蒼百合 @Sapphire_Lilith 9:00 配達員「Amazonです」 12:00 配達員「Amazonです」 17:00 配達員「またAmazonです(不機嫌)」 ワイ「(すまんとは思うがワイは一度に注文しとるんよ…)」 蒼百合 @Sapphire_Lilith 何故か伸びているので少し宣伝を。 現在開催中のGiving Campaign 2024に京都工芸繊維大学から私の所属していたROBOCON挑戦プロジェクトが参加しています。 もしよろしければこちらに投票してNHK学生ロボコンに挑戦する後輩をご支援頂けると嬉しいです。 kit.2024.giving-campaign.jp/groups?group=c…
間中りんぺい 板橋区議会議員 @rinpei_manaka 不登校を3週間で解決、これまで620人以上、サービスを受けた91%の子どもが再登校している。…と聞いて「そんなことある？？」といささか疑いながら、不登校解決プログラムを提供している「スダチ」の小川さんに話を聞いた。 不登校の期間は関係ない、不登校の原因も関係ない、こども本人に会う必要もない。 保護者とのみオンラインで平均17日やり取りすると、こどもが再登校する。 …かなり興味深い。 不登校の生徒は例に漏れず板橋区でも増えていて、コロナ禍だけでも200人増えた。 私が最も共感したのは、不登校の子ども本人とは一切会わないし話もしない、というアプローチ。 区の議論では、どうしても「児童生徒が不登校になるには様々な要因がある。一人一人の児童生徒に寄り添って、きちんと要因を分析し、それぞれに対応をしていく必要がある」となっちゃう。 そんなの
鰐軍壮 @WANIGUNNSOU インターネットコスプレマン。#タクティカル火付盗賊改 と平安京航空自衛隊（ @HeianJASDF)。ミリタリーと人外系キャラと物を作る事、最近はゼンゼロとHH/HBが好きです。 よろしくお願いします。 動画など→ youtube.com/@wanigunnsou57… instagram.com/p/CMAOeOth2MA/… 鰐軍壮 @WANIGUNNSOU 最近50年位前の無線機を買ったもののアンテナが欠品してて途方に暮れてたんですが、試しに秋葉原ラジオセンターの仙人みたいなお爺さんがやってるお店に持ち込んでみたら見ただけで膨大な商品の中からバッチリ適合する物を一瞬で出してくれて、杖屋に行った時のハリーポッターの気分を味わいました pic.twitter.com/1ZHTLKZV1f 2024-07-19 21:00:36
デジタル大臣を務める河野太郎氏は6月18日、マッチングアプリ事業者に対し、マイナンバーカードによる厳格な本人確認を導入するよう呼びかけた。 マイナンバーカードの「公的個人認証サービス」は、オンラインで迅速かつ厳格な本人確認を実施できるサービスだ。また、マイナポータルでは本人自身の情報について、本人の同意を得たうえで民間サービスと連携できるAPI機能もある。そのため、マッチングアプリ事業者がユーザーの本人確認にマイナンバーカードを用いることも仕組み上は可能だ。 河野大臣によると、8月にはマイナポータルにおいて、婚姻関係を含む戸籍関係情報との連携がスタートする。これによって、マイナンバーカードによる本人確認時に、既婚か未婚かを厳格に確認できるようになる。 政府はロマンス詐欺への対策で、マッチングアプリにおける本人確認の厳格化を推進する方針。また、既婚であることを隠して利用しているユーザーも排除
「イルシル」は、生成AIでスライド資料作成を自動化し、誰でも簡単にスライドやパワポが作れるサービスで、スライドのデザインは1,000種類以上あり、入力したテキストからスライドを自動生成できるだけでなく、オリジナルで作成することも可能です。
米Appleは5月30日、2025年春の後半に、iPhoneにマイナンバーカードを搭載可能にすると発表した。クレジットカード情報などを保存できるアプリ「Appleウォレット」にマイナカードの情報を追加し、物理的なカードと同じように使えるようになるという。 Appleウォレットに身分証明書を追加できるようになるのは、米国以外では日本が初めて。なお、Androidでは23年5月から類似の機能が利用できる状態だ。Appleは同機能の実現に際し、日本のデジタル庁と協力したと説明。発表文には、河野太郎デジタル大臣も以下のようなコメントを寄せている。 「岸田文雄総理大臣とApple社CEOティム・クック氏のリーダーシップのもと、マイナンバーカードの機能をスマートフォンへ搭載するという大胆な取組に、Apple社とともに協働していくこととなり、大変うれしく思っています。現在、日本のIDカードであるマイナン
2023年度「フィットネスクラブ」倒産動向調査 健康ブームを背景に、全国に広がったフィットネスクラブの倒産が急増している。ことし1月に3件、2月も3件が発生し、2023年度（4月‐2月）はすでに28件に達した。これまで最多だった2022年度（16件）を12件上回り、1998年に統計を開始以来、過去最多を記録した。 コロナ禍の外出自粛などでダメージを受けたフィットネスクラブが多く、コロナ禍が落ち着いた後は、駅近、安価、24時間年中無休など、様々なサービスを提供するフィットネスクラブが乱立し、競争が激化している。その一方で、コスト増への対応やトレーナーなどの人手不足もあって、業績不振が続くクラブの淘汰が急速に進んでいる。 ※ 本調査は、日本産業分類の「フィットネスクラブ」の倒産（負債1,000万円以上）を集計、分析した。 2023年度のフィットネスクラブの倒産は、2月までに28件に達し、すでに
