およそ２年間にわたって活発な噴火活動が続いた小笠原諸島の西之島で噴火後、初めてとなる上陸調査が行われ、島では以前から生息していた海鳥や植物などが確認されました。専門家などは、一連の噴火のメカニズムや、今後、島の生態系がどのように変化していくかさらに詳しく調べていくことにしています。 環境省などによりますと、今回の調査はわずかに残った元の島の陸地の周辺で行われ、生態系への影響を抑えるためにボートで近づいたあと、いったん海につかってから島まで３０メートルほどを泳いで渡ったということです。 元の島の周辺には打ち上げられた溶岩のかけらで新たな海岸ができていたほか、冷えて固まった溶岩の厚さは５メートルから６メートルほどに達していたということです。 一方、元の島の陸地では噴火によって多くが枯れたと考えれていたイネ科の植物などが再び生え、噴火前に繁殖活動を行っていた海鳥が巣を作って卵を温める様子も確認で
大都市のＣＯ２、衛星で観測＝正確な排出把握に期待−環境省 【リマ時事】環境省は４日（日本時間同）、国立環境研究所などと共同開発した温室効果ガス観測技術衛星「いぶき」を使って、世界の大都市などで人間の活動に基づく濃度の高い二酸化炭素（ＣＯ２）の観測に成功したと発表した。データの蓄積が進めば、各地のＣＯ２排出量が正確に把握できる可能性があると期待している。 いぶきは、２００９年に打ち上げられた世界初の温室ガス観測専用の衛星。今回、大都市などとその周辺地域のＣＯ２濃度の差を解析することで、人間の活動に起因するＣＯ２の排出量を算出した。その結果、０９年６月〜１２年１２月の３年半に十分な観測データが得られた地域のうち、７カ所でＣＯ２濃度が特に高いことが分かった。（2014/12/05-07:50）2014/12/05-07:50
（ＣＮＮ） かつて世界で４番目に大きな湖だった「アラル海」が過去１４年で縮小を続け、有害な砂をまき散らす広大な砂漠と化している。米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）はこのほど、湖の縮小規模を示す画像を公開した。 アラル海は中央アジアのカザフスタンとウズベキスタンの国境をまたぐ地域にあり、現在は元の湖の中心だった部分が「南アラル海」と呼ばれている。縮小は今年に入ってピークに達し、南アラル海の東側の部分が完全に干上がった。 ＮＡＳＡによると、アラル海には１９６０年代までアムダリヤ川とシルダリヤ川の２つの川が注ぎ込み、雪解け水や雨水が流れ込んでいた。しかし旧ソ連が６０年代、農業用水を確保するため、この２つの川の流れを変え、水を運河に流入させた。 この影響でアラル海は縮小を始め、塩分濃度が上昇。肥料や化学物質で汚染された湖底が露呈した。この土壌が風に吹かれて周辺の耕作地に広がったため、耕作用にさらに多くの水が
アメリカ航空宇宙局(NASA)は8月20日、オゾン層を破壊する化学物質として、1987年のモントリオール議定書で生産を禁止されたはずの四塩化炭素が今も放出されている可能性があると発表した。 四塩化炭素はかつてドライクリーニングの溶剤や消化剤に使用されていたが、フロン、ハロンなどのともにオゾン層破壊の原因物質としてモントリオール議定書で生産を禁止され、1996年以降全廃となった。加盟国による2007年から2012年までの生産量はゼロと報告されていた。 しかし、調査の結果、ピーク時のおよそ30%にあたる平均39キロトンが毎年排出されていることが今回わかったという。 同研究チームは、「今回の調査によって、工場から漏れ出るなど、特定できていない放出原の存在が明らかになった」とコメントしている。
大気汚染衛星観測、過小評価か＝ＰＭ２．５が影響−海洋機構など 人工衛星の観測値から推計されている大気汚染ガスの一つ、二酸化窒素（ＮＯ２）の濃度は、微小粒子状物質ＰＭ２．５の影響などで実際より３〜５割低く見積もられている可能性が高いことが、海洋研究開発機構などの研究で分かった。論文が１２日までに、欧州地球科学連合の専門誌に掲載された。 ＮＯ２は工場や自動車などから排出される窒素酸化物（ＮＯｘ）の一種で、酸性雨の原因となるほか呼吸器などに影響をもたらし、ＰＭ２．５の生成源になるとされる。 海洋機構・地球表層物質循環研究分野の金谷有剛分野長代理らのチームは、ＮＯ２濃度が高い日本、中国、韓国の都市部のほか、長崎県・五島列島や沖縄県・辺戸岬など空気のきれいな場所に観測機器を設置。２００７年から１２年末までの約６年間、計７地点で観測を続け、米国などの衛星観測データと比較した。 その結果、ＰＭ２．
