シリコンバレーに、待望のアメリカンフットボール用スタジアムがオープンした。San Francisco 49ersの本拠地で、2016年のスーパーボウル開催も予定されている。地元企業のハイテク技術が満載されたスタジアムだ。早速開幕戦を観戦。話題のハイテク・スタジアムを体験してきた。 エコとハイテクがキーワード このスタジアムは「Levi's Stadium」という名称で、8月17日に最初の試合が行われた（上の写真）。対戦相手はDenver Broncos。観客席は満席で、7万人近いファンが詰めかけた。 このスタジアムの特長はエコとハイテク。スタジアムにはNRG Energy製ソーラーパネルが設置され、電力をスタジアムに供給する。Levi's Stadiumは、LEED（環境に配慮した建物に与えられる認証システム） Goldの認定を受けた初めてのフットボールスタジアムとなった。49ersは0対
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます jig.jpは、福井県鯖江市に本拠を置き、モバイルアプリを事業の柱とする企業。企業としてオープンデータを推進し、鯖江市と共同で「JK課プロジェクト」を展開するなどの取り組みでも話題となっている。同社の代表取締役社長である福野泰介氏に、アプリ開発やウェアラブルの可能性、オープンデータへの取り組みなどについて話を聞いた。 セマンテックウェブの可能性 --jig.jpとはどんな企業か。 jig.jpが注力している分野は携帯電話、スマートフォン向けアプリ開発、オープンデータの3つです。モバイルに特化してアプリを提供する会社として、2003年に創業しました。当時は“ガラケー”しかない時代でしたが、ケータイのアプリは起業前から注目していました。ケー
各国の政府で行政システムのクラウド化やオープンデータへの取り組みが本格化しつつある。これに合わせて、ITベンダー各社も政府向けのクラウドサービスやオープンデータ関連ソリューションの提供を始めている。米オラクルで全世界の公共部門と教育・医療事業分野を統括するホアン・ラダ上級副社長に、政府機関でのクラウド活用動向などを聞いた。 ラダ氏 政府機関向けのクラウドには、非常に特殊な要件があります。まず自らの管轄下に置けないとクラウドは使用しないという判断になります。このため、基本的には組織ごとのプライベートクラウドになるか、複数の政府組織だけが使うガバメントクラウドか、どちらかの形態になります。 米国政府はクラウドの利用に前向きで、導入したクラウドソリューションに対する反応は非常に好評です。レスポンスや柔軟性が向上し仕事がやりやすくなったと評価されています。 欧州でのガバメントクラウドは、国ごとの設
岡崎市立中央図書館事件[http://www26.atwiki.jp/librahack/] を見ても感じるのだが、ひどいシステムを導入あるいはひどい運用をされているにも関わらず、発注側担当者が開発会社あるいは運用会社をかばうという「IT版ストックホルムシンドローム」が、自治体においては良く見られる。 ストックホルムシンドローム[http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%B9%E3%83%88%E3%83%83%E3%82%AF%E3%83%9B%E3%83%AB%E3%83%A0%E7%97%87%E5%80%99%E7%BE%A4] とは、 犯罪被害者が、犯人と一時的に時間や場所を共有することによって、過度の同情さらには好意等の特別な依存感情を抱くことをいう。 (中略) 「警察が突入すれば人質は全員殺害する」となれば、人質は警察が突入すると身の危険が生じる
自治体の情報システムは、一般的に、大手メーカーに開発及び運用を一括発注する（ ）ことが多いため、その経費は非常に高く（ ）、地元ＩＴ企業には受注機会が閉ざされているという状況にあります。 本県では、そのような状況を抜本的に改善するために、誰でも自由に使えるように細部まで公開されたオープンソースソフトウエアを活用し、県が自ら詳細な仕様書（設計書）を作成（ ）して、適正な規模に分割発注（ ）することにより、地元ＩＴ企業でも技術力があれば大手メーカーと対等な立場で入札に参加できるようにしました。 この詳細な仕様書（設計書）に基づく分割発注方式により情報システムのコスト削減と地元ＩＴ企業の振興（ ）を同時に図る開発手法を”ながさきＩＴモデル”と呼んでいます。概要版（outline.pdf：2.01MB） ◆本県では、平成１４年度より、このながさきITモデルによる分割発注方式を導入しました。電子申
Rubyをはじめとするスクリプト言語ではなく、なぜJavaを選ぶのか。 そして、XPをはじめとするアジャイル開発ではなく、なぜウォーターフォールを選ぶのか。 そこには、言語の良し悪しや、開発プロセスの考え方などが理由の中心にあるわけではなくて、SIerというビジネスの仕事の仕方（ビジネスモデル）に起因している。 RubyやXPは、考え方や技術としてはとても良くて、生産性もあがるし、何よりもソフトウェアをクリエイティブに作り上げることができ、利用者にとっても使い勝手がよく、スポンサー（経営者）にとっても経営戦略に沿ったものが手に入り、開発者にとっては何よりも仕事に対してやりがいを感じることができる。すばらしい！・・・・が。。。 しかし、だからといって、誰でもRubyやXPを使って開発をするべきか、というとそうではない。もし、本質を理解しない誰かが、「やってみたいのだが・・・」と相談に来たら、
