みなさんは今のテレビを見て、何かしら「これはおかしい」という不満や、「何でこうなの？」という疑問を抱いていないでしょうか？ 1人の視聴者であるとともに、テレビ局や関連会社に出入りしている私も、いくつかの不満や疑問を抱いてきました。 そこで200人の一般視聴者（10～60代の男女各100人）に「テレビへの不満や疑問はありませんか？」というアンケートを実施。みなさんには共感、テレビマンにとっては耳の痛い声が集まりました。 東洋経済オンラインは、多くのテレビマンも読んでいる媒体だけに、一般視聴者の率直な声を届けるとともに、改善のヒントを探っていきます。 「無料放送だから大丈夫だろう」の過信 最も多かったのは、「CM前後で同じ映像を見せられる」という不満の声。「いいところでCMに行くだけでストレスがたまるのに、CM明けに同じ映像を見せるのは時間の無駄。視聴者をなめている！」（30代男性）、「同じ映
「AbemaTV」と「フジテレビ」の動きが心配 ひとつは、AbemaTV。サイバーエージェントがテレビ朝日と提携して、ネット上で映像を配信するサービスです｡いまベータ版が既にはじまっており、4月には本格スタートするとのこと。これについて藤田社長が語っているのを読むと、ようするにネット上で放送をはじめようとしているようなんです。 →スマホ上に“マスメディア”を｡サイバーエージェント藤田社長が語るAbemaTVの狙い もうひとつは、フジテレビ｡今度の4月の改編で15時間連続生放送になるという件｡『ごきげんよう』と昼ドラを打ち切って、新しい情報番組を始めるので、その前後と合わせると毎日15時間ずっと生番組になるということだそうです。 私はこの二つの件、両方とも「テレビは次に何が起こるかワクワクして待つ装置だ」という旧来の考え方にのっとっているように見えます｡心配です｡さっきから書いてきたように、
ModuleApps 2.0(モジュールアップス)は企業・自治体・学校などを対象とした公式アプリ開発サービスです。成果の出る自社の公式アプリを短期間・低価格で開発できます。さらに、アプリのリリース後もグロースを目指して、お客様と一緒に伴走するサービスを展開しています。
電通は8月24日、地上波ローカル放送局が保有する動画コンテンツを発信するポータルサイト「ロコチャン」を開始したと発表した。全国11ブロック、200タイトル以上を用意する。 ロコチャンは、「地方創生」をキーワードに、ローカル放送局が持つ動画コンテンツを厳選、集約し、地域の魅力を発信するポータルサイト。「観光」「グルメ」「名産品」などテーマ性を持ったコンテンツを配信する。 PC、スマートフォンから視聴ができ、運営はテレビ局5局（日本テレビ、テレビ朝日、TBS、テレビ東京、フジテレビ）、広告会社4社（電通、博報堂DYMP、ADK、東急エージェンシー）の9社が設立したプレゼントキャストが担う。 日本各地のローカル局が紹介する「見たい」「食べたい」「知りたい」「行きたい」「住みたい」につながる地元の情報に、放送区域外の全国から、アクセスできるようにすることで、興味喚起や誘客、また移住促進や地元物産の
クリエイターの高城剛氏は、1980年代からメディア・コンテンツ産業で活躍し、2008年からは海外に拠点を移して、世界を俯瞰する視点で創造産業全体に鋭い提言を発信し続けている。そんな高城氏に、LINEの田端信太郎氏が社会、メディア、人間について問いかけた。11月11日に電通ホールで行われたトークの模様を紹介する。 広告営業に未来はあるのか？ 田端：僕は高校生の頃からの「高城フォロワー」で、今も高城さんのメルマガを欠かさずチェックしています。そんな憧れの方に、今日は「テレビ」の話からうかがおうと思ってきました。高城さん、今の日本の閉塞感ってテレビがダメだからなんでしょうか？ 高城：僕は、テレビは日本そのものだと思う。テレビが日本の空気をつくっていて、日本の衰退とテレビ産業の衰退は完全にシンクロしている。僕はもう15年くらい持ってないです。 田端：では、会場の皆さんに聞いてみましょうか。最近面白
『いよいよ飛躍する「ネット動画広告」』の第4回目は、電通 デジタル・ビジネス局 植村祐嗣さんにご登場いただきます。広告代理店の視点から、今後インターネット動画市場がどのように広がっていくかについてお話しいただきます。 --米国では、全世帯の40％がインターネット接続のテレビを保有しており、その大半が、Netflix、Amazon、Huluを活用しています。米国はもともとケーブルテレビ（多チャンネル）の視聴が一般的だった、ということもあり、インターネット動画への移行がスムーズに行われているようです。一方で、日本では、インターネット動画消費、広告市場がなかなか広まっていません。その理由は、どこにあるとお考えでしょうか？ 植村：ご質問にお答えするために、まずは、私の簡単な経歴紹介から始めさせてください。私は、平成元年（1989年）に電通に入社し、その後17年間テレビ関連の業務を経験してきました。
