台風12号の影響により、2018明治安田生命J1リーグ第18節と2018明治安田生命J2リーグ第26節は、計7試合の中止が決まった。これにより、第1031回スポーツ振興くじは「toto」「BIG」などの不成立が発表されている。 台風12号の影響により、J1では28日に開催予定だった名古屋グランパス vs 北海道コンサドーレ札幌（パロマ瑞穂スタジアム）、横浜F・マリノス vs 清水エスパルス（日産スタジアム）、湘南ベルマーレ vs 川崎フロンターレ（Shonan BMW スタジアム平塚）の3試合が中止に。さらにJ2でも29日に開催が予定されていたファジアーノ岡山 vs 徳島ヴォルティス（シティライトスタジアム）、レノファ山口FC vs FC町田ゼルビア（維新みらいふスタジアム）、カマタマーレ讃岐 vs モンテディオ山形（Pikaraスタジアム）、アビスパ福岡 vs 横浜FC（レベルファイブス
新国立競技場整備の財源となるスポーツ振興くじ（ｔｏｔｏ）の売り上げ確保に、日本スポーツ振興センター（ＪＳＣ）が危機感を募らせている。昨年度の売り上げは、前年度比２３億円減の１０８４億円。競技場整備は１１００億円の売り上げを想定しており、ＪＳＣは４月から新商品を投入して売り上げ増を目指す。 前年度を下回ったのは４年ぶり。ＪＳＣの今里譲理事は「（当選金が上積みされる）繰り越しのない時が続いたため」と分析する。「低下傾向にあるとは考えていないが、微減したのは確か」と言う。 ＪＳＣが４月から投入した新くじは、１口１００円の「１００円ＢＩＧ」で、最高当選金は１億円（繰り越しがあれば２億円）。Ｊリーグなど対象試合の結果を予想しなくてもいい「非予想系」のくじだ。さらに「ＢＩＧ」で年２回程度行う「特別回」では、繰り越しがない場合の最高当選金を６億円から７億２円に引き上げる。 新国立競技場の建設をめぐっては
１等最高２億円！ｔｏｔｏ新商品「１００円ＢＩＧ」販売へ
サッカーＪリーグの村井満チェアマンは、７日開いた八百長防止のセミナーの中でプロ野球、巨人の選手が野球賭博を行っていた問題について「Ｊリーグで同じような問題があれば、スポーツ界全体の根底を揺るがす大きな問題になる」と各クラブに改めて注意を喚起しました。 この中でＪリーグの村井チェアマンは、プロ野球、巨人の選手が野球賭博を行っていた問題に触れＪリーグは「ｔｏｔｏ」や「ＢＩＧ」と呼ばれるスポーツ振興くじの対象となっていて、その収益はほかのスポーツ団体への助成金やスポーツ施設の建設費用に充てられていることを強調しました。 そのうえで、「Ｊリーグで同じような問題があれば、スポーツ界全体の根底を揺るがす大きな問題になる。一人一人の自覚が必要だ」と述べ、改めて注意を喚起しました。 Ｊリーグによりますと、Ｊリーグを対象としたくじは、海外の非合法なものも含め、およそ４５０種類あるということで、Ｊリーグは、Ｆ
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２０２０年東京五輪・パラリンピックの主会場となる新国立競技場について、下村博文文部科学相は３０日、閣議後の記者会見で、設置を先送りした開閉式屋根がない期間、運営収支が赤字になる見通しを示した。「ＪＳＣ（事業主体の日本スポーツ振興センター）が直接、管理運営をするのは能力を超えたことと思う」とも述べ、五輪・パラリンピック後は民間に委託し、収支改善を目指す方針を明らかにした。 ＪＳＣが昨夏公表した試算は、収入３８億円、支出３５億円で年間３億円の黒字だった。文科省によると、建設費が基本設計時から９００億円増えて２５２０億円になったのと同様に、資材費や人件費の上昇で、維持管理費も増える。一方で、屋根がない期間は周辺への音漏れの配慮などからコンサートを想定した回数ほど開けないほか、屋根を設置する工事期間は競技場が使えなくなるため赤字になるという。金額は明かさなかった。屋根の設置時期は未定で、設置費用に