8月8日～15日にブルガリアで開催された「第21回 国際情報オリンピック」において，日本代表の一人，保坂和宏さん（開成高校3年生）が，全参加者中2位という快挙を成し遂げた。これは，日本代表としては，過去最高の記録である。 国際情報オリンピックは，高校生以下を対象とする5つの国際科学オリンピックの1つ。与えられた問題を解くためのアルゴリズムを考えてプログラムを作成し，アルゴリズムの優劣を競う。利用できるプログラミング言語はC/C++とPascal。プログラムの実行時間とメモリーには厳しい制限がある。 今回の国際情報オリンピックには，80カ国，301人が参加した。日本からは，副島真さん（筑波大学附属駒場高等学校3年生），滝聞太基さん（筑波大学附属駒場高等学校高3年生），保坂和宏さん，平野湧一郎さん（灘高等学校高3年生）の4人が，日本代表として参加した。 競技が行われるのは2日間（そのほかの日は
via IT業界から思ったことを。 Twitterでつぶやいたら結構こんな感じで厳しい状態になっているSIerが増えているようなので、僕なりに現状をまとめてみる。 よくわかるSIer涙目の構図 サブプライム、金融危機でSIerのお得意様の金融・メーカー様が大打撃を食らう。 2008年はとりあえず様子見で予算編成は据え置きだったが、今年に入って財布にチャックがかかる。 先行き不透明なので、GW明けぐらいの今期のIT予算が相当カットされた数字になった所が続出。 計画していた新規案件を中止するなどする。運用でなるべくカバーする方向へお客様が動く。 その結果SIerは新規案件がなくなる。案件自体がなくなっていく。予算が無いから当たり前。 大手がプロパーの仕事がなくなってきたのでプロパーで人数減らしてまわし始める。 プライムで食い込んでいるお客様の仕事が減ってきたので、外注に仕事が依頼できる余裕がな
情報処理推進機構（IPA）は2月26日、「IT人材市場動向調査 調査報告概要版No.1」を発表した。IPAはこれを「IT人材の育成施策検討に向けた基礎情報を収集するための調査」と位置付けており、今後のIT人材育成施策の立案などに生かす考え。今回は第1回として「【IT企業向け】IT人材動向調査」と「【ユーザー企業向け】IT人材動向調査」を発表した。 調査は「IT企業向け」がITベンダ3000社（有効回答数549社）、「ユーザー企業向け」が東証1部、東証2部、マザーズ、ジャスダックなどへの上場企業3000社（有効回答数335社）を対象に行った。調査期間はともに2008年9月18日から10月3日まで。IPA IT人材育成本部 ITスキル標準センター長の丹羽雅春氏は「リーマン・ショックの直後。まだ現在ほど不況が深刻になってはいないが、兆候が見え始めた時期の調査」と補足した。 IT企業の人材は「量か
背景 ITの過剰品質問題にメス 信頼性研究会が発足した背景は大きく分けて2つある。一つが「情報システムは、あらゆる意味で社会インフラを支えるインフラ、つまりインフラの中のインフラである」というものだ。金融や運輸業、行政機関など公共的な企業、組織のシステムに障害や問題が発生すると、影響は広範かつ深刻になる可能性が高いから、これは当然だろう。 より大きいのは、過剰品質の問題だ。本誌前号のコラム「木内里美の是正勧告」でもあったように、システム障害を未然に防ぐことは重要だが、完全に防止できないのは周知の事実。そうである以上、障害発生時の対策に力を入れるべきという考えが成り立つ。ところが多くの場合、障害を起こしたことが批判の的になるため、そうはいかないのが現実である。 結果として、IT投資が高額になったり、硬直的な運用を余儀なくされるケースが少なくない。放置すれば社会全体が負担するコストが高止まり
この連載は、ソフトウェアの開発を担う企業の社長に、主に現場のリーダーの方々に向けたメッセージをお伝えいただくコーナーです。記念すべき第1回は、常に「完成品」を世に送り出す宿命を背負ったパッケージベンダーのサイボウズ 青野社長に、昨今注目度が高まっているソフトウェアの品質についてお聞きしました。 グループウェア市場でシェア1位になった背景 サイボウズ 代表取締役社長 青野慶久氏 1971年生まれ。愛媛県今治市出身。1994年、大阪大学工学部情報システム工学科卒業後、松下電工株式会社入社。BA・セキュリティシステム事業部営業企画部に在籍する。1997年に同社を退社し、サイボウズ株式会社を愛媛県松山市に設立、取締役副社長に就任。マーケティング担当、事業企画室担当、海外事業担当などを務め、2005年4月から代表取締役社長に就任した。(撮影：永山昌克) ノークリサーチが行った「ITアプリケーションの
中小企業へのIT支援の枠組みはさまざまな形で進められている。不況が深刻化する中、こうした動きは非常に重要だ。しかし、支援する側とされる側の間でニーズのミスマッチはどうしても起こる。具体例を挙げて見てみよう。 ハードルの高いデータベース 中小企業庁は最近、中小企業の経営革新を図るためのIT活用の促進や社内IT人材の育成を積極的に推し進めている。「IT経営」という言葉もかなり浸透してきたようである。目玉の1つは「中小企業CIO育成支援アドバイザー制度」の創設。中小企業が自社でCIOを育てたいと思ったときに専門家が支援に来てくれる制度である。このほかにも中小企業の悩み全般に応える「地域力連携拠点事業」や地域ITユーザーとITベンダーのビジネスマッチングを支援する「地域イノベーションパートナーシップ推進事業」も始めている。 しかし、中小企業を見わたしてみるとIT経営やCIOなどとは縁もゆかりもなさ
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