日販に総量規制をするという噂があるようです。実際に実施されると出版社にどのような影響があるのか佐々木俊尚氏が解説! 出版のことに詳しくない人でもスッとわかります。 最近の日販は返品を極度に嫌がっていて、配本数を減らされる出版社が多いと出版営業の方に聞きました。 うちの会社でもトーハンに比べて日販は厳しいです・・・・。
日販に総量規制をするという噂があるようです。実際に実施されると出版社にどのような影響があるのか佐々木俊尚氏が解説! 出版のことに詳しくない人でもスッとわかります。 最近の日販は返品を極度に嫌がっていて、配本数を減らされる出版社が多いと出版営業の方に聞きました。 うちの会社でもトーハンに比べて日販は厳しいです・・・・。
2010年のCESでの関心事は、タブレット型端末(PCベースとAndroidベース)、3Dデジタルテレビ、そして電子書籍の話題が中心となった。また日本国内でiPhoneを擁するソフトバンクモバイルに対抗するNTTドコモは1月21日、ソニー・エリクソンのAndroid端末「Xperia」を発表し、2010年4月から販売するとしている。 そんな年初の動向の中で、米国時間1月27日(日本時間1月28日未明)、アップルのプレスイベントが予定されており、何らかの新型デバイスや新型iPhoneなどを発表すると見られている。スマートフォンビジネスや、今日テーマにする電子書籍のトレンドが、今回の発表でいくつかのことが変わってしまうかも知れないが、発表前の原稿として、現状を見ていこう。 出版不況の一方で、電子書籍が伸び始めた 2009年はよく知られている雑誌の休刊が相次ぎ、最後まで出版不況がささやかれる1年
http://www.apple.com/jp/ipad/ ↑apple「iPad」公式 ついに噂のiPadの全貌が公開されて、ネットもマスコミも上を下への大騒ぎであります。ここに来て、すでに報道されているアマゾンのKindleをはじめ「電子出版」を普及させるための役者(インフラとデバイス)が出揃った感があります。日本ではまだ普及以前の段階ですが、昨今の出版不況を脱出するための突破口は、もはや電子出版しかないというのは、衆目の一致するところではないでしょうか。 さて、かねてから電子出版による「個人出版支援」に力を入れているアマゾンやアップル、ソニー(の米国法人)といった企業は、自社と出版契約を結んだ著者に対して、「印税35%を支払うぞ、いやうちは50%支払う、それならうちは70%だ」という具合に、「印税率競争」をヒートアップさせて著者を引き込もうとしています。日本では印税率は通常8~10%
2010年01月19日11:26 カテゴリIT経済 自費出版の時代 アップルが27日に、話題のタブレットPCを発表するようだ。これにコンテンツを提供する出版社や新聞社の噂も流れているので、おそらくiTunes Storeで販売することは間違いないだろう。これで業界1位のアマゾン、2位のソニーに続く有力な電子書籍プラットフォームが出てくることになる。 ソニーも「デイリーエディション」という新端末で、この分野の主導権を取ろうとしているが、現状のままではは国内販売できないというハンディキャップを抱えている。文芸家協会などの反対で、ソニーがプラットフォームとしているGoogle Booksが日本では使えなくなったからだ。 他方、出版社は業界団体をつくるなど、予防線を張ることばかり熱心だが、彼らがいくらカルテルを組んでも、アマゾンが著者と直接交渉するのを防ぐことはできない。日本の著作権法では、出版社
遅ればせながらあけましておめでとうございます。 新年早々 Amazon Digital Text Platform (Amazon DTP)に大きな動きがありました。 1/15に英語のほか、フランス語とドイツ語による電子書籍の製作をサポートすることを表明。また、アメリカ国外の著者や出版社も Amazon DTP で作成した書籍を Kindle Store で販売することができるようになるようです。 これまでは社会保障番号(SSN)、連邦納税者識別番号(TIN)、米国法人番号(EIN) のいずれかが必要である上に、米国の銀行口座を持たなければなりませんでした。この大きな制約がとうとう撤廃されたのです。 さらに、その他の言語のサポートも数ヶ月以内に追加されるようです。追加される予定の言語に日本語は明記されていませんが、Kindle で読める日本語の本を誰もが出版・販売できるようになる世界がまた
出版社からいろいろ本が送られてくる。 「ぜひご高評賜りたく」というようなことが書いてある。 でも、よほどのことがないと書評は書かない。 つまらなければそのままゴミ箱に放り込み、面白ければ酔っぱらいながらでも読み進み(翌朝内容をすっかり忘れている)というような自分勝手な読み方は書評家には許されないからである(当たり前だが)。 だから、これまでにいくつかの新聞社や出版社から書評委員になってほしいというオッファーが来たけれど、全部お断りした。 それでも、本は毎日のように送られてくる。 でも、年末から久生十蘭が「マイブーム」なので、送られてきた本までなかなか手が回らない。 でも、面白そうな本は「寝ころんで休憩」というときにぱらぱらとめくることがある。 たまたま手に取った『2011 年 新聞・テレビ消滅』(佐々木俊尚、文春新書)がたいへん面白かった。(注:最初『2010年』と書いていました。訂正しま
Amazonのクリスマス商戦において,電子書籍が通常書籍の売上を上回ったというニュースが出版関係者を驚かせた。Kindle自体の販売台数も100万台を突破し,またその上で閲覧できる電子書籍もすでに40万冊になろうとしている。 ここで驚くべきは,Amazonでの電子書籍登録がオンラインで誰にでも可能だということだ。 (現在は日本語コンテンツは不可だが,近い将来開放されるだろう) これが電子書籍の登録画面,Amazon Digital Text Platformだ。 Amazon.comのユーザーIDを持っていれば誰でもアクセスできる。 そして次のような画面にしたがって,内容を登録していくだけで自動的に電子書籍登録ができるのだ。 登録内容は,(1)書籍の基本情報,(2)書籍の販売地域と販売条件,(3)書籍データのアップロード(データは自動変換される),(4)書籍の価格 の4つだけ。しかもその手
なぜ総合週刊誌は凋落したのか? 出版社を取り巻く3つの課題:どうなる? 紙メディア(1/3 ページ) 『月刊現代』『論座』『諸君』など、雑誌の休刊が相次いでいる。このほかグラビア誌『sabra』や学習雑誌『小学五年生』『小学六年生』も休刊を明らかにするなど(関連記事)、ジャンルを問わず、雑誌が苦しい立場に置かれている。 また総合週刊誌と呼ばれる『週刊現代』『週刊ポスト』『週刊文春』『週刊新潮』などは、どのような状況に置かれているのだろうか。昔は電車の中でサラリーマンが読んでいた……といったイメージがあるが、最近では「見かけることが少なくなった」と感じている人も多いのでは。 総合週刊誌といえば政治家や芸能人のスキャンダル記事を扱うことが多いが、読者はこうした記事に興味を失ったのだろうか。『週刊現代』や『FRIDAY』の編集長を務めた元木昌彦氏が、総合週刊誌を取り巻くの課題について語った。 私
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