土葬されたイスラム教徒たちが眠る墓地で祈る日本ムスリム協会名誉会長の樋口美作さん＝山梨県甲州市塩山牛奥の文殊院山中にある墓地建設予定地の手前に立つ建設反対の看板＝栃木県足利市板倉町 日本に住むイスラム教徒の間で墓地不足が深刻だ。土葬のため、地域住民から理解を得られず、行政の許可がなかなか下りない。土葬に嫌悪感を抱く人が増えたのと、２００１年の９・１１テロの影響でイスラム教徒への偏見が強まったためという。外国人が約１０万人、日本人が約１万人と推計される国内イスラム教徒の多くが日本で永眠の地を求めている。 「新墓地建設 絶対反対！」。栃木県足利市板倉町の小高い山の入り口を看板が囲む。２００メートルほど入った所に、東京都豊島区南大塚にモスク（イスラム礼拝所）を置く宗教法人日本イスラーム文化センターが墓地を作ろうとしている。 同センターは２００８年春、板倉町の住民に墓地建設について説明した。
標高がラサより高い街、理塘でチベットの鳥葬を見てきた。順序はまずマニ石を死者の頭上に置いて、立てた杭に首を縛る。服をはぎ取って、体を俯せにする（こうすることで内臓が露呈することはない）。髪の毛をハサミで切り落とし、首の後ろからナイフを立てて頭皮を剥ぐ。次に背中に切込みを入れていく。脚へと移り切込みを入れていく。足裏部分を削ぎ取ってから、足の指の間にナイフで切込みを入れていく。次に腕に切込みを入れ、手指の間に切込みを入れる。死体解体人が死者から離れるとに横に控えているハゲタカがすぐに飛びかかって死肉をほふる。骨だけと化すので、それを石灰の粉を振掛けながら石の上で砕く。(意外にも反響があったので写真を追加しました)
「インターネットを通じて知り合ったサウジアラビアの男性と結婚を考えています。でも、父は『ネットで出会うなどけしからん』と、大変な勢いで怒っていて取り合ってくれません。私は、ムスリマ（イスラム教徒の女性）として許されないことをしているのでしょうか」 カタールのドーハに本拠を置く非営利のウェブサイト「イスラム・オンライン」に寄せられたオーストラリア在住のエジプト人女性の悩みだ。パートナーとの出会いも、悩みの相談も「ネットで」というのが、いかにも現代的だ。 ネット上に宗教相談の窓口 「イスラム・オンライン」はイスラム系ウェブサイトの草分け的存在。1996年に「ネットがイスラム教に与えるプラスのインパクトを示すため」のプロジェクトとしてカタール大学の学生と教授が開設。その後、著名なイスラム法学者ユースフ・アル=カラダーウィーが趣旨に賛同して支援したこともあり、最も人気あるイスラムサイトの1つとなっ
記者会見する民主党の小沢一郎幹事長＝１６日夕、東京・永田町の民主党本部、高橋雄大撮影 民主党の小沢一郎幹事長が１６日の記者会見で、仏教観と文明観を改めて披露した。 １０日に和歌山県の高野山金剛峯寺を訪れた際に、キリスト教を「排他的」「独善的」と指摘。これに対し、「日本キリスト教連合会」が「キリスト教に対する一面的理解に基づく、それこそ『排他的』で『独善的』な発言」と抗議文を送っている。 これを受けて小沢氏は１６日、「（仏教の世界観では）生きながら仏にもなれるし、死ねば皆、仏様。ほかの宗教で、みんな神様になれるところがあるか。根本的な宗教哲学と人生観の違いを述べた」と説明。さらに、エベレストに挑んだ登山家の「そこに山があるから」という発言を引用し「西洋文明は自然も人間のために存在する考え方。（エベレストの）地元では霊峰としてあがめられて、征服しようという考え方はアジア人にはほとんどない
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宗教法人「幸福の科学」（東京、大川隆法総裁）は２０日、次期衆院選への候補者擁立を目指して政治団体「幸福実現党」を設立することを決め、２５日に都内で記者会見すると発表した。 会見では主要政策や候補者公募などについて説明する。大川氏は団体幹部には就任せず、会見にも出席しない予定。
