普段はにぎやかなベネチアの運河がパンデミックによって静けさに包まれる中、ソーシャルメディアでは、ハクチョウやイルカが戻ってきたという投稿が拡散された。その内容は真実ではないものの、ボートの往来が減ったことにより、運河の水は透明度が増している。（PHOTOGRAPH BY ANDREA PATTARO, AFP, GETTY） 感染者の急増からマスク不足まで、最近のツイッターには新型コロナのニュースが絶え間なく流れている。でも、なかには心をほっと和ませてくれる話題もある。人のいなくなったイタリア、ベネチアの運河にハクチョウやイルカが戻ってきたとか、中国雲南省の村にゾウの群れがやってきて茶畑で酔いつぶれたといった話題だ。 厳戒態勢にある国々の動物たちを取り上げたこれらの話題は、大量のリツイートを獲得しているばかりでなく、インスタグラムやティックトックでも爆発的に拡散し、新聞の見出しにもなった。
ホーム ニュース 『ポケットモンスター ソード・シールド』発売前にゲーム内容をリークした人物がついに特定される。出所は“ファンサイト”だった 『ポケットモンスター ソード・シールド』においては、発売前にゲーム内容が流出するという事件が発生していた。11月15日にゲームの発売を控えた11月頭より、新キャラや新ポケモン、そのほか過去作から登場する旧ポケモンなど、多岐にわたる情報が突如インターネットに流れ出した。そうした内容については、賛否両論が巻き起こっていた。株式会社ポケモンインターナショナルは、この情報流出について、サプライズを奪う行為であると訴訟を起こし、流出させた相手の特定を進めていた（関連記事）。そして今年2月に入り、どうやら流出させた人物が特定されたようだ。その人物はなんと、任天堂を応援し続けていたファンサイトのライターなのだという。任天堂から声明を受け取ったVG247などが詳細を
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ネットに復活した「人身御供」 今年4月、東京・池袋で突然車が暴走して2人が死亡、9人が重軽傷を負った事故で書類送検された旧通産省・工業技術院の元院長、飯塚幸三容疑者（88）に対するバッシングが止まらない。 Twitterなどのソーシャルメディアを中心に、飯塚容疑者への憎悪が再び呼び起こされたのは、11月12日の書類送検前後からだ。 飯塚容疑者が11月9日にJNN（TBS系）の取材に対し、「安全な車を開発するようにメーカーの方に心がけていただき、高齢者が安心して運転できるような、外出できるような世の中になってほしい」と語ったことが火に油を注いだ。自身の運転能力の問題を棚上げした言い訳にしか聞こえなかったからだ。 直後、〈飯塚幸三はほんとにゴミだな〉〈（アカウントが）凍結されてもいいから飯塚幸三は死ね〉など、Twitterのポリシー違反のリスクを冒してまで、飯塚氏を名指しして「死ね」と明確に書
Twitterは、自社のソーシャルメディアプラットフォームで拡散しかねないディープフェイクに先手を打つための計画を検討中だ。改ざんされたメディアを使用して意図的に人々を欺こうとする投稿からユーザーを守るための新たなルールを制定しようとしている。同社の信頼性および安全性担当バイスプレジデントであるDel Harvey氏が米国時間11月11日付のブログ記事で明らかにした。 Harvey氏はこの投稿で、「合成および改ざんされたメディア」が人々に誤解や混乱をもたらす目的で使われた場合に実施する対応策の草案を紹介した。ディープフェイクは、人が実際にはしていないことをしたり言ったりしているように見せかけるフェイク動画を作成できる技術だ。ある種の顔認識技術を利用することで、捏造（ねつぞう）だと疑われないレベルで別の人物の顔を巧妙に合成できる。 Twitterは、ディープフェイク動画をシェアしているツイー
9月に店頭での新聞販売を取りやめた米スターバックスが1日、デジタル版ニュース記事への無料アクセスを期間限定で提供することを発表した(スターバックスのニュース記事、 GeekWireの記事)。 米スターバックスでは2000年にThe New York Timesの販売を開始し、2010年にはThe Wall Street Journal(WSJ)とUSA Todayを追加していた。しかし、ラックに置かれている新聞を店内での無料閲覧用だと思い込み、代金を支払わずに読む人も多かったようだ。 デジタル版ニュース記事はWSJとUSA Todayのほか、The Seattle Times、Chicago Tribune、The Baltimore Sun、Orlando Sentinel、New York Daily Newsの7紙の厚意により提供されるもので、米国の直営店で店内の無料Wi-Fiサービ
