年収が低い人ほど、野菜や果物などの生鮮食品を食べる量が少なくなる傾向があることが、厚生労働省の調査で分かりました。 厚生労働省は「経済的な差が栄養の格差を生み出していると考えられる」と分析しています。 厚生労働省は、国民の食生活などについて毎年調査を行っていて、去年初めて、生鮮食品の摂取量と経済状況の関連について調べました。 まず、生鮮食品の一日の平均摂取量は、野菜が277グラム、果物が110グラム、魚介類が78グラムで、10年前に比べて、それぞれおよそ20グラム減りました。 一方、肉類は80グラムで、10年前よりも7グラム増えました。 これを収入別に分析すると、年収が200万円未満の男性は、野菜が259グラム、果物が74グラムで、年収600万円以上の男性よりも、野菜が25グラム、果物が20グラム少なくなるなど、年収が低いほど摂取量が減る傾向にあることが分かりました。 魚介類や肉類の摂取量