なぜ若者はテレビ離れしているのか、制作会社から見たテレビの現在：嶋田淑之の「この人に逢いたい！」（1/4 ページ） 嶋田淑之の「この人に逢いたい！」とは？： 「こんなことをやりたい！」――夢を実現するために、会社という組織の中で、あるいは個人で奮闘して目標に向かって邁進する人がいる。 本連載では、戦略経営に詳しい嶋田淑之氏が、仕事を通して夢を実現する人物をクローズアップしてインタビュー。どのようなコンセプトで、どうやって夢を形にしたのか。日々、現場でどのように発想し、どう仕事に取り組んでいるのか――徹底的なインタビューを通して浮き彫りにしていく。 「若い世代のテレビ離れ」が指摘されるようになって久しい。実際、日本人のテレビ視聴時間の長期的推移を見てみると、高齢社会の進展を反映して高齢者層で増加を示す反面、若手・中堅の働き盛りの層に関してはじりじりと低落しつつある。 しかし、そうした議論は、
近年のバラエティー番組では「日本語や言葉をテーマにした番組」が一つの定番であるように思います。筆者が記憶しているだけでも「クイズ日本語王」（TBS・2005～2006年）、「タモリのジャポニカロゴス」（フジテレビ・2005年～2008年）、「みんなでニホンGO！」（NHK・2010年）、「世界は言葉でできている」（フジテレビ・2011年～2012年）などの事例がありました。 また直近では今年2月2日から「日本語探Qバラエティ～クイズ！それマジ！？ニッポン～」（フジテレビ）という番組が始まりました。本コラムで日本語をテーマにした番組の変遷をたどってみるのも面白そうですが、それは将来の宿題にしておきましょう。 さて日本語や言葉の話題は「番組そのもの」の企画となるだけでなく「番組内のコーナー企画」になる場合もあります。筆者は、そんなコーナー企画の中で近年の隠れたトレンドになっているのが「辞書を使
「半沢直樹」と同じ制作スタッフに、同じ原作者。そして、香川照之さんや石丸幹二さんなど、「半沢直樹」に登場した俳優が続々登場。さすがに堺雅人さんは出演しないが、代わりに、唐沢寿明さんと江口洋介さんという「白い巨塔」コンビが主演・助演を務める。 「ルーズヴェルト・ゲーム」は放送前から、「半沢の成功、再びなるか？」と注目されてきました。 ところが、第5回までの視聴率は、13.9％（関東地区、ビデオリサーチ調べ）。もちろん、第5回（5月25日放送）で視聴率がぐんと上がり、ドラマ自体は上り調子ですから、ルーズヴェルト・ゲームさながら「大逆転」も期待されています。ここまでの平均視聴率も、今期では十分高い数字であり、通常であれば「合格点」と言えそうなのに、何十年に１作出るか出ないかという高視聴率番組「半沢直樹」の後継番組なので、分が悪いのは確かです。同じ枠での放送でドラマのテイストも同じですから、どうし
【「広告なのにシェアされる」コンテンツマーケティング入門】 ※バックナンバーはこちら 谷口 マサト（LINE 広告事業部 チーフプロデューサー） × 杉本誠司（二ワンゴ 代表取締役社長） こちらはniconicoの杉本誠司さんに聞きに行く！「脱マスプロモーションの方向性」（前編）の続きです。 良いところも、悪いところもすべてを説明 杉本：こういう話をユーザーの方たちが聞いたら怒るかもしれませんが、でも自分自身を考えてもネットに向かう時のマインドセットって、なにか自分たちを世の中から低く設定しているような、そんな目線になっている気がするんです。 なのでネットユーザーにとって企業は、上から目線で物を言ってくる存在。その企業が自分たちと同じ目線で入ってきてくれたら、それがプロモーション目的であっても、ユーザーもきちんと向き合ってくれるし、間合いが近づくのではないかと考えています。 谷口：消費者と
2013年の年末商戦を終えても、任天堂のWii-Uの売れ行きは、なかなか上向きになりません。いまなお苦戦していることが見えてきました。 この件について「人気ソフトが不足している」といった視点から分析される記事が多いのですが、当コラムでは、ちょっと違った切り口から解説いたします。 というのも、Wii-Uというゲーム機の最大の特徴は、オンライン機能にあるからです。任天堂は「ニンテンドーネットワーク」と呼ばれる独自のオンラインサービスを提供しており、その仕組みそのものがソフトの内容とがっちりと噛み合っていることこそが、このゲーム機の最大の特徴なのです。 プレイヤーは、とくにネットワークに接続されていることは意識しなくていい。しかし、ゲームをプレイしているだけで、プレイ状況に合わせた新しい情報が飛び込んでくる。他のユーザーからのコメントなども表示され、それをヒントにしてゲームを薦めたりできる。そう
9月になると、ゲーム業界は大きな動きを見せ始めます。ここ2週間だけでも、ゲームビジネスに関連のある大きなニュースが目白押しでした。 9月9日、ソニーカンファレンス2013が開催。新ゲーム機・プレイステーション4の国内発売日が2014年2月22日に決定。 9月10日、Appleがプレスカンファレンスで「iPhone 5s」を発表。9月20日から発売開始。 9月14日、国民的ゲーム「モンスターハンター4」発売。 ゲーム業界は年末が最大の商戦期です。そこでの勝負を見据え、各社ともに、この時期から熱気を高めてきました。 この熱気が最高潮に達するのが、9月19～22日に開催される東京ゲームショウ2013。20万人を超える来場者が予想される巨大イベントです。ここで大きな注目を集め、その勢いのまま年末に突入するのが、ゲーム業界が描いているシナリオなのですね。 是非とも、実際に訪れた来場者が、どのソフトを
