米Googleは7月15日（現地時間）、SNSサービス「Google+」で立ち上げ当初から掲げてきた実名ポリシーを解除し、ニックネームなどでの登録を認めると発表した。 Google+の実名ポリシーに対しては多数の批判があり、Google自身も「実名ポリシーはリアルなコミュニティー形成に役立ったが、このポリシーのせいで参加しようとしない人が多数いた」ことを認めている。 同社はニックネームの追加や芸名での表示を可能にするなど、段階的にポリシーを軟化させてきたが、2013年9月にYouTubeで問題になっていたコメントスパム対策としてYouTubeのアカウントとGoogle+のアカウントの統合を必須にしたことで批判が高まった。 実名での登録が必要でなくなることで、YouTubeのコメントスパムがまた盛んになるのではないかというユーザーからのコメントに対し、Google+の上級エンジニア、ヨナタン
米Googleは6月25日（現地時間）、検索結果で著者情報を表示する「Authorship Program」でのプロフィール写真の表示を終了すると発表した。 Authroship Programは、昨年9月にスタートした、優れたコンテンツを見つけやすくするために検索結果に著者情報を表示する機能。 コンテンツ制作者はGoogle+プロフィールをコンテンツに関連付けることにより、検索結果にコンテンツが表示された場合、著者情報も表示されることができる（設定方法はこちら）。 これまでは以下の画像のように、著者名（Google+のプロフィールへのリンク付き）、Google+のプロフィール写真、Google+でのサークル数（Twitterのフォロワー数に当たる）が表示されているが、今後はプロフィール写真とサークル数が表示されなくなる。 Googleによると、テストの結果、新しい著者情報でもクリックスル
米Googleは5月15日（現地時間）、年次開発者会議「Google I/O 2013」で新しい統合メッセージングサービス「Hangouts（日本では「ハングアウト」）を発表した。 ハングアウトという名称はこれまで、Google+のビデオチャット機能の名称だったが、Google+のビデオチャット機能、メッセージング機能、Gmailのチャット、Google Talkの総称になった。 Google+内で使える他、米AppleのiOSアプリ、Android端末用アプリ、Chromeの拡張機能が公開された。これにより、Googleアカウントでログインすれば、Windows PC、Android端末、iOS端末でテキストメッセージの送受信、チャット、ビデオチャット、写真共有などができる。 エンジニアリング担当上級副社長のヴィック・ガンドトラ氏は、現行のリアルタイムコミュニケーションツールは、Goog
GoogleとGoogle+を混同？ 「SNS利用率2位はGoogle+」調査結果への疑問、総務省に聞いてみた 日本のSNS利用率、Google+がLINEに次ぐ2位――総務省がこのほど発表した「情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」速報が、ネットで話題になっている。Google+がTwitterなどより高いという実感がないネットユーザーが大半で、「回答者がGoogle+とGoogleを間違えたため、Google+の数字が大きくなっているのでは」と推測する記事も注目を浴びた。 総務省に取材したところ、「Google+をGoogleと間違った回答が含まれる可能性は認識しており、調査票では『Google+（グーグルプラス）』と表記して誤解を招きにくいよう配慮している。間違いによる誤差があったとしても、それが数字を大きく押し上げることはない」（三島由佳・情報通信政策研究所主任検査官）
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