ユーザー企業にとってクラウドは、IBMのPureSystemsと同様に、「運用不要」で利用できる“システム”だ。クラウド事業者がユーザー企業に代わって、ハードやソフトを運用している。 クラウドの中には、人手に頼った運用を行っている事業者もあれば、独自のソフトを開発することによって、アプリケーションの性能調整や可用性向上を自律化している事業者もある。ユーザーから見ればどちらもサービスであり、違いはない。例えば、仮想マシンの再起動を人手でやろうが、自動でやろうが、結果は同じだ。 ただし、ソフトを駆使して自動化、自律化を進めたほうが、サービス料金は安価になり、アプリケーションに性能問題などが発生した場合の対応は早くなる。 ソフトによる自律化を実現しているクラウドの代表格が、IaaS（インフラストラクチャー・アズ・ア・サービス）大手の「Amazon Web Services（AWS）」だ。AWSは
パブリッククラウドを利用することで得られる大きなメリットの一つに、「運用負担の軽減」がある。サーバーやストレージといったハードウエアはサービス事業者の所有物で、それらの購入からセッティング、OSへのパッチ適用といったメンテナンスまで、サービス事業者の責任で実施する。サービスを利用する側の負担は軽減する。 だからといって、運用負担がなくなるわけではない。特に注意が必要なのがシステムの監視である（図1）。「従来の業務システムと同じレベルを確保するには、サービス事業者が提供する標準の監視機能だけでは不十分」（リクルート 戸建・流通・賃貸カンパニー 事業推進部 事業開発グループ 矢本俊之氏）という声が少なくなかった。この問題に直面して乗り切った、オリンパスメモリーワークスとリクルートの工夫を紹介する。 また、運用性と関連し、パブリッククラウドを利用する際の懸念事項に挙げられる「セキュリティ」につい
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