というわけで、 あんま手入れしなくても勝手に育つ野菜を教えてくれよ。 俺の経験だとトマトなんかは、ほとんど勝手に育ってたね。 前スレ あんま手入れしなくても勝手に育つ野菜で自給自足生活ってどうよ？ http://news19.2ch.net/test/read.cgi/news/1125055085/l50 参考までに前スレをざっとまとめてみた じゃが芋、ねぎ、カイワレ大根。 ネギ類は成長した分だけ食べていけば結構もつ 。 さつま芋は収穫しても上の部分だけとっといて苗として再利用できる。 プチトマト、なす。 トマトの栽培は難しい。市販の苗じゃなくて農協で売ってる苗から 育てないと病気になる率は高い。 きゅうり、ピーマンは超簡単。 ブルーベリーはアフォみたいに育つ。農薬０で沢山収穫できる。 春菊がマッハ楽勝。 モロヘイヤはどこでも育つらしい。 カボチャ（実を
ある農家は派遣切りにあった人を4人採用したが、全員が数日で辞めてしまった なんか、この記事よんだり、はてなブックマークのコメント読んだりして思ったんですが、一体、この国は農業をほんとどうしたいんでしょうね。 というか、派遣やめて農業にいくのは別にいいんですが、真面目に農業やるなら、農地借りてやるのがいいですよ。今なら、１０アールの農地借りるのなんて、年に一万〜二万払えば貸してもらえるんですぜ。はっきりってタダ同然です。ただし、農業委員会って問題はありますがね。 農奴とか搾取とかいうけど、農地なんてタダ同然で借りれるんですよ。無論、貸す側が、いきなり１００平方メートルの土地貸してくれるかどうかは謎ですけど。 で、次に、「農業大変」って言う人がいますよね。あと、「農業って牧歌的」って人も。 あのね。農業大変だっていう人がいますが、それだったら、なんで農家の８割が兼業農家なのか、考えた人っていま
「減反見直し」。昨年末、石破茂農相が投じた一石が農業界を揺さぶっている。政府は農政改革特命チームを結成。コメの生産調整の見直しを含めて議論し始めた。「コメの生産調整は必要不可欠」。米価維持が第一の農業関係者はこう口を揃えるが、減反に協力しない農家は数知れず。実効性は上がっていない。 1970年以降、連綿と続けられてきた減反政策。転作を奨励するために7兆円の国費を投入してきたが、この40年で食料自給率は40％に下落。生産調整の対象になった水田の多くが休耕田になった。昨年、発覚した汚染米事件も、本をただせば減反政策に原因がある。農業関係者の利益のために、水田を水田として利用しない愚行。その制度疲労は明らかだ。 「農協、自民党、農水省」。減反政策と高米価政策を推し進めてきたのは、この鉄のトライアングルだった。そして、その恩恵を最も受けてきたのが兼業農家だった。この生産調整が日本の農業にどのような
日本の稲作はたいへんに米の売価が低く、労働時間が長いので、稲作だけでは農民は食べていけない。 このブックレットには農水省の調査結果で稲作農家の時給が、2007年に179円という驚くべき低さ、と報告されている。現在の最低賃金法687円の26パーセントという低さだ。農民は稲作だけでは食べていけない。 日本政府は稲作の大規模化を図っている。さらに減反政策を推し進め、休耕田が増えていく一方だ。稲作農民たちは新しい可能性を求めて動き始めている。 1つの大きな流れは有機農法である。いま、日本の米は好みの一極化が進み、どこへ行ってもコシヒカリ一辺倒だ。ところが日本で作られてきた米は500種類以上ある。 米の多様性を取り戻すことが、人々の米離れを取り戻すことだ。有機農法が注目を浴びている。個性的な米を食いたいという気運が高まってきた。小さな田圃で有機農法で作られた米の、安心安全な米を求める人が増えてきた。
はい、教員募集です！ その詳細の前に、、、ブログ投稿してる余裕がないことから、私の状況はなんとな～くお分かりかと思います。激烈忙しいです、、、けど！新設の食生活デザインコースで教えていただくすばらしい講師陣との対話が進められています。先日、初めての講師陣顔合わせ会議をやったのだけれども、ちょっと震えちゃいましたね。NHKきょうの料理にも登場、小説家にして料理研究家でもある樋口直哉先生（おいしさの科学、フードテック論、応用調理学、応用調理実習）！そして、この先生の講義はまず僕が受講しに行きたい！と熱望する、森枝卓士先生（食文化論）！デザイナー観点から食品開発をデザインする、3Dフードプリンターの... 続きを読む
野菜などを人工的な光や温湿度管理で栽培し生産量を通常の１０～２０倍に増やすことができる「植物工場」の導入を促進するため経済産業省と農水省は、農地法の改正などによる特例措置を設ける方針を固めた。来年１月に共同で検討チームを立ち上げて３月末をめどに報告書をまとめ可能な施策から順次実施する。法改正のほか、植物工場設置を優遇する「構造改革特区」への指定や補助金の創設を検討する。 民間企業の資本や技術力を活用し食料を増産できる植物工場は、約４０％に低迷する「食料自給率」の向上につながると期待されているが、多くの規制が普及の障害になっている。特例措置で普及が進めば、食の安全・安心の確保や地域活性化にもつながりそうだ。 植物工場は、建物内で光や温湿度を成長に最適な条件に設定し、生産量を大幅に増やすことができる。成長スピードが通常の２～４倍になり、レタスの場合、年２０回の収穫が可能。土壌の代わりに容器に入
