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2009年5月1日のブックマーク (8件)

  • asahi.com(朝日新聞社):途絶えた客足、在日メキシコ人店主「関係ないのに…」 - 社会

    誰もいない店内で客を待つマリア・サイマさん=横浜市中区  豚インフルエンザは、日国内で商いをするメキシコ人にも影を落としている。店の客足が遠のいたり、商品を心配されたり。「関係ないのに……」。ちょっと過剰な反応に、メキシコ人店主たちは心を痛める。  横浜市中区の繁華街にあるメキシコ料理店「ロス・アミーゴス」。静かな店内でマリア・サイマさん(46)が1人、客を待っていた。  この夜の来客は2人。30人が入る店内は先週まで、予約なしでは座れないこともあった。それが豚インフルエンザ問題の発覚後、客足がぱったりと途絶えた。仕方なく、アルバイトも休ませている。  「豚インフルエンザとは何の関係もないのに……」  マリアさんは日人男性と結婚し、89年に来日。料理などを通して20年間、日にメキシコの文化を紹介してきた。今回の騒ぎを「ただごとではない」と感じたのは、店の前を通った女性が「メキシコ料理

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  • 新型インフル、呼称を「インフルエンザA」に変更…WHO : 科学 : YOMIURI ONLINE(読売新聞)

    【ジュネーブ=金子亨】世界保健機関(WHO)は30日、新型インフルエンザの呼称について、「インフルエンザA(H1N1)」に改めると発表、同日から使用し始めた。 人への感染が世界的に広がる今回のインフルエンザについて、WHOはこれまで、ウイルスの型から「豚インフルエンザ」と呼んできた。しかし、発生国メキシコからの豚肉禁輸や豚の大量処分に踏み切る国が続出したため、風評被害を懸念する品業界などに配慮し呼称変更を決めた格好だ。

  • 一眼レフが抱えるブレ問題,その深刻さが明らかに

    カメラ・メーカーが困惑している。問題の深刻さを,白日の下にさらす測定ツールが登場したからだ。開発したのは,簡便で的確な手ブレ補正効果の測定法を生んだ電気通信大学 電気通信学部 情報通信工学科 准教授の西一樹氏の研究室と谷電機工業。問題とは,一眼レフ・カメラが内蔵するミラーやシャッターの動作に起因する像のブレである。 あるカメラ開発者は言う。「これほど大きな問題とは全く認識してなかった。まだ追試や検証をしていないが,当だとすれば正直,参った」。 1/60秒では解像度が激減 西研究室らの測定ツールの適用結果によれば,ユーザーが頻繁に使うシャッター・スピード(露光時間),例えば1/60秒において写真の実質的な解像度は,ミラーとシャッターの衝撃によって1/4以下に低下していた。2000万画素で撮っても実は,最高でも500万画素ほどの解像度の写真しか撮れていないことを意味する。さらに,ミラーアップ

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  • 【新型インフル】日本初の「感染疑い」事例 厚労省が確認 - MSN産経ニュース

    厚生労働省は1日未明、日初の新型インフルエンザ感染が疑われる患者を確認した。 4月30日に米国からノースウエスト機で成田空港に帰国した女性(25)とは別人とみられる。

  • エジプト、ブタを即時全頭処分へ

    英・イングランド北西部バーケンヘッド(Birkenhead)付近の飼育場でべ物を探すブタ(2009年4月27日撮影)。(c)AFP/PAUL ELLIS 【4月29日 AFP】エジプト政府は29日、新型インフルエンザ(豚インフルエンザ)の流行の阻止をねらい、同国内のブタを「ただちに」全頭殺処分するよう指示したと、ハーテム・ガバリ(Hatem al-Gabali)保健・人口相が発表した。 ガバリ保健相は、ホスニ・ムバラク(Hosni Mubarak)大統領との会談後、記者団に対し「エジプト国内のすべてのブタの処分を、ただちに開始するよう指示が出された」と述べた。 エジプト農業省によると、同国のブタの頭数は25万頭。少数派のキリスト教系コプト教(Coptic Christian)の信者らが用として飼育している。(c)AFP 【参考】厚生労働省のホームページ

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  • asahi.com(朝日新聞社):新型インフル、国内初の感染疑い例 横浜の男子高校生 - 社会

    厚生労働省は30日、成田空港での機内検疫で、米国から帰国した女性1人が、機内での簡易検査でA型インフルエンザと判明したことを明らかにした。新型の豚インフルエンザかどうか、午後7時半ごろから、さらに詳しい検査を進めている。結果が出るのは1日未明の予定。  女性は、ロサンゼルス発のノースウエスト航空機で、午後3時半ごろに成田空港に着いたという。機内で周囲に座っていた乗客約20人も、念のため空港で足止めされている。

  • 中国核実験で19万人急死、被害は129万人に 札幌医科大教授が推計 (1/2ページ) - MSN産経ニュース

    中国核実験で19万人急死、被害は129万人に 札幌医科大教授が推計 (1/2ページ) 2009.4.30 19:03 中国が東トルキスタンで実施した核実験による被害で同地区のウイグル人ら19万人が急死したほか、急性の放射線障害など甚大な影響を受けた被害者は129万人に達するとの調査結果が札幌医科大学の高田純教授(核防護学)によってまとめられた。被害はシルクロード周辺を訪れた日人観光客27万人にも及んでいる恐れがある。 5月1日発売の月刊「正論」6月号掲載の「中国共産党が放置するシルクロード核ハザードの恐怖」と題する論文で明らかにした。 高田教授は2002年8月以降、中国の核実験に伴う影響を調査した。高田教授によると、中国の核実験は1996年までに爆発回数で46回。爆発威力や放射線量、気象データや人口密度などをもとに被害を推定した。