『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
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Web広告委員会の第7回月例セミナーの第一部では、2012年の第10回Webクリエーション・アウォードWeb人大賞を受賞したローソンの白井明子氏が同社のO2O施策について解説を行った。また、第二部ではad:tech New Yorkとad:tech TOKYOに参加したメンバーによって、米国と日本のデジタルマーケティングの違いが熱く語られた。 まず第一部にはローソンの白井明子氏が登壇し、ローソンのO2O施策についての事例を紹介した。ローソンは47都道府県、1万店舗以上を展開し、全店舗の1日あたりの来店者数は約1000万人にも上る、国内屈指のコンビニエンスストア。 ソーシャルメディアを先進的に活用する企業としても注目されており、2010年4月から開始したTwitterをはじめ、25媒体ものSNSを活用。各公式アカウントの会員総計は約540万アカウントで、約433万人がLINE、約39万人がF
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講師は、電通レイザーフィッシュの坂田英宣氏。 登壇した坂田氏は「なぜいま企業はオムニチャネルをやらねばならないのか？」と話し、その課題について3つのポイントを次のように説明した。 大量データ まず坂田氏は、世界中で大量のデータが生産されていることを示す。たとえば、YouTubeでは、60秒間に600以上の動画がアップロードされ、写真共有サイトのFlickrでは、60秒間あたりに6,600枚以上の写真がアップロードされ、シェアされているという。このように大量の情報に接する消費者は、情報を取捨選択するというより、情報をブロックするようになるという。 仮に、消費者が情報をブロックしだすと、従来のコミュニケーション手段であったTVCMや、企業側からメッセージを一方的に発信しても、消費者には届きにくくなると坂田氏は指摘する。そのため、企業は消費者とのかかわり方を変えていかなければ、企業が伝えたいメッ
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今回は2013年7月に発表された「スマートフォンレポート vol.7」から、調査報告3「実店舗への顧客誘導サービス（O2O）利用動向調査」の調査レポートをお届けする。 調査レポートを読む調査概要を確認するスマートフォンレポートについて5つの代表的O2O施策の効果を検証、10代～60代の利用状況を調査「Amazon」や「楽天」に代表されるECサービスの利用は、内容の充実ぶりや手軽さ、安心感の高まりなどから、増加の一途を辿っている。またフィーチャーフォンからスマートフォンへの移行が進み、画面サイズが大きくなったことや、PCサービスにもアクセスしやすくなったことなどから、モバイルECサービスの利用も拡大傾向にある。 一方でその反動から、実店舗で買い物をするケースが減少している点が問題視されている。企業側は、如何にして実店舗へユーザーを誘導し、売上を確保するかといった手法を検討していると思われるが
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O2Oは「Online to Offline」の略で「On2Off」と表現されることもある。 ネット上（オンライン）から、ネット外の実地（オフライン）での行動へと促す施策のことや、オンラインでの情報接触行動をもってオフラインでの購買行動に影響を与えるような施策のことを指す。 たとえば、実店舗をもつ飲食店や販売店などが、オンラインで割引クーポンやサービス追加クーポンを提供したり、foursquareなどの位置情報サービスによって積極的に店舗の認知や来店を促したりすることなどがO2Oのわかりやすい例としてあげられる。 O2Oの特徴として、マーケティング施策の効果測定がしやすいことが挙げられる。 オンラインマーケティングの多くは、その効果を測定するのに、比較的難しい作業が必要になる。アクセス解析のコンバージョン設定はWebアナリストにとってたいしたことではない作業だが、Web専門のスタッフを雇う
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大日本印刷は(DNP)は、ポイントカードで裏面の磁気層の代わりに表面のバーコードを読み取ってポイントを管理するバーコードリライトカードシステムを発売する、と8月5日発表した。カードの磁気層をなくしてリーダーライターの機能を簡略にしてシステムの価格を抑え、ポイントサービスを導入しやすくする。スマートフォンなどでカードに印字された2次元コードを読み取り、特売情報を提供するなどプロモーションも可能になる。 リライトカードの磁気層を省くことで従来の黒発色カードより約30％低価格になり、リーダーライターに磁気情報の読み取り機能がないため価格を約30％低減するとともに20％小型化した。カードは200回書き換えでき、裏面にはフルカラー印刷が可能。紙のカードにスタンプやシールを貼る方式と異なり、ポイント管理や購買履歴の把握が容易になる。カードは3万枚の場合で1枚30円（税別）、リーダーライターは100台で
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