Global warming has fuelled fresh concerns about food security in Europe The European Union is negotiating a major reform of its Common Agricultural Policy. The programme is the most expensive scheme in the EU - accounting for more than 40% of its annual budget - and one of the most controversial. In June 2013 ministers reached a deal with Euro MPs and the European Commission, though the reform pac
農家への戸別所得補償、公明も公約へ 民主批判一転2008年10月4日7時16分印刷ソーシャルブックマーク 公明党は衆院選のマニフェスト（政権公約）に農家への戸別所得補償制度を盛り込む方向で調整に入った。民主党が主張する同制度を公約に採り入れて地方票獲得を狙う。これまで民主党案を「バラマキ政策」と批判してきただけに、自民党との調整や財源の確保が課題となる。 公明党の井上義久副代表は３日、仙台市で記者会見し、独自の「東北農業ビジョン」を発表。米の生産調整では、２０１４年までに自主的調整に移行し、あわせて穀物価格の下落分を農家に直接支払う戸別所得補償制度の導入などを提言した。井上氏は「党のマニフェストに反映するよう働きかけ、具体的に実現したい」と述べ、党のマニフェストにも盛り込む方向だ。 公明党はこれまで、民主党が主張する農業戸別所得補償制度を「財源が不明確でバラマキだ」と批判してきた。しかし、
ミニマムアクセス米の“事故米横流し事件”に関する報道にあれこれ違和感を感じるちきりんです。現在マスコミが報道していることは“間違いではない”が、必要な情報をカバーしていないし、大事な点に焦点を合わせてない、と思う。 たとえばこの件でちきりんが知りたいのはこういうことだ。 (1)“基準の2〜6倍のメタミドホス”の意味 こういう報道が多いでしょ。これって“現在の日本の規制基準値の○倍”という意味だと思うのだが、日本は米に関しては特に基準値が厳しいのではないか、という気がするよね。 そうだとしても、理由はもちろん食の安全のためだ！ということなのだろうが、実はこういった農薬基準をすんごく厳しくすることは「海外からの輸入を抑制するために非常に有効な方法」のはず。非関税障壁としても意味がある。 なので、「日本の基準の２倍から６倍の農薬残留量」というのが、「世界の他の国では特になんの問題もない量」なのか
1 名前：ぽにょφ ★[] 投稿日：2008/09/05(金) 01:24:48 ID:???0 高齢化などによる離農に歯止めがかからず、農家の後継者不足が深刻さを増している。農業センサスによると、筑後地区の農業就業人口は２０００年の約５万１０００人が０５年には約４万４０００人となり、５年間で約７０００人減少した。 一方、同地区の新規就農者はここ５年間、年８０人前後にとどまっている。このうち農家出身でない転職者ら非農家世帯からの新規参入者は年６人ほどで、 農業の担い手育成の難しさが浮き彫りになった。 県全体も同じ傾向にある。２００５年の農業就業人口（約９万５０００人）は ５年前に比べ約１万５０００人減少した。 http://www.nishinippon.co.jp/nnp/item/45606 新規就農者の確保が課題となる中、県で本年度から新農業人応援事業を実施。 農業高
スーパーの売り場には無農薬/低農薬栽培や有機栽培を謳った野菜が多く並べられている。それらは通常の野菜よりも高価だが、より安全でより美味しい野菜を求める人々に広く受け入れられている。 だが、本当に無農薬/有機栽培野菜は通常の野菜よりも毒性が少ないのだろうか？ またこれらの野菜は通常の野菜に比べ美味しいのだろうか？ なんの疑いもなく、無農薬/有機栽培野菜の方が安全で、子供たちには良いものだと決めつけてはいないか？ 仮に通常の野菜と比較してメリットがあるとして、それは追加コストに見合うだけの価値があるのだろうか？ 前回、遺伝子組み換え食品について取り上げたときと同様に、『メディア・バイアス あやしい健康情報とニセ科学 (光文社新書)』において参考文献を示した上で、必ずしも無農薬/有機栽培野菜の選択が理に適った行動ではない場合がある事実が記載されているので、それらに基づいてこの問題を考えたい。この
