レッドブルエアレースが開催されているようで、東京湾岸をゼロ戦が飛んでた！という話があちこちから聞こえる。あれはP&W WASPを積んでてオリジナルの栄エンジンではないという会話もある。実のところ、栄はWASPから発達したエンジンであり、日本人は自分で作ってみながら足したり引いたりしただけである。 日本のオリジナル技術です！ とかいうものは、はるか後の時代になっても、「海外の研究が得た原理を使い、自分らで製造できるようになり、自分らで発達させた部分が大きくなったからオリジナルと言い張ったもの」がすごく多い。海外の技術だってそうではないかと言えば言えるのだけど、原理から現在の技術までのつながりがどれだけ可視化（公開）されており、学ぶことができるようになっているかという点で大差がある。日本にオリジナルの研究がないわけではまったくないが、オリジナリティは単発的に生じるのみで、体系化ということを知ら
大阪市内でものづくりに携わる技術者たちが、身長４メートル、体重３００キロのアルミ製人型ロボットを作った。「機動戦士ガンダム」のように、胴体内のコックピットに乗り込んで操縦できる。開発責任者で、ロボット製作会社「はじめ研究所」（大阪市西淀川区）を経営する坂本元（はじめ）さん（４９）によると、二足歩行のロボットとしては「世界最大級」という。 名付けて「はじめロボット４３号」。１号機となる小型二足歩行ロボットの開発を始めてから１４年がかかった。頭と両肩にカメラがあり、コックピット内のモニターで、この映像を見ながら操縦する。頭や腕は、手元の小型ロボットを動かすとケーブルを通じて信号が送られ、ロボット本体が同じ動きをする。脚はレバーを操作して動かし、分速４メートルで歩ける。 「ガンダムのような巨大ロボットを造りたい」という夢を持っていた坂本さんと、町工場の経営者ら約１０人が意気投合し、２００５年にプ
安倍晋三首相は５日、車の自動運転の２０２０年までの実用化や、小型無人飛行機（ドローン）による宅配の３年以内の実現などをめざし、規制緩和を加速させると表明した。成長分野のビジネスを進めやすくして、企業の研究開発などへの投資を増やし、経済成長につなげるねらいがある。 政府が経済界の投資を後押しする「官民対話」が５日開かれ、安倍首相は「自動走行、ドローン、健康医療は、安全性と利便性を両立できる有望分野だ」と述べ、その場で環境整備の具体策を示した。 自動運転は、国内の自動車大手各社が、東京五輪が開かれる２０年をめどに実用化しようと、開発を進めている。ただ、これは運転手が席に座り、いつでもハンドルやブレーキを操作できるようにしておく「部分的な自動運転」だ。 政府が考えているのは、運転手の操作がほとんど必要ない「ほぼ完全な自動運転」で、ＩＴ企業などから要望を受けたものだ。道路交通法などを改正し、１７年
川崎市のベンチャー企業、日本エレクトライクが電気駆動の三輪自動車が、国土交通省の型式認定を受けて量産できるようになったことを受けて、6月15日に川崎市役所で正式発表された。
「結局、前科がつきました」ＳＮＳでの誹謗中傷、被害者が本気出すとどうなる？ 身元すぐ判明→賠償拒否→告訴→罰金刑
奈良県大淀町の小学生が校庭に埋めたタイムカプセルが、昨年1月に水や泥で破損した状態で見つかり、県立橿原考古学研究所が中身の作文などを修復し、21日に当時の児童に返却した。埋めたのは旧大淀北野小（現大淀希望ケ丘小）で1997年と99年に10歳だった児童ら約100人。金属製の菓子箱などに未来の自分に宛てた作文やサイン帳が入っていたが、入り込んだ土や水で汚れ、冊子類は開くこともできなかった。
３Ｄ（３次元）プリンターで自作した銃２丁を所持していたとして、神奈川県警は８日、湘南工科大職員の居村（いむら）佳知容疑者（２７）＝川崎市高津区＝を銃刀法違反の疑いで逮捕し、発表した。居村容疑者は「警察が銃と認めたのであれば仕方がない」などと話し、容疑を認めているという。 県警の説明では、３Ｄプリンター製の銃が押収されたのは全国で初めて。 発表によると、居村容疑者の逮捕容疑は４月１２日、プラスチック製の銃（長さ２１・７センチ）２丁を自宅で所持していたというもの。県警が同日、容疑者宅を捜索し、５丁の銃を押収。このうち、２丁に殺傷能力があると鑑定された。それぞれに実弾を入れて発射すると、厚さ２・５ミリのベニヤ板１１～１５枚を貫通したという。 居村容疑者は、自作した銃を撃つ様子や設計図をインターネットの動画サイトに投稿。「銃を持つ権利は基本的人権だ」などと書き込んでいた。県警は１月、この動画を見つ
九博、「西夏文書」修復へ 今夏から、中国に専門家派遣 2014年04月03日（最終更新 2014年04月03日 03時00分） 九州国立博物館が修復予定の西夏文字が書かれたお経。日本の国宝に相当するという（内蒙古博物院提供）写真を見る 九州国立博物館（九博、福岡県太宰府市）が、中国・内モンゴル自治区の内蒙古博物院が所蔵する「西夏文書」の保存修復を始める。西夏は１１～１３世紀の中国西北部で栄えた王国で、独特の西夏文字を考案した。正史が編さんされなかったため、西夏文字の文献は西夏の歴史や文化を知る貴重な史料とされる。九博は７月ごろに日本の専門家を派遣し、３年計画で国宝級の文書類を保存修復する。 同博物院は遊牧民族の文化財を多く所蔵する。九博が修復するのは、同自治区カラホトで出土した１２世紀ごろの文書類。日本の国宝に相当する「一級文物」のお経も含まれる。文書類は一部が破れたり、変色したりしている