夏に北海道などの北日本で多発しているミツバチの大量死現象は、害虫のカメムシを駆除するため水田に散布される殺虫剤が原因の可能性が高いとする調査結果を１８日、農研機構畜産草地研究所（茨城県つくば市）などの研究チームがまとめた。 研究チームは２０１２年夏、北日本の水田地帯に養蜂家がミツバチの巣箱を置いた８地点（計４１５箱）を調査。１カ月間に５地点で、巣箱の近くで死んだミツバチが山のように積み重なっているのを確認した。 死んだミツバチを分析したところ、全てからネオニコチノイド系を中心に２種類以上の殺虫剤成分が検出された。ウイルスによる病気やスズメバチの襲来などはなく、カメムシ用の殺虫剤が原因の可能性が高いと結論づけた。
米フロリダ（Florida）州ケープカナベラル（Cape Canaveral）の米航空宇宙局（NASA）ケネディ宇宙センター（Kennedy Space Center）から打ち上げられる火星探査車キュリオシティー（Curiosity）を搭載したロケット（2011年11月26日撮影、資料写真）。(c)AFP/Bruce Weaver 【5月20日 AFP】ロケット発射台や宇宙飛行士の訓練センター、歴史的な宇宙ミッションを送り出してきた数十億ドル規模の施設など、米航空宇宙局（NASA）が所有する施設のほとんどが海面上昇による危機に直面していると警告する報告書が20日、発表された。 NASAでは米フロリダ（Florida）州ケープカナベラル（Cape Canaveral）のケネディ宇宙センター（KSC）から、テキサス（Texas）州ヒューストン（Houston）の管制センターまで可能な限り護岸を
温室効果ガス観測技術衛星「いぶき」は、環境省、（独）国立環境研究所（NIES）及び（独）宇宙航空研究開発機構（JAXA）が共同で開発した、世界初かつ唯一の温室効果ガス観測専用の衛星です。二酸化炭素とメタンの濃度を宇宙から観測することを主目的としており、平成21年1月23日の打上げ以降、現在も順調に観測を続けています。 今般、メタン濃度の「いぶき」による観測データと、地上観測点における観測データとを用いて、平成21年6月から平成23年5月までの2年間について、全球の月別・地域別の正味のメタン収支（消失と放出の総量）を推定しました。 衛星観測によるメタン濃度データを活用して全球のメタン収支を定量的に推定するとともに、東南アジア域や、南米及びアフリカの南亜熱帯地域のメタンの放出がよりはっきりするなど、「いぶき」観測濃度データの有用性が明らかになりました。 地上観測データのみによって推定したメタン
大気汚染物質ＰＭ２．５について、環境省などは、大陸からの越境汚染の実態解明につなげようと、平成２９年度に新たに打ち上げる人工衛星で宇宙からの観測に取り組むことになりました。 この人工衛星は、地球の温室効果ガスの濃度を観測するため、環境省がＪＡＸＡ＝宇宙航空研究開発機構などと共同で開発していて、大気中の微粒子も観測することができます。 環境省によりますと、５年前に打ち上げられた現在の人工衛星「いぶき」では、さまざまな微粒子による大気の濁りだけしか観測できませんでしたが、開発を進めている後継機は、微粒子の中にどれだけのＰＭ２．５が含まれているか、データの分析によって割り出すことが可能になったということです。 これによって、国内や大陸側の５００メートル四方の範囲ごとにＰＭ２．５の１立方メートル当たりの濃度を推計できるということで、観測は３日に１回のペースで行われることになっています。 後継機の開
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