ギズモード・ジャパンより転載：Wordpressでサイトを運用している方、ご注意！ ロシア製のマルウェア、「SoakSoak」が急激に広まっています。日曜日から確認されたものだけでも、すでに約10万以上のサイトに影響が及んでいると見られ、グーグルはすでに1万1000サイトをブロックしました。 人気プラグインが原因。手動アップデートが必要 セキュリティ関連企業「Sucuri」によると、このマルウェアは、スライドショーを簡単に作れることでとても人気のあるプラグイン「Slider Revolution」の脆弱性を狙ったもので、「Slider Revolutionの開発チームは、少なくとも9月にはこの脆弱性を知っていたのにその対策を怠っていた」と指摘。 Sucuriはまた、このマルウェアの根絶はとても難しいとも指摘しています。なぜなら、Slider Revolutionはその人気のため、テーマに初
ますます深刻化してきてもいるそうですよ…。 銀行ATMのroot（権限）を取得しては、内部の現金を好き勝手に引き出せるようにしてしまう犯行手口。ヨーロッパやロシアを中心に見受けられていたのですが、現在も被害は拡大中なんだそうです。 セキュリティ企業のKrebs on SecurityがATMルート化犯罪の最新報告を伝えてきています（強調は訳者）。 ソフトウェアベースの新種の（root化）攻撃手法をめぐる報告は、幅広く業界全体から届いている。どのメーカー製のATMかを問わず、多数のモデルで被害が生じているからだ。 この犯行手口は、ATMに関する専門知識や内部情報を一切必要とせずに、ATM上でマルウェアを簡単に生成実行できてしまうのが脅威である。それゆえに事前の対策を講じておく重要性が増してきているとも言えるだろう。こうした脅威や危険が注目されていなかった時代に製造設計された、古くからあるAT
「java.com」などの大手サイトに、ユーザーをマルウェアに感染させる不正な広告が配信されていたという。 Javaプラグイン配布の公式サイト「java.com」にJavaの脆弱性を悪用する広告が表示され、ユーザーをマルウェアに感染させていたことが分かった。セキュリティ企業のFox-ITが8月27日のブログで伝えた。 Fox-ITは同社のサービスを通じ、8月19日～22日にかけて複数の大手サイトに、ユーザーをマルウェアに感染させる不正な広告が配信されているのを発見したという。不正な広告はJava.comのほか、TMZ.com、Photobucket.com、eBay.ieなどの大手サイトに配信されていた。 問題の広告には脆弱性悪用キットの「Angler」が仕込まれていて、ユーザーのコンピュータ上にJava、Flash、Silverlightの古いバージョンが見つかると、その脆弱性を突くマル
「Extension Defender」はあなたが使っているChrome拡張機能がアドウェア・マルウェアかどうか判定してくれる拡張機能です。怪しい拡張機能が紛れ込んでないかスキャンしてみましょう。 以下に使ってみた様子を載せておきます。まず、Extension Defenderへアクセスしましょう。Google Chromeに拡張機能をインストールします。 スキャンしてみました。なんと1件の拡張機能がヒットしてびっくり。 Extension Defenderのウェブサイトでは、このようにスキャンしてヒットした拡張機能の一覧が公開されています。 アドウェア・マルウェアが混在していないか、一度スキャンしてみましょう。 Extension Defender （カメきち）
日本原子力研究開発機構は６日、高速増殖炉「もんじゅ」（福井県敦賀市）で、当直の職員が使う事務用パソコン１台がコンピューターウイルスに感染し、報告書やメールの内容などが漏えいした可能性があると発表した。 核物質に関する情報は入っていないという。 機構によると、セキュリティー会社から２日、「不審な通信がある」と通報を受け、調べたところ、１時間半ほどの間に３３回にわたって韓国とみられるサイトに情報が送られた形跡があった。職員が、部署で許可していた動画再生ソフトを更新した直後、頻繁な通信が行われたという。 機構は２０１２年末にも、茨城県の本部で職員のパソコン３台がウイルスに感染し、メールアドレスなどが漏えいする問題があった。
Windowsの自動更新機能を悪用し、ファイアウォールに妨げられることなく悪質ファイルをダウンロードしてしまうマルウェアが現れた。 Windowsの自動更新に使われるWindows Updateを悪用し、ファイアウォールをすり抜けてしまうマルウェアが現れた。セキュリティ企業のSymantecが5月10日のブログで報告している。 Symantecによると、ドイツで3月末にスパムメールでばら撒かれたトロイの木馬を研究者が分析したところ、Windowsの「Background Intelligent Transfer Service」（BITS）というコンポーネントを使ってファイルをダウンロードする機能を持つことが分かった。 BITSはWindows UpdateでパッチをダウンロードしてOSを最新状態に保つために使われているサービス。バックグラウンドで動作して、ネットワークの帯域幅を消費するこ
