世界でどれだけの犯罪が起きているのか比較したグラフです。このグラフを見たところ、意外な国が危険であることもわかり、安全そうに見えて実は危険な国だったということが無いように前もって予習してから海外旅行をした方が無難かもしれません。 グラフの内容は以下より。 Total crimes (per capita) by country. Definition, graph and map. これが1000人あたりの犯罪発生件数を表したグラフ。このグラフによると、1位にドミニカ国、2位にニュージーランド、3位にフィンランドと続いています。1番多いと思われたアメリカが8位となっており、日本も34位と意外と低め。のどかで犯罪が少なそうなニュージーランドやフィンランドがトップ3に入っているのは意外です。ちなみにドミニカ国はドミニカ共和国とちがい、非常に人口が少ない国です。 続いて国全体の犯罪発生件数を表し
癌大国であることはむしろ誇りである 日本人の死因の1位は悪性新生物（癌）である。1980年ごろから、脳血管疾患を抜いた。WHO Mortality Database*1で調べてみると、2006年で日本の総死亡数は108万4450人、うち悪性新生物が原因なのが32万9314人で、総死亡の30.4％を占める。ちなみに、イギリス 27.0%、アメリカ合衆国 22.8%、イタリア 27.0%、ドイツ 25.7%、フランス 28.2%であった。ダントツとはいえないまでも、日本は確かに癌による死亡率は高い。ではその原因は？「化学物質」「食物添加物」による汚染や、「放射線」「石油から作った薬」などの不適切な医療が原因だという主張もあるが、間違いである。以下は、食生活の変化が原因だという主張。 ■どうして日本は癌大国になってしまったのか？（食と健康）*2 今日本で、ようやく食育に取り組み始めてきましたが、
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読売新聞社が１〜３日に実施した全国世論調査（電話方式）によると、麻生内閣の支持率は４０・５％（前月比５・４ポイント減）に低下し、不支持率は４１・９％（同３・３ポイント増）に増えた。 内閣発足から１か月余りで、不支持率が支持率を上回り、逆転した。 支持理由を見ると「首相に指導力がある」が２７％（同４ポイント減）に落ち込み、不支持理由では「政策に期待できない」が３８％（同５ポイント増）に増えた。 麻生首相が米国発の金融危機への対応を優先し、衆院解散・総選挙を当面先送りする考えを示したことについては、「評価する」５６％が、「評価しない」３３％を上回った。ただ、麻生内閣の金融危機への対応を聞くと、「評価する」は４２％にとどまり、「評価しない」の４６％が多かった。金融危機拡大への強い懸念が、内閣支持率低下に結びついた面もあるようだ。 追加景気対策のうち、総額２兆円に上る定額給付金支給を「評価する」は
ブロガー向け情報サイト「ブロッチ」などネットマーケティングを展開する株式会社アイシェアは同社が提供するサービス会員をパネラーとするリサーチ結果を発表した。 2007年8月31日にクリプトン・フューチャー・メディアから発売された音声合成・デスクトップミュージック（DTM）ソフトウェアの「初音ミク」。音階と歌詞を入力することで、ボーカルパートやバックコーラスを作成することが可能で、発売直後より初音ミクで作成された楽曲やキャラクターを用いた動画がニコニコ動画をはじめとする動画投稿サイトに次々と投稿された。 初音ミクを使用して数多くの楽曲が発表されており、その一部はビクターエンタテインメントからCDアルバム「Re:package」でメジャーデビューを果たすまでの人気となっている。そこで、動画共有サイトを起点に人気を集めた「初音ミク」の認知度について、20代〜30代のネットユーザー男女に調査を行い、