和歌山のミカン農家が始めた直売所が注目を集めている。それは「めっけもん広場」。産地の多くにある買い出し型の直売所とは異なり、都市部のスーパーに直接出店する出張型の直売所だ。「農家が儲かる直売所」として地元でも評判の存在になりつつある。 中間流通をなくした直販が儲かる、というのは誰もが知っていること。とはいえ、めっけもん広場に参加する農家の手取りは、農協などを通した市場流通に比べて倍も違う。それだけ、既存の流通システムには余計なコストがかかっているということだろう。 農協を中心とした出荷団体、卸売市場、仲卸、そしてスーパー。日本の農産物流通には数多くのプレイヤーが存在している。今日、小売りの店頭に多種多様な農作物が並ぶのはこうした仕組みが機能しているからだ。もっとも、中間流通のプレイヤーが多ければ多いほど高コスト構造になる。そのしわ寄せが生産者の手取りにいっている面は否めない。 「儲かる農業
世界を襲った食料価格の高騰。日本でも食料自給に関する関心がにわかに高まっている。確かに、1960年に79％だった日本の食料自給率（カロリーベース）は食生活の変化や農業政策の失敗もあり、低下の一途をたどる。生産国の輸出規制や穀物価格の高騰を前に、危機感を募らせるのは当然と言えば当然だろう。 だが、耕地面積が狭く、気候的に大豆や小麦の栽培に向かない日本で自給率を上げるにはそれ相応のカネがかかる。 現実に、自給率を向上させている欧米各国は農業に対して相当の補助金を投入している。食料自給率100％オーバーの米国やフランス、オーストラリアはもとより、ドイツや英国で70％を超える自給率を達成しているのは国を挙げての保護の結果。国民も食料自給について、それなりの覚悟と負担をしている。国民負担の議論なくして自給率を論じてもあまり意味がない。 今回、世界を襲った食料価格の高騰。日本でも食料自給は大きな関心を
自民党の「米粉加工食品を普及推進する議員連盟」が発足し、福田首相が食糧危機に関連して「こういう内外情勢になると、食糧自給率を上げることは国家戦略上の課題だ」とあいさつしたという。この点は民主党も同じで、「自給率100％をめざす」などと言っている。 しかし、この政策は論理的に間違っている。いま起こっている食糧危機は、穀物価格の上昇である。以前の記事でも書いたように、高騰した小麦の国際価格でさえ、国内価格の約半分。米は1/3だ。自給率を高めるというのは、割高な国内穀物を増産することだから、価格高騰の対策にはならない。むしろ自給率（国内農家）を守るための補助金が、穀物の価格をさらに高くしているのだ。 では、供給の絶対的不足は起こるだろうか。1993年、米の凶作で260万トンの緊急輸入が行なわれたことがある。その原因は、減反政策で半分近い水田が休耕田になっていたためだ。普通に生産していれば、凶
お知らせ 2024年12月23日2024年12月20日号主な記事2024年12月12日2024年12月13日号主な記事2024年12月05日2024年12月6日号主な記事2024年11月21日2024年11月22日号主な記事2024年11月14日2024年11月15日号主な記事 各市町村農業委員会の新着記事 2024年12月20日 遊休農地を利用し市民農園を開設 三重・尾鷲市農業委員会 三重県の南部に位置し、海と山に囲まれている尾鷲市では近年、農業者数が減少傾向にある。これに伴い遊休農地が増えつつあることから、その発生防止と解消のため市民農園 ... （続きを読む） 2024年12月13日 独自の農地バンク制度で貸借・売買 埼玉・川口市農業委員会 東京都に隣接し、市街化区域が市域の約9割を占める川口市。川口市農業委員会（松澤正久会長）は減少する農地を守り、市の農業の維持発展と農地利用最適化
５月２１日と２２日の日経記事。知っている人には常識的な内容だが、国産農産物への思いこみの強い「食育おばさん」たちは知らない内容だと思う。メモ。 抜粋： コメの価格が上がっている。でも国際価格の上昇が理由ではない。政府が農家保護のための緊急対策として備蓄米を買い増すことを決め、価格上げを誘導した効果が店頭に表れ始めているためだ。 日本人が一年間に食べるコメの量は、２００６年度で一人あたり６１キログラム。１９６２年度の半分程度。コメがたりない世界とは逆に、日本では恒常的にコメが余る。それを避けるために水田の四割でコメを作らない減反政策で生産量を強引に減らし、価格を政府が支える。 価格が安い世界のコメ取引から日本のコメを切り離し、伝統的なコメ作りを保護するというのが日本の農業政策の絶対理念。コメを聖域と位置づけ、市場メカニズムから遠ざける。日本のコメの価格は意図的に導かれた結果だ。 コメ余りの日
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