自分の心のなかを整理するためにこれを書いている。 未だにシン・エヴァの存在を受け入れられないで居る。俺のなかでは『まごころを君に』がエヴァにおける正式な最後であって、だからシン・エヴァはまだ観ていない。観る気もない。 当時、大学生だった俺はまごころを君にを劇場で観た。衝撃的だった。あのアニメの最後からこんな終わり方にするなんて想像もつかなかったし、それでも観賞後の余韻は不思議と心地の良いものであった。 だが納得もすぐにできた。エヴァは俺を描いた作品だったからだ。 何処にも居場所がなく、行き場のない存在。 シンジは俺で、俺がシンジだった。 まごころを君にの最後には希望があった。 自分が存在する場所が存在しないのなら、自分が変わるじゃなくて世界の方を変えてしまえばいい。 そんな自分勝手さが、エゴイストさが、俺には刺さった。そんなのは甘えだ。大人になるというのは妥協することで、協調することで、自

東京都世田谷区が区史編さん中に執筆陣に著作権の譲渡などを求めた問題で、区が要求を撤回し、今後は執筆者の著作権を尊重すると伝えていたことが分かった。要求に応じず区から委嘱を打ち切られた青山学院大准教授の谷口雄太さん側は、都労働委員会への救済申し立てを取り下げた。谷口さん側が27日、記者会見で明らかにした。 区は区制90周年の2022年に合わせ、2017年に区史編さんを始め、研究者ら約40人に調査や執筆を依頼した。2023年2月、区の書き換えが可能となる「著作者人格権の不行使」を求める契約書を、執筆陣に配布。応じない場合は執筆を委嘱しないとし、谷口さんの委嘱を打ち切った。谷口さんは2023年4月、出版関連の労働組合を通じて都労働委に救済を申し立てるとともに、区に要求撤回を求めた。

税制大綱がまとまり、記者会見する自民党の宮沢洋一税調会長（右）と公明党の赤羽一嘉税調会長＝衆院第2議員会館で2024年12月20日、平田明浩撮影 自民党の宮沢洋一税制調査会長は20日の記者会見で、所得税がかかる年収の最低ライン「年収103万円の壁」を巡り、国民民主党がSNS（ネット交流サービス）で自らの主張を発信していることについて、「玉木雄一郎代表（役職停止中）と榛葉賀津也幹事長の会見が大変人気があるようで、私どもも対抗できるようなSNS上の働きかけをこれからはしていかなければならない」と述べた。 一方で「税は理屈の世界。しっかりとした理屈を伴ったものでなければいけない」と宮沢氏への批判を強める国民民主に反論した。 国民民主は「年収103万円の壁」について178万円までの引き上げを主張し、衆院選で議席を大幅に増やした。玉木氏や榛葉氏の記者会見のユーチューブは数十万回再生されており、SNS

非常にプリミティブな単語なのに専用の単語がないのはなぜなのか。 あんまり言語は詳しくないけど、英語だと「high tone」、中国語でも「高音」で、同じく位置の高い低いが代用されている。 人類共通の共感覚として、音の高低は位置の高低と結びついている、説　一番ありそうだけど、世界共通、っていうのはいくらなんでもとは思う。太い/細いとか鋭い/鈍いとか、可能性はいくらでもあったと思う。 音の高低の概念を単語化したどこかの文化が位置の高低を採用していて、それが世界中に広まった説　概念だけが伝搬する、っていうのは考えにくいよね。 多くの言語で元々は独自の表現が存在していたが、大きな文化が流れ込んだ時に置き換わってしまった説　例えば、中国語とインド・ヨーロッパ語族が偶然「高低」を使っていて、音楽とかの文化とともに周辺の文化に広まった、とか…。 なんかそれっぽい説とか、音の高低に専用の単語のある言語とか

【12月7日 AFP】ドイツ政府は6日、イスラエルがパレスチナ自治区ガザ地区でパレスチナ人に対する「ジェノサイド（集団殺害）を行っている」とする国際人権団体アムネスティ・インターナショナルによる報告書を否定した。 ドイツ外務省のセバスティアン・フィッシャー報道官は記者団に報告書について問われると、「ジェノサイドの問題は、特定の民族集団を絶滅させる明確な意図を前提としている。そのような意図があるとは認められないため、報告書の結論には賛同できない」と述べ、「われわれは報告書の告発を非常に真剣に受け止め、現在分析している」と付け加えた。 さらに、「イスラエル政府に対しては、（パレスチナ自治区）ガザ地区での軍事作戦を調整し、民間人を保護する義務をより忠実に果たすよう再三要請している」とした上で、「しかし、テロ攻撃によってこの紛争を引き起こした（イスラム組織）ハマスに対して、イスラエルは防衛行動を取

