跡見晴幸 工学研究科教授、布浦拓郎 国立研究開発法人海洋研究開発機構主任研究員らの研究グループは、北海道大学、製品評価技術基盤機構と共同で、南部沖縄トラフの熱水活動域から採取した試料から単離した細菌が、アミノ酸などの化合物生合成に不可欠なTCA（クエン酸）回路の中でも、最も始原的な形態の回路を有することを発見しました。 本研究成果は、2018年2月2日午前4時に米国の科学誌「Science」に掲載されました。 研究者からのコメント 初期生命の形態は、独立栄養であったのか、あるいは従属栄養であったのか、永い議論が続いています。今回示したこの始原的な新奇TCA回路の特性は、「初期生命が原始地球の生命誕生の場において、利用可能な物質の存在量に応じて、柔軟に代謝を変化させる混合栄養生命として誕生した」という可能性を強く示しています。 概要 多くの生物にとってTCA回路は生存に必須の代謝機構であり、
バーチャルYouTuberの「キズナアイ」が2月27日、BS日テレ（日本テレビ系列）で「キズナアイのBEATスクランブル」の放送が4月に始まると発表した。放送時間は、毎週金曜日午前0時～0時30分。バーチャルYouTuberによる“冠番組”の放送は異例だ。 バーチャルYouTuberは、YouTube上で動画配信する架空のキャラクター。キズナアイは、日本国内チャンネル登録者数が1位（156万人以上）、総再生回数が8617万回以上という“トップランナー”として知られる（ユーザーローカル調べ）。 新番組の詳しい内容は「まだ秘密！」というが、Twitterでは「クリエイター対談!?」「まさかの外ロケ!?」などと予告している。キズナアイは「（きっかけは）BS日テレからの熱いラブコール」とも明かしている。
勘定系システムの完全統合と全面刷新――。16年前の発足時からの懸案解決に向け、みずほ銀行が動き出す。6月からいよいよ、構築を終えた新勘定系への切り替え作業に取り掛かる。総額4000億円を超える世界最大のプロジェクトは最後の山場を乗り越え、「3度目」の大規模システム障害を回避できるか。
台湾進出の理由を同社は「数年前から台湾のユーザーの方々より熱心なラブコールを受けており、海外の高いレベルのクリエイターを日本に紹介するためにも、いつか出店すべきだと考えていた」と説明する。1月に台北で特設イベントの開催を経て、新規出店が実現したという。 関連記事 「紙の本」の売り上げ、13年連続で低下 電子書籍は好調も 2017年の出版市場はどのように推移したのか？――全国出版協会調べ。 紙の書籍は、このまま存在することができるのか 先日発表された、日販による『出版物販売額の実態』によれば、出版物の売り上げの低下が止まらないようだ。ここ20年間で約半減。業界としてはひん死の状態だ。 2017冬コミで「pixiv PAY」使ってみた イラストSNS「pixiv」を運営するピクシブが展開するモバイル決済サービス「pixiv PAY」。2017年冬コミではどのように使われていたのか。
電通は2月23日、日本の総広告費と媒体別・業種別広告費を推定した「2017年 日本の広告費」を発表した。 同社によると、総広告費は緩やかな景気拡大に伴い、通年で前年比101.6％となった。世界経済の回復と企業収益の拡大、雇用環境の改善や円安株高など景気を後押しする状況が整う中、特にインターネット広告費の好調が全体を押し上げる結果になったという。市場全体としては、さまざまな局面でデジタル・トランスフォーメーションが進み、それぞれの媒体特性を生かした統合的なコミュニケーション活動が顕著になったと分析している。 媒体別にみると、「新聞広告費」（前年比94.8％）、「雑誌広告費」（同91.0％）、「ラジオ広告費」（同100.4％）、「テレビメディア広告費」（同99.1％、地上波テレビと衛星メディア関連）を合計した「マスコミ四媒体広告費」は、同97.7％となった。一方、「インターネット広告費」は、モ
アラスカ州の僻地の街コッツビューには驚くべき秘密がある（PHOTOGRAPH BY KATIE ORLINSKY, NATIONAL GEOGRAPHIC） 極北の街コッツビューは、米国アラスカ州の北極圏、チュクチ海の入江に位置する。街には「ヌラグヴィク・ホテル」というホテル、数軒のB&B、いくつかの教会とメキシコ料理を出すレストランがある。3500人の住人の約70％が「イヌピアト」という先住民で、伝統を強く残した生活を営んでいる。 住民の多くはできるだけ自給自足の生活をしようとしていて、海でアザラシを獲ったり、ツンドラの大地でガンやライチョウ、ヘラジカ、カリブーを獲ったりしている。ちなみにこの辺りのカリブーは、最近の調査で25万9000頭が確認されたアラスカ最大の集団だ。 ただし、コッツビューにはもう一つ、あまりうれしくない特色がある。この点については、米国環境保護局の有毒化学物質排出目
都内で行われたアイドルグループのライブを見る観客（2017年7月29日撮影）。(c)AFP PHOTO / Kazuhiro NOGI 【2月26日 AFP】東京の雑多な街角。狭く薄暗い会場で中年男性たちがステージ上に声援を送っている――彼らが熱狂しているのは6歳（取材当時）の少女だ。 「あいちゃん6さい（現在の活動名は「あいちゃん7さい」）」は髪にリボンを着け大人のようなメークを施しているが、まだ非常にあどけない。 あいちゃんのように小規模なステージで活動する少女たちを日本では「地下アイドル」と呼び、それが問題視されることもない。しかし、ここで見られるある風潮が未成年者を危険にさらしていると人権団体は訴える。日本では幼い少女を性の対象にすることへの危機意識が極めて乏しいというのだ。 日本では児童ポルノの「単純所持」が2015年にようやく摘発対象となったばかり。先進国の水準に追いつかんとす
シリア、イラク、ウクライナではすでに民生ドローンの軍事転用が盛んに展開されている。ウクライナの世界最大の弾薬庫がドローンによって爆破され、米国の戦略家たちの間で議論が起きたことは、本コラムでお伝えしたとおりだ。 （参考）「自衛隊はドローン1機の攻撃を防げない」 http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/50754 さらにここにきて、人類史上初の自家製ドローンによる集団攻撃が実施され、大きな衝撃となって報じられている。今回は、その概要と意味について論じてみたい。まずは、その概略を見てみよう。 手作りドローン集団がロシア空軍基地を襲撃 1月5日、13機のドローンがシリアに展開するロシア軍を襲撃した。10機がフメイミム空軍基地へ、3機がタルトゥース海軍基地に向かい、攻撃を敢行した。これらは固定翼タイプの無人機であり、10発の爆弾を抱えていた。 ロシア国防総省の公式
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