https://jp.techcrunch.com/2011/06/01/20110531schmidt-gang-four-google-apple-amazon-facebook/
世界最大のSNS「Facebook」が日本で流行の兆しを見せている。10月13日時点で国内の登録者数は159万人。Facebookの魅力を説明するブログ記事に人気が集まったり、Facebookに同時にログインして交流する「オン会」が企画されるなど、ネット系技術者を中心に、ユーザーサイドから盛り上げようという気運が起きている。 Facebookは2004年2月、大学生限定SNSとしてスタート。06年9月、学生以外でも登録できるようになり、07年5月からは外部の開発者向けにプラットフォームを公開した。その後急速に利用者数を伸ばし、総会員数5億人を超える世界最大のSNSに。そのオープン化戦略は、mixiやモバゲータウン、GREEのお手本にもなっている。 日本語版は2008年にスタート。10年2月には日本法人を設立し、日本向けの機能強化や、メディア・業界関係者への機能説明などを行ってきた。 日本の
マイクロブログサービス「ツイッター（Twitter）に投稿された画像を共有できるウェブサイトに載せられた、イラン大統領選で落選したミルホセイン・ムサビ（Mir Hossein Mousavi）元首相の支持者の写真（2009年６月17日撮影）。(c)AFP/TWITPIC/SHADISHD173 【12月16日 AFP】140文字のマイクロブログサービス「ツイッター（Twitter）は今年、スマートフォンなどの影響で急速に勢いを伸ばした。また、ソーシャル・ネットワーク・サービス（SNS）「フェースブック（Facebook）」も、ライバルの「マイスペース（MySpace）」を抜き世界最大のSNSとなった。 米ノースカロライナ（North Carolina）州在住のソーシャルメディア・コンサルタントのジェイソン・キース（Jason Keath）氏は、「この2つは完全な勝ち組だ。フェースブックの規
文：Tom Krazit、Stephen Shankland（CNET News） 翻訳校正：湯木進悟2009年12月08日 07時52分 Googleは米国時間12月7日、先のTwitterとの提携による成果を発表し、インターネットでリアルタイムに提供されるコンテンツを、どのように検索結果として表示していくべきか、同社の決断を披露した。 GoogleのフェローであるAmit Singhal氏は、カリフォルニア州マウンテンビューのコンピュータ歴史博物館（Computer History Museum）でのイベントで、リアルタイム検索について紹介した。Singhal氏は「本日われわれがここにいるのは、Googleのリアルタイム検索について発表するのが目的である。Googleの関連検索技術は、ついにリアルタイムなウェブとの出会いを果たしたのだ」と語った。 Twitterの検索によって、特定の検
セキュリティ企業Sophosの調査結果によれば、「Facebook」ユーザーは自分の個人情報の公開に関して、あまりにも積極的すぎるという。 Facebookユーザーが個人情報を提供する確率について調査したSophosのオーストラリアチームによれば、Sophosが接触した100人のユーザーのうち、41〜46％が同社によって作成された2人の偽Facebookユーザーからの友達リクエストを「すんなりと承認」したという。 2人の偽Facebookユーザーのうち片方の偽ユーザーでは、友達として登録した人の89％について生年月日を知ることができた。また同じ偽ユーザーで、電子メールアドレスについては100％取得できている。そのほかに学校の情報などにもにアクセスすることができた。またSophosが友達になった全ユーザーの約半数は、自分が住んでいる町の名前を公開していた。さらに、家族や友達に関する情報まで公
病気療養のための長期休職中の女性が、Facebookの写真が原因で保険会社からの給付金が打ち切られてしまったそうだ（CBC News、本家/.）。 カナダ在住のNathalie Blanchardさんはうつ病の為1年半に渡り仕事を休職しており、保険会社から給付金を受け取っていたという。しかし今秋突然給付金が停止したため保険会社に問い合わせたところ、「Facebookによると友人らとバーに行ったり、バカンスに行ったりしているため、もう病気ではなく働ける状態にある」と言われたという。この保険会社はCBC Newsの取材に対し、Facebookなどのウエブサイトの情報のみを元に判断を下さないとしながらも、調査にSNSサイトなどは参考にすることは認めたとのこと。また、別の保険会社のスポークスマンも取材に対し「情報のソースがどこであれ、会社としては無視することができない」と述べ、SNS等の情報を参考
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