「新語・流行語大賞」は、1年の間に話題になった出来事や発言、流行などの中からその年を代表することばを選ぶ賞で、2日はノミネートされた30のことばから、ことしのトップテンが発表されました。 年間大賞には、1986年から2024年へタイムスリップした阿部サダヲさん演じる主人公が、価値観の違いに戸惑いながらも奮闘する姿をコミカルに描き、コンプライアンスに縛られがちな現代を風刺して話題になった、民放のテレビドラマ「不適切にもほどがある！」を略した「ふてほど」が選ばれました。 「ふてほど」が年間大賞に選ばれたことについて、主演を務めた阿部サダヲさんは「いつもテレビで見ているところに来られてうれしいです。ドラマ全体が評価されたようで光栄です。ふだんはおとなしく暮らしているので、不適切なことをしている自覚はありません」などとあいさつし、笑いをとっていました。 また、テレビドラマに関することばが年間大賞に

65歳以上の人が一定の収入を得ると年金が減額される「在職老齢年金」について、厚生労働省が高齢者の働く意欲がそがれないよう制度を見直す方向で調整していることがわかりました。 年金が減らされる収入の基準額を引き上げる案か、制度そのものを廃止する案を検討しています。 「在職老齢年金」制度は、一定の収入がある高齢者の年金を減らす仕組みで、65歳以上の人は現在、賃金と年金あわせて月額50万円を上回る場合に減額されます。 これについて厚生労働省は、高齢者の働く意欲がそがれているという指摘があることから、年金が減らされる基準を62万円や71万円に引き上げる案と、制度そのものを廃止する案を検討していることがわかりました。 制度を見直した場合、働く高齢者で収入の多い人の年金給付が増える一方で、将来世代の給付水準が低下することが課題となります。 また、厚生年金に加入している収入の多い人により多くの保険料を負担

- 線形代数・回転の表現 - 株式会社 セガ 開発技術部 こちらからも↓PDFをダウンロードできます https://techblog.sega.jp/entry/2021/06/15/100000

年収の壁を控除枠の増加で対処しようとしているが、これは筋が悪い。 何故なら、年収の壁を引き上げても結局上の壁に当たるだけだから。 なので、逆に年収の壁を引き下げる、つまり基礎控除を縮小し、年額20万ぐらいにするべきではないか。社会保障の負担義務・加入義務についても同様に引き下げるべきである。 3行でまとめると年収の壁を引き上げるのではなく、税制や社会保障負担の抜本的な見直しが必要である。シームレスな税率適用や資産に応じた税負担で社会保険税含む租税を強化する一方で、給付によって格差是正を目指す。情報技術の進歩とマイナンバーシステムなどで従来は不可能だったより弾力的な租税と給付が可能である。それらを前提とするべきだ。現行の政争を優先した政治判断が制度改革を阻み、暗い未来を予感させる 本文基礎控除の縮小と言っても単に増税するわけではない。以下の様な事を行う。 20万程度でほんのわずかに税を取る。

肉に押され、年々消費が減っている魚。 「骨がある」「さばくのが面倒」そんな煩わしさが無くなるかもしれません。 市販化間近となっている「骨なし魚」の研究に迫りました。 ■日本の家庭に異変 魚の「骨」が苦手！ 食卓には欠かせない食材「魚」。 しかし世界有数の魚消費国、日本の家庭に今”異変”が起きています。 【記者】「こんばんは。よろしくお願いします」 お邪魔したのは4人家族の長島家。この日の夕飯は今が旬の「秋刀魚」。 【長島家】「いただきます！」 脂がのってとっても美味しそうな秋刀魚ですが…長男の賛くんが何やら固まっています。 【母】「（骨を）とる？」 【賛くん】「うん」 サンマの骨を取ってあげるお母さん。 賛くんは魚の味は好きなんですが「骨」が大の苦手なんで、まさにこれが魚に起きている異変なんです。 ■若い世代の魚消費量 落ち込みが顕著 「骨をとるのが面倒だから」 農林水産省によると、魚介類

国民民主党が訴える「年収の壁」対策を実施して非課税枠を75万円引き上げると、国と地方の合計で年間で7兆6000億円ほどの減収になることが30日分かった。政府が試算した。納税者にとっては減税となる。高所得者ほど税負担軽減の恩恵が大きくなり、公平性が課題になる。国民民主は衆院選の公約で「基礎控除等の合計を103万円から178万円に引き上げる」と明記した。所得税などを課す最低金額を引き上げることで、

市役所の窓口などで、職員が市民らから理不尽な仕打ちを受ける「カスタマーハラスメント（カスハラ）」の防止対策として、庁舎内での撮影、録音を禁止する自治体が増えている。職員や他の来庁者の肖像権や個人情報の保護、SNSでの拡散の抑止などを理由に挙げるが、録音まで禁じることについては疑問の声も上がる。生活困窮者の支援団体は、「生活保護の申請時、録音禁止が悪用されかねない」と懸念しており、運用が注目される。 録音まで禁止　理由は? 栃木県内では小山市が2021年4月、大田原市が23年3月、宇都宮市が今年4月、それぞれ庁舎管理規則を改定し、翌月から市民ら来庁者による庁舎内での撮影、録音、録画、放送を禁止した。今後も足利市が11月からの禁止を予定している他、カスハラ撲滅を宣言した鹿沼市などが検討に入っている。 各市が禁止理由として挙げるのが、対応する職員や居合わせた来庁者のプライバシーや肖像権の保護など

