セカンドライフは過去の思い出となった 仮想空間サービス『Second Life（セカンドライフ）』支援コンサルタントの先駆けだったベンチャー、メルティングドッツの浅枝大志社長に久しぶりに会った。同社が設立された直後だった二〇〇七年三月に雑誌『サイゾー』の連載で取材して以来だ。設立当時のオフィスは四谷三丁目の浅枝社長の自宅マンションをそのまま使っていて、八畳ほどの部屋の中には布団が敷かれ、壁にはジャージやらスーツやらがぶら下がっていて、ものすごい散らかっていた。まだ数人だった社員は布団の上に並んで座り、コタツに向かって仕事をしていた。しかしスタートアップ直後の会社に行くというのは貴重な機会で、インタビューは非常に楽しかった。 それから一年半が経ち、昨年のセカンドライフブームを経て、メルティングドッツは水道橋のこぎれいなビルのワンフロアに移転していた。広いオフィスには整然とデスクが並んでいて、
ワシントン発--Independent Security Evaluatorsの研究者であるCharlie Miller氏と、同じく研究者であるDino Dai Zovi氏の両氏は米国時間2月16日午前、東海岸で開催のコンピュータハッキングカンファレンスShmooConのプレゼンテーションの中で、「Second Life」に目を向けた。両氏が利用したのは、Linden Labsの開発したSecond Lifeの脆弱性ではなく、「QuickTime」に存在する脆弱性だった。両氏は、攻撃者がSecond Lifeユーザーからリンデンドルを盗み取る方法を披露した。 Miller氏とZovi氏はApple製品の脆弱性について熟知している。Miller氏は「iPhone」の発売後間もなく、同製品最初の脆弱性について発表した。Zovi氏は、2007年の「CanSecWest」セキュリティカンファレンス
Linden Labは現地時間1月8日、仮想世界サービス「Second Life」内での銀行業務運営において新たな規定を設けることをブログ上で明らかにした。新規定では1月22日以降、政府や金融機関による認可のない銀行業務は禁止される。 Second Life内で流通する仮想通貨「リンデンドル」は米ドルとの相互交換が可能で、Second Life内ではリンデンドルを対象にした銀行業も行われている。しかしその一方、仮想世界内では法人としての業務実態をあきらかする必要がないため、元々倒産することを狙ってユーザーからの出資を仰ぐといった不正行為の疑いなども指摘されていた。2007年8月にはSecond Life内の仮想銀行「Ginko Financial」が破綻しており、それ以来Linden Labでは銀行業務に関する複数の苦情を受けているという。中には20％〜60％という通常ありえない高い年利を
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