日本のアニメ業界で世界市場を睨んだ主導権争いが激化している。ソニーグループのKADOKAWA買収は幻となったが、ネットフリックスなどグローバル配信大手の存在感が薄れるなか、テレビ局やサイバーエージェントなどがアニメ事業にアクセルを踏み、世界市場の争奪戦が繰り広げられている。 （数土 直志：ジャーナリスト） M＆A相次いだ2024年のアニメ業界 2024年の日本のアニメ業界は、激動の年だった。いくつものアニメ関連の大手企業が事業拡大を掲げ、それはM＆Aの急増というかたちで表れた。 とりわけ目立ったのがアニメスタジオの買収だ。 昨年3月にバンダイナムコホールディングス（HD）傘下のバンダイナムコフィルムワークスがエイトビット、5月に東宝がサイエンスSARU、7月にKADOKAWAが動画工房と相次いで有力アニメスタジオを子会社化した。それぞれが『ブルーロック』、『ダンダダン』、『【推しの子】』と
映画や音楽がネットで手軽に視聴できる時代に、レンタルDVDでおなじみの「GEO」の運営会社が急成長を遂げている。戦略コンサルタントの鈴木貴博さんは「レンタル市場はここ10年で縮小している。ゲオはレンタル事業と親和性のある新たなビジネスに鉱脈を見つけた」という――。 急成長を遂げる「GEO」の運営企業 名古屋出身の戦略コンサルタントの鈴木貴博です。名古屋からスタートして全国区企業になり、元ベンチャー企業から東証プライム上場企業になったのが、CDやDVDのレンタルでおなじみの「GEO」を運営する「ゲオホールディングス」（以下ゲオ）という会社です。わたしの東京の自宅と最寄り駅の間にもネイビーと黄色の「GEO」の看板を掲げたお店があって、もう20年来このお店を使っています。 さて、あくまで個人の感想ですがここ10年ぐらいは、 「このお店、いつかなくなっちゃうんだろうな」 とか、 「なくなったら不便
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