Gartner, Inc. Charles Abrams Research Director 志賀 嘉津士 Research Director Web2.0の導入はいわゆる“ネット企業”にとって流行になっているが、一般の企業や組織においては、まだ調査検討の対象にすぎない。いわゆる“ドットコム・クラッシュ（ネットバブルの崩壊）”の印象が残っているからだ。しかも、Web2.0に注目している企業のほとんどは、技術の観点からだけ見ている。 Web2.0は、「技術」と「ビジネスモデル」と「コミュニティ」の総和である。単なる技術導入ではなく、新しい設計原則と新しいビジネスプロセスの導入と考えるべきだ。そうすれば、Web2.0を企業の様々な領域に適用できることが分かってくる。企業に利益をもたらす七つの適用領域を展望してみよう。 リッチクライアント技術を企業に導入：一般の企業の多くは、Ajaxやマッシュア
Web2.0という言葉ほど、定義の不明なまま濫用されているバズワードも珍しい。いまだに「Web2.0って何だ？それを気にする必要はあるのか？」というコラムが書かれている。その特徴は、しいていえばユーザーによる情報生産とウェブベースのサービスという点だろう。このいずれも今に始まったものではないが、それが顕著な特徴としてみられるようになったのは最近である。その理由を少し経済学的に考え、概念を整理してみよう。 ネットワークの経済学というのは古くからある分野で、有名なのはBolton-Dewatripontだが、その基本的な考え方は単純だ。個人をプロセッサ、組織をネットワークと考え、情報処理コストと通信コストのどちらが相対的に高いかによってネットワークの構造が変わると考えるのである。簡単にいうと、情報処理コストが高いときには集中処理したほうがよく、通信コストが高いときには分散処理したほうがよい。
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