サービス終了のお知らせ NAVERまとめは2020年9月30日をもちましてサービス終了いたしました。 約11年間、NAVERまとめをご利用・ご愛顧いただき誠にありがとうございました。
ＪＲ大阪駅の駅ビル「大阪ステーションシティ」（大阪市北区）で通行人の顔をカメラ約９０台で撮影し、その特徴を登録して同一人物を自動的に追跡する実験が４月から始まる。顔認証技術の精度を確かめるのが狙いで、データは個人が識別できない処理をしたうえで、ＪＲ西日本に提供されるという。不特定多数の人を撮影しデータを収集する行為に、専門家はプライバシーへの懸念を示している。 総務省所管の独立行政法人「情報通信研究機構」（東京都小金井市）がＪＲ西日本とステーションシティを運営する「大阪ターミナルビル」の協力を得て、２年間実施する。 実験では、各カメラで３メートル四方にいる数十人の顔を撮影する。両目間の幅など１００カ所程度の各人の顔の特徴を抽出して特定のＩＤを与えて登録し、別のカメラが同じ特徴を持つ顔を識別すると、同一人物と判断して追跡する仕組みだ。
米メリーランド（Maryland）州フォートミード（Fort Meade）にある米国家安全保障局（NSA）本部内の脅威対応センター（Threat Operations Center）に掲げられたNSAのロゴ（2006年1月25日撮影）。(c)AFP/PAUL J. RICHARDS 【1月3日 AFP】米国家安全保障局（National Security Agency、NSA）が、どのような暗号でもほぼ解読が可能な「量子コンピューター」の開発に取り組んでいると、米紙ワシントン・ポスト（Washington Post）が2日報じた。NSAの元契約職員エドワード・スノーデン（Edward Snowden）氏が暴露した文書に基づく情報という。 量子物理学の原理を利用して演算を行う量子コンピューターは、処理速度と情報セキュリティーの面で飛躍的な向上をもたらすと期待される次世代コンピューター。IBM
連載［これおすすめ 道の駅＋α］道の駅胎内（新潟胎内市） 喉ごしツルッ！風味も豊か「中条そば」、地域の魅力は「米粉だけじゃない」
【鈴木彩子】「飲むだけ」のカプセル内視鏡で大腸のがんを探す検査が、来年１月から公的医療保険の対象になる。大腸がんは、がんの死因の上位だが、「恥ずかしい」などの理由で検診の受診率が低い。受診を促し、早期発見につなげるのがねらいだ。 藤田保健衛生大病院（愛知県豊明市）では保険適用に先駆けて、７日からこの検査を始めている。 検査は、長さ３・１センチ、直径１・１センチのカプセル型の内視鏡をのみ込む。２台の小型カメラとＬＥＤライト、バッテリーが内蔵されており、１秒間に最大３５枚の画像が撮影できる。データは随時、受診者が肩から提げたレコーダーに送信される。数時間後、カプセルは便として排泄（はいせつ）される。 肛門（こうもん）から細長い管を入れる従来の内視鏡検査と比べると、痛みと心理的負担がないことが利点だ。 カプセル内視鏡は、小腸用が０７年に保険適用されている。大腸用は７月に国が製造販売を承認。厚生労
東京大の古澤明教授らの研究チームが、光の粒子に乗せた情報をほかの場所に転送する完全な「量子テレポーテーション」に世界で初めて成功したと発表した。 論文が１５日付の英科学誌ネイチャーに掲載される。計算能力が高いスーパーコンピューターをはるかにしのぐ、未来の「量子コンピューター」の基本技術になると期待される。 量子テレポーテーションは、量子もつれと呼ばれる物理現象を利用して、二つの光子（光の粒子）の間で、量子の状態に関する情報を瞬時に転送する技術。１９９３年に理論的に提唱され、９７年にオーストリアの研究者が実証した。しかし、この時の方法は転送効率が悪いうえ、受け取った情報をさらに転用することが原理的に不可能という欠点があり、実用化が進まなかった。 光は粒子としての性質のほか、波としての性質を持つ。古澤教授らは、このうち効率がいい「波の性質」の転送技術を改良することで、従来の欠点を克服、これまで
８日午後５時前、和歌山県北部を震源とする地震があり、気象庁は、近畿や東海・北陸などで強い揺れが予想されるとして緊急地震速報を発表しましたが、体に感じる揺れは観測されませんでした。 気象庁は、離れた地域の地震計で検知された電気的な「ノイズ」の影響で地震の規模を見誤った可能性があるとみて、原因を調べています。 ８日午後４時５６分ごろ、気象庁は、近畿や東海北陸など西日本と東日本の広い範囲で強い揺れが予測されるとして緊急地震速報を発表しましたが、震度１以上の体に感じる揺れは観測されませんでした。 気象庁の観測によりますと、このころ、和歌山県北部を震源とするマグニチュード２．３の地震が起きていましたが、緊急地震速報のシステムは、地震発生直後に地震の規模を実際より大きい、最大マグニチュード７．８と推計していました。 気象庁の緊急地震速報は、地震発生直後の小さな揺れを捉えて後から伝わる揺れの大きさを予測
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