ツイッターを中心に福井県の嶺南地方のイベントや観光情報を発信している非公認のＰＲキャラクター「嶺南ミカミちゃん」が活動３年目となり、徐々に認知度が上昇中だ。全国のご当地萌えキャラが集まるネット上の人気投票イベントでは、ご当地ＰＲ部門で１位に輝いた。地元イベントとのコラボなど活躍の場も広がってきている。 「嶺南地方に迷い込んだ妖精デス。好きなものはサバ…」。こんな自己ＰＲとともに、大きなサバを抱える“２次元”の女性キャラが「嶺南ミカミちゃん」だ。身長１５０センチ、年齢２０歳、ニュースキャスターという設定。同県敦賀市在住の匿名の運営者が考案し、２０１６年１２月から活動を始めた。運営者によると、ミカミちゃんの名は運営者に縁の深い「三方上中郡」をもじったものという。 活動はツイッターが中心。ニュースキャスターとあって嶺南６市町の観光地や食、イベントの告知などを投稿し、嶺南に関する他者のＰＲ投稿を転
片岡K @kataoka_k 演出家、TVクリエイター、著述家などなど。 趣味は一口馬主で、愛馬はテルツェット、プライルード、クールキャット、ジュビリーヘッド、コバルトウィング、ブルメンダール、アーリントンロウ、マックアルイーンなど。命名馬にマルチャレアル（キャロット）、マルクパージュ（シルク）。競馬についての呟き多め。 片岡K @kataoka_k Twitter上で「何のために犠牲者の氏名が必要なのか」という議論が起こってるようなので、今日はメディアが実名報道にこだわる理由について述べようと思う。ボクは以前にも何度かこの問題について論じているので、「前にもツイートで読んだよ」という人はこの連投ツイートは無視してください。 片岡K @kataoka_k 実際にメディアで働く人間たちでさえ、日本のメディアがなぜ実名報道を基本としているのか、ちゃんと理解していない者が多い。「悲しみを伝えるた
「NHKから国民を守る党（N国）」の活動が、日に日に大きな波紋を起こしている。契約＝支払い義務付けではないというN国立花党首の主張に対し、7月30日にNHKが警告文を出した。 この記事について この記事は、毎週月曜日に配信されているメールマガジン『小寺・西田の「マンデーランチビュッフェ」』から、一部を転載したものです。今回の記事は2019年8月19日に配信されたものです。メールマガジン購読（月額648円・税込）の申し込みはこちらから。 そこには、 放送法や受信規約では、NHKの放送を受信できる設備をお持ちの方は、受信契約を結び、受信料をお支払いいただくことが定められています と明記してあり、立花党首の主張と真っ向から食い違う。では放送法を見ておこう。第六十四条には、 協会の放送を受信することのできる受信設備を設置した者は、協会とその放送の受信についての契約をしなければならない とは書いてあ
「よくぞ言ってくれた！（中略）大体、発言力のあるタレントさんが、絶対に反論できない弱い立場の人達を叩きまくる、現在の地上波の弱い者いじめの加速には、心からうんざり」（田中紀子「ギャンブル依存症問題を考える会」代表） 「公党の党首ですので、番組で発言させればよいのでは」（紀藤正樹弁護士） 日頃「水に落ちた犬」を叩きまくったり、マイナー政党を無視しがちなテレビへの嫌悪感を抱く人は少なくなく、こうした擁護論が出ることも、立花氏にとっては計算のうちだろう。 巨大な既得権者に挑む構図 NHKという巨大メディアに挑むドン・キホーテを演じることで一定の票を得た立花氏の手法は、既得権益者・エリート層を「ぶっ壊し」たり引きずり下ろしたりする「下克上」を訴えて人々の関心や支持を集めるポピュリズムそのものと言える。TOKYO MXは地方局だが、それでも東京のテレビ局であり、各局で冠番組を持つマツコ氏を含めて既得
韓国の文在寅（ムンジェイン）大統領の言葉が、国内外で波紋を呼んでいる。豊臣秀吉の朝鮮半島侵略を挙げるなど日本にとっては刺激的だが、韓国では学校などで幼いころから学んできた「普通」の表現と受け取られることが多い。ただ、発言に対する受け止め方が日韓で違うことから、関係悪化をさらに招きかねない状況だ。 文氏は７月３０日、大統領の休養地の南部の島を訪れた際、「このあたりの海は壬辰倭乱で李舜臣将軍が緒戦で勝利を収めた場所だ」と語った。壬辰倭乱は秀吉が朝鮮に出兵した文禄・慶長の役のこと。文氏は、李将軍が考案して日本を撃退した亀甲船という名前を持つ食堂に行ったことも、側近が明らかにした。 ８月７日には、精密機器メーカーの工場を視察に訪れた際、「壬辰倭乱で日本が最も欲しがったのは陶工だった」と指摘。文氏は日本の輸出規制を、韓国の未来の成長を妨げる意図があると批判しており、当時も今も日本は技術を狙っていると