ソーシャルメディア ラジオ「雨の日、いいこと。Happy Rainy J-WAVE」 雨が降ったら協賛企業や首都圏の店舗から特典が受けられた放送連動型O2Oサービスは、ラジオの新たな可能性を見せた。 テレビ・ラジオの放送メディアは、消費者の生活に深く浸透している。多メディアの時代だからこそ、際立つ特徴は。また今後どんなことができるのだろうか。 Point1 日本は番組制作、放送ともに同じ放送局が行うことが多く番組と広告の連動性を高めることも可能。 Point2 ラジオはよりインターネットとの親和性が高く番組とソーシャルメディアの連携や放送局全体のキャンペーンとしての連携も行っている。 Point3 優良放送コンテンツ（番組）のスピンオフなどを、ネットメディアでも配信し、それに広告を出稿するという新たな考えも出てきている。 「日本の広告費」において、テレビの広告費は、2009年に1兆7139
若年層を中心に広がっていると言われている“テレビ離れ”。その一方で、スマートフォンの普及により、テレビを見ながらソーシャルメディア上で実況を楽しむ人や、「リアル脱出ゲーム」などネットと連動したユーザー参加型のテレビ番組なども増えてきている。 ネットエイジアとシタシオンジャパンが2月末に実施した調査でも、Twitter利用者のうち、テレビを見ながら「見ている番組の関連情報をTwitterで見る」人は42.3％、「見ている番組に関するつぶやきや書き込みをTwitterでする」人は43.4％に上るという結果が出ている。少しずつではあるが、テレビとネットの融合が進んでいるという見方もできる。 リアルタイム検索でテレビの盛り上がりを可視化 こうした現状を受け、テレビと連携したスマートフォン向けサービスや新機能を立て続けにリリースしたのがヤフーだ。まず6月4日に、リアルタイム検索のスマートフォン版にお
バスキュールは5月30日、スマートフォンやタブレットを通じて、視聴者のテレビ番組への参加を促すサービス「マッシブ・インタラクティブ・エンターテインメント・システム(M.I.E.S.)」を、ソーシャルマーケティングサービスを提供するバスキュール号と共同開発したことを発表した。 M.I.E.S.は、同時参加者が100万人を超えるような多数の視聴者が参加するクイズ番組において、視聴者からの回答などのアクションをリアルタイムで集計できるほか、番組内容と同時進行で視聴者ごとに適切な情報を提供することを可能にしたサービス。従来は難しかった規模でインタラクティブ番組が実現できるようになった。 15日にBSジャパン(テレビ東京系)で放送される、視聴者が血液型チームに分かれ順位を競う対戦レースゲーム『BLOODY TUBE』で活用されるほか、今後、日本テレビが行うテレビとSNSを連動してSNSの友人とリアル
NTTアドは「テレビとソーシャルメディア利用に関する調査」と題し、首都圏在住の15～59歳の男女500名を対象にインターネット調査を実施。8月29日にその結果を発表した。調査期間は7月27日～29日の3日間。 テレビとソーシャルメディアの同時利用者は、全対象者ベースで43.2％。特に20代では63.0％となり、全体で最も多い。またソーシャルメディアでよくネタにするテレビ番組は「ニュース、報道番組」が37.5％、「スポーツ」が32.4％で上位となっている。 同時利用者におけるテレビとソーシャルメディア利用時間については、1日あたりの平均としてテレビ利用時間は2.6時間となり、全体の2.3時間を上回る結果に。ソーシャルメディア利用時間は1.0時間となり、こちらも全体の0.6時間を上回り、このことから、同時利用者は、テレビ、ソーシャルメディアとも接触時間が長いとしている。 同社ではこの調査にて、
フジテレビは4月17日、Googleとのコンテンツパートナーシップ契約を発表。同日YouTubeに一挙6チャンネルを開設、動画の大量無料配信に踏み切った。 フジテレビは4月17日、Googleとのコンテンツパートナーシップ契約を発表。同日YouTubeに一挙6チャンネルを開設、動画の大量無料配信に踏み切った。いわゆるPRではなく、地上波で放送中の「ニュース」ほか、「アニメ」「アイドル」「バラエティ」と、ネットと相性が良さそうなジャンルをラインアップ。再生回数によってフジは、Googleから広告収入が得られる。 【詳細画像または表】 ユーザーから著作権を無視した番組の動画がアップされるなど、従来テレビ局はYouTubeと良好な関係とは言い難かった。なかでもフジは、最も慎重な態度を取り続けてきた局の1つ。今なぜ、提携が実現したのか？ それには大きく、2つの理由があるという。第1に、「どこ
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