2023年6月16日 から改正電気通信事業法が施行なんですけど知ってました？ これ、収益目的なら企業運営でも個人運営でもほとんどのWebサービス・スマホアプリが対象という、めちゃめちゃ広範囲にみんなが対応が必要なやつなんですけど、ヤバくない? 何もしてなくない? やっべえなというWEBサイト担当者/アプリ開発者が結構いそうな雰囲気がいんたーねっつから漂ってまいりました。 企業のオウンドメディアや、個人運営のアフィリエイト目的サイトなんかも対象になる場合があって、メディア系サイトはもちろんアプリ開発者にも影響ある感じですので、やるべき内容をブログにしたためておきます。 ※ぼくは法律の専門家ではないので、ちゃんと総務省の公式ドキュメントなどにも当たってくださいね。 ググると「外部送信規律」とか「電気通信事業者又は第三号事業を営む者」とか専門用語の記事ばっかり出てきて自分が何をしたらいいのかの情
2024年にこれまで使用されてきた固定電話のサービスが終了することはご存知でしょうか？ 今回は固定電話サービスがなぜ終了するのか、また終了後に今使っている固定電話はどうなるのかについて解説します。 ライター：CLIP編集部 固定電話とは 固定電話とは、基地局の中継交換機を電話線で結んだ通信回路を使用する電話のこと。電話加入権と呼ばれる設置負担金を支払う必要があったことから加入電話ともよばれています。固定電話の回線には、アナログ信号という連続した波形を描く電気信号が銅線によって伝わっていく「アナログ回線」と、0と1のみで構成されたデジタル信号に変換された情報が銅線に流れる「ISDN回線（デジタル回線）」の2種類が存在。 現在の主流はインターネット回線を利用して通話を行う「IP電話」です。 固定電話はなぜなくなるのか 現在の固定電話サービスが終了する理由は、利用者数の減少と固定電話網に不可欠な
ICT総研は、8月16日に「2022年8月 マイナポイント利用状況に関する調査」の結果を発表。6006人へを対象にWebアンケートを行い、国勢調査の年代別構成比に合わせて配信／回収した。調査実施時期は7月29日～8月1日。 マイナポイントの認知度／理解度を聞いたところ「内容を把握している」が58.9％、「聞いたことはあるが、内容は把握していない」が33.8％、「聞いたことがない」が7.3％となった。2020年8月のマイナポイント第1弾の調査では「内容を把握している」は36.8％、「聞いたことがない」は12.5％だったため、認知度／理解度が増加傾向にある。 2020年7月開始の第1弾のマイナポイント実施時のものも含め、52.2％が「マイナンバーカードの新規取得など（マイナンバーカードとキャッシュレス決済のひも付けなど）」申し込んだと回答。「健康保険証としての利用申し込み」は34.9％が、「公
日本では「顧客関係管理」が誤解され、乱用されている 私がここでビジネスパーソンに提供したい学知のツールは、世界標準の「顧客関係管理」（CRM : Customer Relationship Management）の方法です。 国内ではCRMという言葉が誤解され、乱用されているのは大変残念です。例えば、 ①顧客データを使ったデータベースの話だから、オフラインの事業とは関係ない ②「お客様にいかにファンになってもらうか」といった話で、コモディティ化された業種（である自社）とは縁遠い ③BtoBの自社には関係ない など。しかし、いずれも大きな間違いです。 新規顧客開拓と既存顧客維持のどちらにどの程度、経営資源を投下すべきか、BtoB業種での営業活動の効率化、BtoC業種での広告費と販促費の配分、さらにはメーカーの新製品開発、サービス業の新規サービス開始などは、それぞれ重要な戦略判断です。 このよ
NTTドコモと花王は、2月28日に両社の基盤を活用したヘルスケア領域での協業に合意した。 NTTドコモでは歩数、体重、血圧、体温などを記録し、日々の変化をグラフやカレンダーで管理できるスマートフォン向け健康管理／増進アプリ「dヘルスケア」を提供中。また、花王はPreferred Networksと共に身体などに関する一部のデータから健康や生活などに関するさまざまなデータを推定できる仮想人体生成モデルを開発している。 今回の協業では、dヘルスケアの記録データの一部を利用者に同意のもとで仮想人体生成モデルに入力。健康や生活などに関する1600項目以上のさまざまなデータの推定が可能になり、推定した各データをdヘルスケアなどと連携させて最適な健康行動のアドバイスやライフケア関連商品／サービスの提案を実現するという。 今後も花王のデジタル・ライフ・プラットフォーム事業と、NTTドコモのヘルスケア・プ
遺体を堆肥にする「コンポスト葬（堆肥葬）」のサービスが昨年末に米国で始まり、予約者が殺到しているという。遺体はマメ科植物のウッドチップが敷きつめられた容器内でバクテリアなどの微生物の力によって分子レベルに分解され、土へと還る。ジャーナリストで僧侶の鵜飼秀徳氏は「海洋散骨が広まっている中、法整備が整えば、日本にも将来的にコンポスト葬が入ってくる余地はある」という――。 コロナ禍で死への意識の高まり「遺体を堆肥にする」サービスが話題 ここ数年、「自然葬」なるカテゴリーの葬送が日本国内で人気を集めている。つまり、「自然に還る」イメージのある「海洋散骨」や「樹木葬」の類である。 だが、米国ではさらに先をいく究極の自然葬「コンポスト葬（堆肥葬）」のサービスが始まり、話題を呼んでいるのをご存じだろうか。新型コロナウイルスによる「死」への意識の高まりが、こうした葬送の多様化の後押しをしているとみられ、今
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