プロ野球の「通説」は錯覚？ 名大教授ら８４６試合分析2008年9月25日3時3分印刷ソーシャルブックマーク 「チャンスを逃すとピンチあり」「大量得点をした次の試合は打てない」。野球の世界でよく聞く話だ。こうした「通説」は本当なのか。名古屋大の加藤英明教授（金融経済学）らがプロ野球の試合を分析したところ、実際とはずれがあることが分かった。 加藤教授らは、０５年の全公式戦８４６試合のデータから検証した。 たとえば、走者が二塁以上に進んだチャンスがあったのに得点できなかった場合、その球団が直後の守備回に失点する確率は２６．４％（平均失点０．４９２点）だった。全体の平均（２６．４％、０．４９５点）とはほとんど差がなかった。 全試合のうち、１０点以上の大量点があったのは１４５試合だった。その球団は次の試合でも平均４．８７点を取っていて、全試合の平均４．４３点を上回っていた。 無死満塁の場合の得点確率
主将の鈴木桂治が一回戦で敗退し、史上最低のメダル獲得数となった北京五輪柔道男子。シドニー五輪金メダリスト・井上康生は、出演するテレビ番組で「しっかりと世界の流れを見ないといけない」と、柔道競技そのものの変化に対応しきれない日本選手団に苦言を呈したが、この惨敗の原因は当の井上夫人・東原亜希にあるのではないかという噂が流れている。 現在、東原は夫である井上といっしょに北京入りしており、現地でオリンピックを観戦している。ところが、東原が過去に会ったり応援したりした柔道選手はみな敗退しているという。そればかりか、星野ジャパンが初戦を落としたのも、女子マラソンの野口みずき選手が欠場したのも、すべては東原の“呪い”によるものだ、と恐れられているのだ。 というのも、東原はかつて競馬番組を担当していた際、本命予想として取り上げた馬がことごとく負けたため、「本命キラー」というあだ名がついていたのである。その
若者の海外旅行離れ加速 カネなし、好奇心も薄れた？（1/3ページ）2008年7月7日17時1分印刷ソーシャルブックマーク 海外を旅する若者が急速に減っている。０７年に出国した２０代の日本人は２８２万人で、海外旅行者のピークだった００年の３分の２。携帯電話代などの支出増や就職難で懐事情は厳しく、ネットに海外情報があふれて現地へ出向く意欲が薄れているとの見方もある。旅行業界は危機感を深めている。 関西空港に近い大阪観光大（大阪府熊取町）。観光業界への就職を目指す学生が多いが、３回生の猪崎将司さん（２０）は海外へ行ったことがない。米国を見たい気持ちはあるが、月１０万円のアルバイト収入は生活費や友人との付き合いで消える。「目の前のことのほうが楽しい。海外旅行に現実味がない」 同じ３回生の前田貴之さん（２０）も海外経験はゼロだ。「たいていの情報やモノは日本で手に入る。外国は言葉も違うし、困るとしんど
日本の所得格差が拡大している点については新聞等で取り上げられることが多い。例えば厚生労働省の2001年時点の所得分配についての「所得再分配調査」の公表（2004年6月25日）結果を日経新聞2004年6月26日が報じ、その後、「しんぶん赤旗」（7月2日）やインターネットの掲示板では貧富の差の拡大として政権批判にまで及んでいる。確かに日本の貧富の格差は拡大していると考えられるが、いつからかやその程度が問題である。上の厚生労働省調査のうち当初所得（税引き前）は、他の調査と違って、公的年金給付や生活保護費などのその他の社会保障給付を含んでいない。従って高齢者世帯が増加すると所得ゼロの世帯も増加し、結果として、所得格差が大きく指標化されるため貧富の格差という観点からは誤解を生じやすい。 日本の所得格差を世界各国の貧富の格差の中で位置づけたグラフをすでにいくつか作成しているが（図録4650、4652参
母数の少ない統計でも、アンケートに答えた人の割合（回答比率・回答率）の高さが、信頼性につながる理由を解説します。回収率が低いと、調査結果に偏りが生じてしまい、真実と大幅にずれてしまう問題が起こります。そうした偏りを少なくするために、必要なサンプル数をはじきだす計算式と、サンプル数と回答比率と誤差の早見表を紹介します。 回答「数」が多い調査と、回収「率」が高い調査、どちらが信頼できるか？前回、調査対象者を選ぶときにはランダム性が重要であるという話をしました。そうしないとサンプルが偏るためです。しかしサンプル自体が偏っていなくても、実際の回答者が偏っているとやはり使えない調査となってしまいます。 数字を絡めた具体例でお話します。次の2つの調査を比較してみましょう。 サンプル数10万人（無作為抽出）、回答数1万人の調査（回収率10％）サンプル数1000人（無作為抽出）、回答数900人の調査（回収
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