2011年9月19日、多くの新聞およびテレビやインターネットメディアで衝撃的なニュースが報道されました。日本の国防や発電などの基盤産業を支える重要企業の1つである三菱重工業で、国内11拠点でサーバーやPCがマルウェアに感染し、情報が抜き出された可能性があるというのです。 同日発表された三菱重工業の公式見解によると、マルウェア感染の事実は確認され、そのマルウェアの特性から情報漏えいの危険性があることが判明したものの、製品や技術に関する情報の社外へのデータ流出は確認されていないとのことです。ですが、一部のユーザのパスワード情報が流出した可能性なども報道されています。国の防衛上の機密に係るため情報が限定的ではありますが、マルウェアの感染による情報流出および対処の難しさと再認識させられます。 本事件に関する一部報道では、感染したマルウェアは8種類あり、その中にはスパイウェアに分類される「TSPY_
ライヴエイドは10月9日、スマートフォン広告「ポップアップテキスト」の提供を開始した。iOS／Androidアプリの起動時や終了時にダイアログを立ち上げ、テキストやバナー広告を表示するポップアップ型で、「日本初」という。 同社のスマートフォンアプリ向け全面型アドネットワーク「AID」を使い、OS標準ダイアログ内にテキスト広告を配信する。ユーザーの心情を配慮し、アプリ起動時や終了時、ゲームのステージクリア時など操作を阻害しにくいタイミングで表示。ポップアップ内のボタンを押さないと遷移しない誤タップ防止仕様を採用してユーザビリティ低下を防ぎつつ、ポップアップ時に画面にタッチするとリンクボタンが動き、クリックをアピールするCTR向上施策も取り入れた。 従来のアドネットワークと競合しない枠のため、現状の収益にプラスできるのが特徴という。通常の広告のほか、新作アプリのダウンロードを促すなどの自社広告
※メールを受け取ったご本人である落合弁護士によって全文が公開されました (2012/10/21追記) 報道された犯行声明の映像を読み取って原文のまま文字起こしてみた。 また、新聞社各社から公開されている要旨もまとめています。 各社報道機関によって公表されたメール文面の映像をもとに文字起こし 読み取れる限り一字一句原文のまま再現 報道で未公表、解読ができていない部分、被害者などの実名部分は『######』で表現 Fromのメアド部分は報道＆Yahoo!アカウントに設定されているニックネーム等から再現＞検証過程 誤字脱字、情報提供はコメ欄に投稿していただければすぐに修正します ※あくまで荒い映像からの再現なので見落としや誤読がある可能性あり ※追記：産経新聞による要旨まとめを追加 2012/10/18 1:00 犯行声明全文 日付：2012年10月9日 23:22 (Wed, 10 Oct 2
パソコンが知らぬ間にウイルスに感染し、外部から好き放題に乗っ取られる－。インターネット犯罪の「容疑者」として逮捕された人物は一転、「被害者」だった可能性が出てきた。ネット上の大量殺人や爆破予告の書き込みをめぐり、大阪、三重で逮捕された男性２人のパソコンから新種のなりすましウイルスが見つかり、７日、相次いで釈放されていたことが判明。急速に巧妙化する不正プログラムはなりすましを警戒した警察の目をかいくぐり、ネットの闇の向こうで、第三者が遠隔操作した疑いも浮上した。 「歩行者天国にトラックで突っ込んで無差別にひきまくります。あと、ナイフで無差別に刺します」 大阪市のホームページ（ＨＰ）に殺人予告が書き込まれたのは７月２９日。大阪府警はＩＰアドレス（識別番号）をたどり、８月初めにはアニメ演出家、北村真咲（まさき）被告（４２）のパソコンが発信源と特定していた。 だが、北村さんは「まったく身に覚えがな
スマートフォン（高機能携帯電話）の電話帳に登録された個人情報を外部に流出させるアプリ（ソフト）が出回っていた問題で、このアプリが東京都内のＩＴ（情報技術）関連会社を通じてインターネット上に提供されていた疑いがあることが捜査関係者への取材でわかった。 警視庁は１７日、不正指令電磁的記録（ウイルス）供用の容疑で同社などを捜索。流出した個人情報は数百万人分に上るとみられ、同庁では流出先を調べるとともに、作成者の特定を進めている。 スマホのアプリを巡る個人情報の流出で強制捜査が行われたことが明らかになるのは初めて。同庁は問題のアプリがウイルスに該当すると判断。ＩＴ関連会社や同社関係者の自宅などを捜索、パソコンや書類などを押収した。今後、同社関係者から任意で事情を聞き、アプリが提供された経緯などについて説明を求めるとみられる。 問題のアプリは米グーグルの基本ソフト「アンドロイド」を搭載したスマホ向け
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