＜第１話＞ 先生「みなさーん、大きくなったら何になりたいですかー？」 僕「ぼく、うちゅうひこおし〜」 私「わたしは、およめさん〜！！」 先生「そうなんだ〜、でもごめんね〜、あなたたちが大人になった頃には、そういうのはもう無理かもしれないのよ〜。 だから・・ 将来の夢は、次の３つから選んでね〜！」 - - 僕「・・・」 私「・・・」 ＜第２話＞ 私「せんせー、もうひとつの絵はなんですかぁ？」 僕「あっ、ほんとだ。次のページにも絵がのってるよ！」 私「先生、私わかるよ！ 青いのが男の人で、赤いのが女の人でしょう？」 先生「あら、よくわかったわね〜、えらいわ〜」 僕「でも、字がむずかしくてよめないよ〜！ せんせーよんで〜！」 - - 僕と私「先生 よんで〜！！」 先生「そうね、たしかに漢字が難しすぎるわね。先生が全部ひらがなに直してあげるわね」 僕「はーい！ ひらがなだったら僕よめるよぉ！」 私
この前、「日本を一歩外にでれば、世界ではたくさんの子供が生まれてて食料もエネルギーも足りなくなるかも！という状態なのに、 なんで日本の中だけで子供増やそうとするかな？」というエントリを書きましたが（エントリはこちら）、じゃあどうすればいいの？ってのを考えてみました！ まず下記をご覧ください。 東アジアの出生率のグラフです。出生率は 2.08を境にして人口が増えていく国と減っていく国に分かれるので、人口増加国と減少国を青と赤に色分けしています。 （資料：アメリカ中央情報局「The World Fact Pack」） で、解決方法なんですけど、人口が増えている国と減っている国で協力しあえばいいと思うんですよね。だいたいこんな感じで組み合わせたらどうでしょう？ ・日本は高齢化が著しいので、出生率の一番高いフィリピンと協力を！（明るい国だから自殺率も下がりそうだし、英語も学べそうで一石二鳥！） ・
ちきりんが「プーやってます」というと、よく尋ねられるのが「どうやって食べてるんですか？」という質問。 会社辞めてからまだ1年もたってないので「貯金で食べてます」と答えると、今度は「一生食べていけるだけの貯金があるんですか？」と聞かれます。 この「一生、食べていけるだけの貯金」というのは、結構おもしろい概念だなと思います。 みんなソレっていくらくらいだと思ってるんでしょうか？ 1億円？ 3億円？ 10億円？ それとも3千万円くらい？ これ、マネー誌などでも頻繁に試算されていて、いろいろ数字をこねくり回したあげくに「資産の3分の１は投資信託で運用しましょう！」という「またソレかい！」みたいな結論が常に導かれているんですが、 こういうシミュレーションでは、老後資金の必要額は「毎月の生活費として必要な額」と「平均寿命」を掛けあわせて計算してあります。 このうち毎月の生活費の方は、様々な条件設定で複
10月14日のNHK首都圏ネットワークという報道番組が、少人数学級に取り組む埼玉県志木市について特集していました。 一クラス 40人近い現状を 25人学級に近づけようという試みで、親や教師にも高く評価されています。でも子供が減るとはいえ、そのためには今までの 1.5倍の数の教師が必要になります。 だからといってどこの自治体も大赤字で、公務員である教師を増やすことはできません。だから、時給で働く契約社員という立場の教師を雇うことになります。 公務員といえば手厚い福利厚生や年金、景気に左右されないボーナスなど圧倒的に恵まれた身分ですが、契約教師にはそんなのは適用されないし、なにより何年やっていても昇級も昇格もありません。 契約社員として雇われる人は、もともと「正規の教員志望者」ばかりですから、みんな契約教師として働きながら、毎年、正規のポジションにも応募を続けます。 結果として、（優秀な）契約
「年金制度なんて絶対もたない」「オレが 65歳になった時には間違いなく破綻してる」とか言う人がたくさんいます。 でも、「生活保護制度なんて絶対もたない」「間違いなく破綻する」と言う人にはあまり会いません。 いったいなぜ？ 中には、「年金なんて払わなくても、老後にお金に困れば生活保護を受ければいい」と言う人までいて驚かされます。 もしかして「年金制度は破綻するが、生活保護制度は決して破綻しない」と思ってたりする？ どっちかいうと、年金よりは生活保護制度の方が先に破綻しそうだけど。だって・・・ その１）官僚の視点 官僚、すなわち公務員は共済年金という年金制度の中でも最も強固な年金制度に加入してます。 これは、彼らが全員（一階部分の）国民年金の加入者でもあるってことです。 では彼らの家族に「生活保護をもらえないと困る人」がたくさんいると思いますか？ よく考えてみて下さい。 厚生労働省の官僚は、予
東日本大震災の復興資金をまかなうための財源は、向こう 25年の所得税増税等でまかなうってコトになりそうなんですが・・ 25年間の増税を、“時限増税”って呼ぶのは無理でしょ。完全にふつーの恒久増税ですよね。 それと、ちきりんが一番、「政治家＆官僚のアタマの古さがよく表れているよね」と思うのが、この「時間感覚」です。 年金についても「 100年安心年金」という言葉が使われ、それが実現できないことに批判が集まっていますが、そもそも「向こう 100年も安心」という目標設定をすること自体が時代に合わないのだ、ということにそろそろ気がつくべきでしょう。 「 100年安心」するためには、向こう 100年、何が起こるか想定し、その上で「大丈夫！」と言わなければならないのですが、この前提には「向こう 100年を想定できる」という、あまりに傲慢（もしくは無思考）な前提が含まれています。 今から 100年前の
つい先日、新聞に下記のような広告が掲載されました。 厚生労働省下の「独立行政法人 高齢・障害者雇用支援機構」が出したセミナー広告です。 セミナーの参加費は無料ですから、この新聞広告を出す費用に加え、会場費などの開催費用もすべて公的な資金でまかなわれます。 （2011年1月5日 産経新聞朝刊） とはいえ私は、この広告やセミナーが「税金の無駄遣いだ！」と言いたいわけではありません。 なぜならこの広告とセミナーには、日本の将来を左右する国家的な意義があるからです。だからこそ税金を投入しているのです。 その大事な意味とはなにか？ それは、 年金の支給開始年齢を現在の 65歳から 70歳まで引き上げることが、（厚生労働省の内部的には）決まりましたので、国民の皆様に（それとなく）お知らせいたします。 という意味です。 ほらね。すごい大事なメッセージでしょ？ ★★★ 今こういうセミナーをやっているという
今日の日経朝刊の一面トップ記事は、JALの企業年金制度の改正案（減額案）が賛成多数に必要な3分の2を集めた、という話だった。 やっとこさ賛意を得たのは、「既に退職しているOBが今後貰う年金は3割減、まだJALで働いている現役社員が将来貰う年金は5割以上の減になる」という案だ。 現役社員はまだこれから稼げる立場とはいえ、削減率はOBより2割も多い。既に“高給”正社員として定年まで勤め上げ、一部退職金も受け取り済みのOBに比べ、現役社員には今後、リストラ、賞与減、退職金減が待っている。持ち株会の株式は紙切れだし、年金額の半減は厳しいだろう。 にもかかわらず、現役社員の方は、今月4日には早々と減額案賛成数が3分の2を超えていた。そして先週末に減額賛成数は9割を超えた。活発な組合員もいるJALとしては驚くほどの団結力といえる。 理由は明確だ。現役社員にとっては、将来の年金なんかより「今、自分の働い
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