所の栃木Sakura（栃木県さくら市）の敷地内に建設した全固体電池のパイロットラインを公開した。量産プロセスの確立に向けた技術検証と並行してバッテリーセルの基本仕様を決定し、2020年代後半に投入する電動車への搭載を目指す。 パイロットラインの延べ床面積は2万7400m2で、2025年1月の操業開始を予定している。電極材の計量や混練、塗工、ロールプレス、セルの組み立て、化成、モジュール組み立てまでの各工程を検証できる設備を備えている。
ここ数年、世界で急速に普及が進んだEV（電気自動車）。足元では欧米を中心にその勢いに陰りが見え始めている。さらに火災事故が相次いでいることで安全性に懸念が広がっている。 韓国では、8月1日に第3の都市・仁川（インチョン）広域市内のマンション地下駐車場でEVの火災事故が発生。煙を吸い込むなどして住民ら約20人が負傷し、100台以上の車両が燃えるなど損傷した。 火災の原因となったのはドイツ、メルセデス・ベンツの「EQE」。同モデルは寧徳時代新能源科技（CATL）と孚能科技（ファラシス・エナジー）といずれも中国メーカー製電池を採用しており、今回燃えたのはファラシス製電池を搭載したEVだったという。 韓国政府は2025年2月から実施する予定だったEV用電池の情報公開などを求める認証制度を、今年11月までに前倒しで実施することを決めるなど対応に追われている。韓国メディアによると、10月には韓国のEQ
2023年7月24日に開催されたオンラインセミナー「車載電池を巡る業界競争力と次世代電池の展望」の全文書き起こしです。 講演者：名古屋大学 未来社会創造機構 客員教授 / エスペック（株）上席顧問 / イリソ電子工業（株）社外取締役 経済産業省「蓄電池産業戦略推進会議」有識者委員 工学博士 佐藤登 氏 講演の後に設けられたQ＆A・ディスカッションでは、全固体電池の実際の実用化時期や、液系リチウムイオンとの関係など、佐藤氏の深い知見を聞くことができました。以下の動画で視聴可能ですので、ぜひご覧ください。（動画の視聴はプレミアムプランへの登録が必要です） 動画はこちらから （書き起こし ここから） 皆さんこんにちは。今日はセミナーに参集いただきましてありがとうございます。車載電池は本当に毎日のようにいろんなニュースで取り上げられるぐらいに非常に活発な産業と化しているのと、あと政治が相当絡んでき
電動化シフトが急速に進むなか、車載電池のグローバル競争が激化している。自動車メーカーと電池メーカーの合弁が世界中で進む一方、火災事故が多発し、多額なリコール費用が発生。期待がかかる全固体電池も、コストや生産技術など解決すべき課題は多い。名古屋大学 未来社会創造機構 客員教授 / エスペック株式会社 上席顧問の佐藤登氏に聞いた。 佐藤氏が登壇する、無料のオンラインセミナー「カーボンニュートラルで高まるEV・バッテリーの最前線」が6月25日（金）に開催予定です。 詳細はこちらから 世界中で合弁が進む---：車載のリチウムイオンバッテリーは世界中で取り合いになっていますね。 佐藤氏：激戦ですね。自動車メーカーはバッテリーメーカーとの繋がりを強固にしようと競い合っています。 ---：自動車メーカーが電池メーカーを取り合っているという事ですか。 佐藤氏：もちろん逆もあります。バッテリーメーカーとして
2024年8月、韓国・仁川のアパートの地下駐車場でメルセデス・ベンツのEVが火元とされる火災が発生した。約900台の車両が損傷を受け、23人が煙を吸い病院に搬送された。 鎮火には8時間以上を要し、炎の温度は1500度を超えたという。この火災の規模と激しさが注目を集め、韓国内ではEVの安全性に懸念が広がっている。 EVが抱えるバッテリー火災のリスクに自動車メーカーや政府はどのように対応していくべきなのか？ バッテリー充電のリスクに懸念 韓国で人気の中古車販売プラットフォーム「K Car」では、今回の火災後にEVを売却しようとするオーナーによる出品がほぼ3倍に増加したと発表している。 ソウルに住む会社員は、「EVは環境に優しい選択かもしれないが、火災が怖い」と述べ、仁川の火災を見てさらに恐怖を感じたと語っている。