家庭用ビデオの普及の陰にアダルトビデオが存在したように、インターネットの世界でも、アダルト情報が隠れたキラーコンテンツの1つであることに、異論を差し挟む人はいまい。ネット上にはポルノ画像が氾濫しているし、男女の出会いを目的にしたチャットなども盛んだ。それゆえに、敬虔なイスラム教徒の中には、「イスラム社会にとって好ましくない技術」とインターネットを嫌悪し、毛嫌いする人たちがいる。 前回のコラム（「表現の自由ＶＳイスラム価値」2009年3月30日公開）で、イスラム文化圏でインターネットへのアクセスが制限されていることについて、アムネスティなどの国際人権団体とアラブ諸国政府との間には見解の相違があることを紹介した。これは、西欧とイスラムの「文明の衝突」なのだろうか。そして、イスラムの教えやイスラム法は、インターネットの普及を本当に拒否しているのだろうか。 実は、イスラム教の宗教的な見解を示すファ
ネット上にアップされた当該記事の スキャン画像。スキャンした者によ ると思しき「※聖教新聞ではありま せん」との注意書きがある。 1日付けの毎日新聞に創価学会・池田大作氏が寄稿していることが明らかになり、ネット上で話題になっている。 池田氏の寄稿が掲載されたのは、1日の毎日新聞「オピニオン」の欄。「危機の打開へ若き活力を」と題された文章で、池田氏の写真および「創価学会名誉会長」という肩書きとともに「モスクワ大学など世界の学術機関から248の名誉学術称号受章」などの経歴も付記されている。 これまでにも同新聞に創価学会関係の書籍広告や意見広告が掲載されたことはあったが、紙面上に池田氏の寄稿が載るのは極めて異例のこと。今回の事態はネット上でも大きく取り上げられ、「本当かよ！」「創価とズブズブなの、もう隠しもしないのか」「報道機関として終わっている」など、手厳しい指摘が相次いでいる。また、毎日新聞
カルト宗教から大学生を守ろうと、大学職員やカルト問題を専門に研究する教授らが今月中旬、キャンパス内の勧誘情報を交換するネットワークを立ち上げる。大学を横断するカルト対策は初めてだという。これまでに４５大学の計５０人が参加を表明。勧誘が盛んになる入学シーズンを前に、ネットワークによる情報共有で、カルト宗教による学生の被害を防ぐのが狙いだ。 「カルトは姿を隠して近づいてくる。対策には情報戦が不可欠」。発起人の川島堅二・恵泉女学園大学教授はこう話す。 カルト問題を研究する「日本脱カルト協会」によると、カルト宗教は本来の名称や目的を隠したサークルで、「大学生活について先輩から話を聞こう」「就職に向けて自己分析をしよう」などと学生を勧誘。正体を明かさぬまま、ノルマを課した物販や新規勧誘に駆り出したり、親密になった後に「辞めると不幸になる」と脅して入信させ、お布施を強要するなどしているという。 過去に
昨年の11月、私は社会技術研究開発センター（RISTEX）の主催する、国際的なテロ対策の研究会に参加した。日本にとっても「テロ」が決して対岸の火事でないことを痛感して、衝撃を受けた。 会合には米国、オーストラリア、日本など先進国のみならず、インド、アフガニスタン、パキスタン、バングラデシュ、マレーシア、フィリピンなどからも様々な専門家が参加した。 政治学、国際関係に始まり、危機管理、生物・化学兵器対策などの国際的権威が集められて高度な議論が繰り広げられた。私も社会心理学の専門家としてコメントを求められた。 大学生の麻薬汚染が国際的テロの資金源に 会議はまず非公開のセッションを3日間行った後、公開シンポジウムを開くという形式で行われた。全体を通じて、各国参加者の報告を通じて「テロ」を支えている国際的なネットワークの輪郭が、おぼろげに見えてきたので、その中味をいくつか紹介したい。 これはテロリ
先日、マイケル・ジャクソンがイスラム教に改宗して改名、名前が「Mikaeel」になったことをお伝えしましたが、中東という地域やイスラム教は、私たち日本に住む者にとって、遠いようで案外近い存在であります。一度、中東についておさらいをしてみましょう。 詳細は以下から。 10 Facts Every Westerner Should Know About the Middle East | dmiessler.com 1：「アラブ」は「宗教」ではなく「民族」 「キリスト教徒のアラブ民族」「ユダヤ教徒のアラブ民族」もいます。一般に、アラブ民族とは（1）アラビア地方の家系で（2）アラビア語を話す人たちを指します。よって… 2：すべてのアラブ民族がイスラム教徒だとは限りません レバノン、シリア、ヨルダン、北アフリカおよびパレスチナ…その他世界中に、アラブ民族のキリスト教徒がいます。 3：「イスラム」は
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