国連女性差別撤廃委員会による8年ぶりの日本審査が17日、スイスのジュネーブでおこなわれた。日本政府によるジェンダー平等への取り組みを審査し、改善のための勧告を行うものだが、日本は1985年に女性差別…

Deleted articles cannot be recovered. Draft of this article would be also deleted. Are you sure you want to delete this article? 2024/09/10にIdle Detection APIというAPIが更新されていました。 ステータスはDraft Community Group Reportです。 これはコミュニティによる提案であり、W3Cによる正式な勧告ではありません。 個人や団体レベルでも、とりあえずRFCを作ってみたり検討したりできる段階ということです。 以下はこの提案を管理しているGitHubから、このRFCの意義を解説したReadmeの紹介です。 User Idle Detection API このAPIでは、開発者はユーザがアイドル状態になったとき(キ

NHK放送センター（「Wikipedia」より） NHKのインターネット活用業務の必須業務化に伴い、2025年度からネットのみでNHK受信契約を結べるようになる。NHKは今月8日、その受信料を地上契約と同額の月額1100円とすると発表したが、NHKが検討しているスマートフォン上での受信契約の解約条件が物議を醸している。「NHKを視聴できる端末を何も持っていないことを、なんらかのかたちで分かるようにしていただく必要がある」というもので、具体的な方法は検討中だが、SNS上では「解約するには捨てるしかない」「契約解除の自由がない」「解約不能」「時代遅れすぎる」などと批判が相次いでいる。また、一度「同意して利用する」ボタンをクリックすると同意を取り消すことができない点にも疑問の声が寄せられているが、なぜこのような形態が検討されているのか。 現在、NHKはネット業務を「任意業務」「実施できる業務」と

なぜ「女性は運転が苦手」とされているのか 今年45歳で生まれて初めて教習所に通いました。 多くの教習所には「レディースプラン」という、女性限定のコースがあります。たいてい「検定試験に何度落ちても再試験料無料」などの特典が付いています。「女性は男性よりも運転が苦手」という前提があることを知りました。 改めて友人や知人に聞いてみると、ビックリするくらいペーパードライバーが多いことが分かりました。「20代の時に免許をとったけど、20年運転してない」という女性がとても多いのです。 教習もあと卒検を残すのみとなった頃に、男性教官からこう言われました。 「女の人はデパートに行ったら何を買うかいつまでも迷うでしょ。こう言っちゃなんだけど、男性のほうが決断力や判断力があるんですよね。女性は運転が苦手なのは仕方ない」 女性である私を励ますために言ったのだと思いますが、私はその時、まだ運転中にうまく会話するこ

写真はイメージ（GettyImages） この記事の写真をすべて見る 嫌な上司と顔を合わせず、面倒な手続きを自分でしなくていい――といった“利点”があることから、利用者が増えているという「退職代行」。新社会人がスピード退職する際などには非常に使い勝手がいいサービスのようで、今年の“トレンド”にもなっている。ただし、ストレスフリーと引き換えに、大事なものを失う可能性もある。ある若い会社員がはまった、思わぬ“落とし穴”を取材した。 【「社長の出身大学ランキング」はこちら】2位慶應、3位早稲田、1位は？ ＊　　＊　　＊ ブロック感覚で退職代行を使ったが… 「安易に退職代行サービスを使わなければよかった」 そう話すのは、都内在住で、今年社会人3年目を迎えた和田昇さん（25歳・仮名）。 今年3月、新卒で入社してから約2年間勤めた大手グループの不動産営業の子会社を退職した。辞めるときは、退職にかかる手

物流大手の日本通運が「新・国際航空貨物基幹システム」の開発失敗を巡り、ベンダーのアクセンチュアを訴えた裁判。名門企業同士の訴訟、さらには約124億9100万円という賠償請求額の大きさは衝撃的だった。 裁判資料を読んでいると胃がキリキリした。筆者は2年ほど前までシステムエンジニアとして働いていた。その分、記されていた当事者の発言やチャットが、あまりにも生々しく映った。 訴状によると、開発プロジェクトはテスト工程から遅延し始めた。当初2020年12月の予定だった結合テストの後半過程「ITb」の終了は2021年11月にずれ込んだ。アクセンチュアがITbの「成果物」を共有サーバーにアップロードしたのは2021年11月30日。しかし、日本通運は先立って実施していた「打鍵テスト」で大量の指摘事項が挙がっていたことなどから、この品質を問題視した。以降、これら成果物の検収を巡り、両者の主張は至るところで対

Wi-FiやBluetoothなどで用いられる微弱な通信用電波から電力を生み出して、電子機器を駆動させる電力を発生できる技術を東北大学などの研究チームが開発しました。 Nanoscale spin rectifiers for harvesting ambient radiofrequency energy | Nature Electronics https://www.nature.com/articles/s41928-024-01212-1 微弱な無線通信用電波からの環境発電をスピントロニクスで実現 | AIMR https://www.wpi-aimr.tohoku.ac.jp/jp/achievements/press/2024/20240805_001835.html 私たちの身の回りには、Wi-FiやBluetoothなどの通信用電波が無数に飛び交っており、これらの電波が持