今まで「リーフが燃えたことはない」と紹介してきた。ところが28日に佐賀県で現行リーフから出火したというニュースに接す。動画を見たら、なるほど現行リーフです。内容は2週間前に水没。そのまま放置しておいたら突然出火したというもの。この動画を見た読者の方から「リーフも燃えましたね」という情報を貰ったのだった。以下、休日のため詳細は不明という前提で‥‥。 https://youtu.be/2-5q8qTohfk 見た感じ走行用電池の熱暴走という焼け方ではないような気がする。走行用電池電池がショートしたり熱暴走したりすれば、エネルギー無くなるまで熱を出し続けると思う。そうなれ走行用電池を搭載している車体の中央からリアシート下に掛け、完全に燃えてしまうだろう。けれど写真を見た限り、車体後方の燃え方はあまり酷くない。リアコンビなど残ってます。 現代コナの熱暴走 写真／朝鮮日報 燃え方から考えると、12V
各地の系統蓄電池の写真またはイメージ。主な事業者はそれぞれ、ユーラスエナジーホールディングスなど（a）、住友商事（b）、東北電力など（c）、サーラエナジー（d）、出光興産やレノバなど（e）、東京ガス（f）（出所：（b）、（d）、（f）は各事業者、（a）は豊田通商、（c）はサンヴィレッジ、（e）はレノバ） こうした動きはまずオーストラリア、米国、そして中国などで先に顕在化し、特に2022年から2023年にかけては出力ベースでの伸び率が50％を超えた（図2）。日本でも電池の価格が下がり、電力市場の環境整備が進んだ。具体的には、2024年4月から蓄電池が得意とする応動時間†が短い「二次調整力（2）」「二次調整力（1）」「一次調整力」といった市場取引の商品区分における調整力としての電力の調達が始まった（図3）ことである。これにより、電力系統における余剰電力が増えて市場価格が下がった時に電力を蓄電（
１０月２２日、電気自動車（ＥＶ）などの電池に使われる希少金属（レアメタル）は、採掘と電池廃棄の過程で環境問題を引き起こす恐れがあるため再生利用（リサイクル）が重要だが、東南アジアは他の地域に比べて取り組みが遅れている。写真は２０２３年２月、ジャカルタの商業施設に展示されたEV（２０２４年 ロイター/Willy Kurniawan） [ジャカルタ ２２日 トムソン・ロイター財団] - 電気自動車（ＥＶ）などの電池に使われる希少金属（レアメタル）は、採掘と電池廃棄の過程で環境問題を引き起こす恐れがあるため再生利用（リサイクル）が重要だが、東南アジアは他の地域に比べて取り組みが遅れている。 電気で動くＥＶその他の機器の電池には、リチウム、ニッケル、コバルトなどのレアメタルが使われる。国際エネルギー機関（ＩＥＡ）によると、これらの金属の需要は２０４０年までに４倍に増える可能性がある。
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相次ぐ炎上事故を受けて、電気自動車（EV）の安全性を疑問視する声が韓国で大きくなっている。世論の圧力で対応に迫られているのが、EVを販売する自動車メーカー各社だ。2024年8月28日までに、22ブランドが相次いで電池サプライヤーの公表に踏み切った。日経Automotiveでは、各社が公開した電池サプライヤーの情報を一覧表にまとめた。 発端となったのは、同月1日に韓国・仁川のマンションでドイツMercedes-Benz（メルセデス・ベンツ）のEV「EQE」から火の手が上がった事故だ。当該車両は中国・孚能科技（Farasis Energy）製の電池を搭載していた。数日後には韓国Kia Motors（起亜自動車）の「EV6」が発火する事故も起こった。現地報道によると、一連の火災事故をきっかけにEVの安全性を疑問視する声が大きくなった。一部では、地下駐車場へEVの乗り入れを制限する動きまであるとい
充電時間も最短で4分の1に短縮、軽量化も実現へ 村田製作所は2024年9月30日、リチウムイオン二次電池において従来比で最大4倍の出力を実現する「ポーラス集電体（PCC）」を、スタンフォード大学と共同開発したと発表した。村田製作所は今後、リチウムイオン二次電池へ実装するための技術開発に取り組む。 従来のリチウムイオン二次電池では、容量を増やすために電極を厚くすると、リチウムイオンが電極内を移動する距離が長くなって抵抗が増え、電池の出力が低下するという課題があった。 そこで今回、リチウムイオンの移動距離を従来の半分に短縮できる技術を開発した。これにより、リチウムイオンの通り道が新たに生まれ、抵抗値が半分となり2倍の電流を流せるようになった。この結果、従来の集電体を用いた場合に比べ、最大で4倍の出力を発生させることが可能になった。充電時間も最短で4分の1に短縮できるという。 また、集電体にアル
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