2009/1/29 00:21 – 温室効果ガスの抑制や排出削減に成功したとしても地球温暖化は避けられないとする、従来の考え方とはまったく異なる論文を気象学の世界的権威のスーザン・ソロモン博士が米国科学アカデミー紀要（PNAS）に掲載。地球温暖化を防ぐためには温室効果ガスの削減が必要とするこれまでの考え方をきっぱりと切り捨てた異例の内容の論文が大きな反響を呼ぶところとなっている。 この論文発表を行ったのはオゾンホールなどの気象学研究分野の世界的権威の一人でアメリカ国家科学賞、ノーベル平和賞（IPCC第1作業部会議長としてアル・ゴア氏と共同受賞）、フランス科学アカデミー最高賞などの世界中の最高権威をを総なめにしてきたスーザン・ソロモン（Susan Solomon）博士を中心とする米海洋大気局（NOAA）の研究グループ。 研究グループはPNASに掲載した論文の中で、温室効果ガスによる地球温暖化
外来魚の加工プラント。加熱処理され、丸１日かけて魚粉ができあがる＝滋賀県日野町外来魚の魚粉入りの飼料をついばむ京都養鶏生産組合の鶏＝京都府城陽市琵琶湖で駆除された外来魚。漁港を巡回する回収車に積まれ、加工施設へ運ばれる＝滋賀県水産課提供 トウモロコシなど輸入穀物の値上がりが続くなか、琵琶湖の外来魚、ブラックバスやブルーギルが養鶏飼料の原料として注目されている。生態系を乱す厄介者扱いだが、栄養価が高く、大量に調達できる点が歓迎され、一風変わった「地産地消」の試みが動き出した。 京都府城陽市の養鶏場。１０万羽のニワトリのうち、約７００羽が魚粉入りの飼料をついばむ。琵琶湖でとれた外来魚を加工した魚粉１に対して、国産の玄米などが３の割合で混ぜ合わされた飼料だ。京都養鶏生産組合が５年前から実験的に与えてきた。 これまでは原料の多くを輸入の大豆やトウモロコシに頼ってきたが、世界的な穀物高でこの２
環境ビジネスは米国経済の救世主になれるか 2008年11月26日 経済・ビジネス環境 コメント： トラックバック (0) Alexis Madrigal Image:Amyris社(以下の写真も同様) カリフォルニア州エメリービル発――「従業員数は203人だ。まだ増えている」と、代替燃料の新興企業、米Amyris Biotechnologies社の最高経営責任者(CEO)John Melo氏は、最近作った豪華な設備のガラスのドアを軽快な足取りで通過しながら話した。 エメリービルは、カリフォルニア州オークランド郊外にある産業の町で、同社は米Pixar Animation Studios社から通りを少し行ったところにある。 金融市場がここ数十年で最悪の状態にあるなかで、Amyris社は大胆な計画を推し進めている。その計画とは、2011年までに合成バイオ燃料を年間2億ガロン生産し、1ガロン[約3
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