２０２０年東京五輪・パラリンピックの主会場となる新国立競技場について、下村博文文部科学相は２９日、屋根を支える２本のアーチを維持し、総工費２５２０億円で、当初予定より２カ月遅れの１９年５月に完成させる計画を、東京都の舛添要一知事らに示した。 国際コンペでデザインを公募した３年前の１３００億円、その後の試算で３千億円と二転三転した総工費は、昨年春の基本設計時の１６２５億円から、資材や人件費の上昇などで約９００億円増えた。下村文科相はこの日、「都に（負担してもらう）上限を上げるお願いをするつもりはない」と述べ、都に対しては引き続き、５００億円程度の費用負担を求めていく方針だ。また、「できるだけ国費を増やさない工夫をしたい」とも話し、競技場の命名権売却や寄付などで民間から２００億円を集めるほか、スポーツ振興くじ（ｔｏｔｏ）の売り上げを充てて財源を確保したい考えを示した。 関係者によると、文科省は
Ｊリーグや海外クラブのサッカー試合を対象としているスポーツ振興くじ（サッカーくじ、ｔｏｔｏ）に関し、日本のプロ野球にも導入する方向で政府・自民党が検討していることが２９日、分かった。２０２０年東京五輪・パラリンピックのメーン会場となる新国立競技場（東京都新宿区）の総事業費が膨らみそうなことから、ｔｏｔｏの新たな収益を建設費に回し、公費負担増を抑える狙いがある。 新国立競技場の建設・運営とｔｏｔｏの業務はともに、文部科学省所管の独立行政法人日本スポーツ振興センター（東京都港区）が行っている。 政府は、新国立競技場の総事業費について、平成２５年末に１６９２億円とすることを決めており、このうち５００億円程度をｔｏｔｏの収益で賄い、残りを東京都と国が負担するとしている。しかし、円安による資材高騰の影響から「総事業費は２０００億円を超える」（自民党幹部）という見通しも出てきた。 ｔｏｔｏをめぐっては
ＪＳＣ改組、強化の中枢に 超党派スポーツ議連で構想明らかに
スポーツの振興を目的に、主にＪリーグを対象にしている「サッカーくじ」が、ワールドカップでは初めて、来月開幕するブラジル大会を対象に販売されることになりました。 サッカーくじは、スポーツの環境整備に向けた財源の確保を目的に平成１３年に始まりました。 Ｊリーグやドイツ１部リーグなどを対象に、試合結果を予想する「ｔｏｔｏ」や、コンピューターが無作為に結果を選ぶ「ＢＩＧ」など７種類が販売されています。 サッカーくじを運営している日本スポーツ振興センターによりますと、今回販売されるくじは、来月開幕するワールドカップブラジル大会を対象にしたものになります。 具体的には、日本代表の試合を含めた１次リーグの試合を対象に、「ｔｏｔｏ」や「ＢＩＧ」を３回に分けて販売し、その後の決勝トーナメントでも、ゴール数を予想するくじを３回販売するということです。 日本でワールドカップを対象にサッカーくじが販売されるのは今
サッカーくじを運営する日本スポーツ振興センター（ＪＳＣ）は１７日、過去最高の約１０８０億円に上った２０１３年度の売り上げの５％に当たる約５４億円を、２０年東京五輪のメーンスタジアムとなる国立競技場の改築費用に充てることを明らかにした。 昨年５月の同センター法改正により、くじの売り上げの５％以内を国際大会で使うスポーツ施設の整備費に充てることになった。同センターによると下村博文文部科学相は３月、多額の整備費が問題となっている国立競技場の改築に５％全てを使うことを決めた。 東京都内で行われたＪＳＣの助成審査委員会は、くじの売り上げなどを原資とした１４年度の助成額も過去最高となる約１８８億円とすることを決めた。東京五輪・パラリンピックの大会組織委員会などに対する助成制度も新設した。（共同）
日本スポーツ振興センターは19日、平成25年度スポーツ振興くじtotoの売上金額が、過去最高額を記録したと、発表した。 平成25年度の売上金額は、90,253,564,100円（第677回終了時点）を記録。平成20年度の89,741,423,500円を上回り、過去最高額となった。また、平成25年度は現在発売中の第678回BIGを含め、5開催を残していることから、売上額は1000億円を突破する見込みとなっている。
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