この申し入れに対し、新聞労連は今年2月に官邸側に抗議した上で、5月にクラブ所属の記者を対象に官邸会見の役割についてのアンケートを実施。「週刊文春」はこのアンケートの集計結果を入手した。 アンケートは新聞、テレビ局19社、33人の記者が匿名で回答している。 〈官邸の主張に納得できるか〉という質問には、「納得できない」が15人で、「どちらかと言えば納得できない」が6人、「納得できる」は0人だった。 ただ、〈望月記者の質問のスタイルについて感じている項目〉を選ぶ質問では、「長い」が17人、そうは言えないが6人。「質問が主観的・決めうちである」が16人、そうは言えないが0人だった。 新聞、テレビ19社、33人の官邸記者クラブ記者が回答 また、自由回答欄には「様々な角度から質問をして、真相により近づけるのが記者の役割」と擁護する意見がある一方、「（望月氏は）質問ではなく自らの主張のアピール」との指摘
「特定興行入場券の不正転売の禁止等による興行入場券の適正な流通の確保に関する法律」、通称「チケット不正転売禁止法」が6月14日から施行され、チケット売買仲介サイトの「チケットストリート」が出した見解に批判の声が上がっています。 「チケットストリート」の主張（「チケットストリート」公式サイトより） チケット不正転売禁止法とは チケットの不正転売と、不正転売を目的とした譲り受けを禁止する「チケット不正転売禁止法」は、「何人も、特定興行入場券の不正転売をしてはならないこと」「何人も、特定興行入場券の不正転売を目的として特定興行入場券を譲り受けてはならないこと」を定めた新法。 対象となるのは、「特定興業入場券」（関連記事）で、不正転売については「興行主の事前の同意を得ない特定興行入場券の業として行う有償譲渡であって、興行主等の当該特定興行入場券の販売価格を超える価格をその販売価格とするもの」が禁じ
Kickstarterがプロジェクトの「誠実で明白なプレゼンテーション」のポイントをまとめたガイダンスを公開し、プロジェクトを「世界最高」などの表現で誇大評価することを禁じている(The Vergeの記事)。 ガイダンスは推奨事項と禁止事項に分けてまとめられており、誇大評価として禁じられる表現としては「世界最高」のほか、「世界最小/世界最速/世界初」「究極/無類/他にない/革新的」が挙げられている。The Vergeによると、英語版のプロジェクト作成画面では上述のような禁止表現を検出して修正を求める機能も搭載されているとのこと。 また、製品が完成しているかのように語ることや、画像の大幅加工、実写と区別がつかない生成画像の使用、まだ実現できていない機能のプレゼンテーション、実現性のないファンディングゴールの設定、小売価格から〇％引きといった表現などが禁止事項となっている。
ゲームイベント「Electronic Entertainment Expo（E3）」や映画「アベンジャーズ」シリーズに関する最新ニュースの検索は、Googleにとって大きなビジネスだ。だが、それがどれほどの金額に相当するのかはいまだにわかっていない。 米ニュースメディア連合は米国時間6月10日、Googleが2018年にニュースパブリッシャーのコンテンツから47億ドル（約5100億円）の売り上げを得たと推定する調査報告書「Google Benefit from News Content（Googleがニュースコンテンツから得た利益）」を公表した。 同報告書によると、Googleは「膨大な量のニュースコンテンツ」を利用して自社製品へのエンゲージメントを高め、それによってユーザーデータを入手してサービスを向上させているという。報告書は、47億ドルのうち7億ドル（約760億円）はGoogleニュ
KDDIと沖縄セルラー電話は、12月16日をもって、auの3G携帯電話向けに提供している情報配信サービス「EZニュースフラッシュ」（2006年9月開始）と「EZニュースEX」（2009年6月開始）の待ち受け画面でのテロップやアイコンへの情報配信を終了する。 また、同情報配信終了に伴い、EZニュースフラッシュはサービス終了となる。EZニュースEXについては12月17日以降もEZwebにてニュースや天気などの情報サービスが利用可能。 両社によると、高速データ通信と高音質通話が可能な4G携帯電話の普及に伴い、利用者数が減少していることから同情報配信を終了することになったという。 なお、auの4G携帯電話向けに「auサービスTOP」や「au Webポータル」などの情報サービスを提供している。
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