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ちまたで問題になっているIPAフォーラム2007に参加した学生がエントリーを書いているのだが、それが半端じゃないぐらいのエンターテイメント。 ...IT産業というよりSIerの人気がないことについて語りたいだけなんじゃないかという顔ぶれだったし... ...はてなブックマークのコメントを見ている限りでは、パネリストの方々は相当現実の見えていない発言をしているようだ。... ...ITを専攻している学生達からは、「就職時にITスキルが問われないのだとしたら、大学でやっていることには何の意味があるのか」という質問が出ていたのだけど、明確な回答はなかったと思う。その人たちは、ちょっとショックを受けていたような気がする。... ...その流れで、「入社時にITのスキルを問わないというのは、Googleのような企業の方針とは反対であるが、それですばらしいサービスを作ることができるのか」という質問が出
いまさら言ってもしょうがないだろうが、SIerに就職を希望したり内定した人たちに一言いっておきたい。 http://blog.miraclelinux.com/yume/2007/11/post_1ab2.html http://d.hatena.ne.jp/itoyosuke/20071101/1193932945 http://www.atmarkit.co.jp/news/200710/31/ipa.html 元の報道や参加者のブログエントリ見たりすると、ありがち過ぎて泣けるのだ。はっきりいうと、SIerの人事は情報工学科出身者は求めていない。それどころか理系出身者すら求めていない。 口先では求めているというよ。また、現場で最後に「技術的になんとかする」のは理系に期待されることが多いし、実際に期待通りに解決するのは大抵理系だ。しかし評価はされないし感謝もされないよ。とくに給料に反映す
ほかのITエンジニアは、どんな本を読んでいるのだろうか。そんな疑問に答えてくれる1冊だ。 登場する10人がどんな書籍や雑誌を選択し、どんな読み方をしているのかを明らかにする。本書を読んで分かるのは、読書に対する意識や読み方は十人十色だということ。 最初に登場するオングスの後藤大地氏は、知らない分野はまとめて読むという。「Eclipseが話題になったときは、3、4冊ぐらい分厚い本を買ってきて、まずその中で一番著名なものを頭から読みました」という。ただし、必要ないと感じたところは飛ばして読み、2冊目以降は、1冊目に書いていない差分だけを読むようにしているという。 ウルシステムズの山本啓二氏は、技術文書はプログラム言語と同じだと思って読むそうだ。「言語が自然言語なだけで、プログラミング言語みたいなもんなんだ」と指摘し、しかもその文章を「予約語」と思えばいいという。 日本フィッツの荒井玲子氏は、技
様々な雑誌で書かれている住宅ローンの選び方なんですけれども、実際にそういった住宅ローンを選んでいる人からすると、金利が安かったり使い勝手がいいものであったり、もしくは繰り上げ返済をするときに手数料が安いとか色々な条件で使いたいものを選ぶと思います。本来であれば使っている銀行口座があるところから選ぶ人が多いと思いますが、これほどまでに多くの銀行やその他の信用金庫などなど、いろいろなところが商品としての住宅ローンを出していると迷うとろこであります。 それならどこを選ぶか？という時に雑誌などでも特集されるのがやっぱり変動金利か固定金利かという所ではないでしょうか。基本的に変動金利か固定金利かどちらがいいかというのは一長一短あるのでどちらがいいとははっきり言えないところがあります。とはいえ、一応のルールというか選ぶ基準というのははっきりとしています。 それは景気です。景気がいいか悪いか、もしくは国
とアジったタイトルつけてはみましたが、問題の記事はこちら。 働いてみたいIT企業ランキング（1） ITproで出ていました。 で、なんですが、ちょっと突っ込んでみようかと。 えーとですが、まず、ランキング１～３位までは問題ないと思います。 マイクロソフト、野村総合研究所、日本ＩＢＭですね。ランキングトップのうち、二つが外資系というのもアレですが、マイクロソフトとＩＢＭは財務的には問題ありません。 というか、マイクロソフトは財務的には最強臭い企業です。市場独占力をいかして儲け過ぎだなんて世界各国で嫌われちゃったりしてますし、株価はここ５年くらい緩やかに下がったりしてますが、財務面では文句無し超優良企業です。 ＩＢＭも、財務的には問題のない企業です。１９９３年、アメリカ企業史上最悪の５０億ドルという大赤字だしたりしましたが、ガースナ―さんの下でリストラしたり、経営改革したりして、持ち直していま
とかく、日本はITに関しては、国際的な視点で見るとボロボロだ。 そういわれても、日本のみなさんは、あまり実感が湧かないかもしれない。 以前は、安くインドの労働力を使ってなんて言っていたが、おそらく、それが逆転するのももうすぐだろう。とにかく、インド（およびアメリカ）のIT業界のビジネスマンのスタンスは、日本のそれとは全く違う。 日本では、B2Cや他業種向けのIT商品（業界特化型パッケージやコンシューマーソフト）がいわゆる商社や販社などが扱いやすい製品ということになる。 だから、開発系など、IT業界におけるB2Bの製品を出しても販路の開拓がむずかしく、なかなかそのようなベンチャーが育たない。 では、アメリカや海外ではどうだろうか。 アメリカやインドでは、B2Bの製品がIT業界では主流だ。ベンチャーキャピタルからの出資も、B2B製品を扱うベンチャーに対する出資がほとんどだ。 では、なぜそのよう
シアトル発--Microsoftによれば、同社の「Windows Media Photo」が画像の一般的なフォーマットである「JPEG」に取って代わるのだという。 Microsoftは米国時間5月24日、当地で同社が開催している「Windows Hardware Engineering Conference（WinHEC）」において、新しい画像フォーマットの詳細を発表した。Windows Media Photoは「Windows Vista」でサポートされ、「Windows XP」でも使えるようになると、Windows Media Photoのプログラムマネージャー、Bill Crow氏はプレゼンテーションで明らかにした。 「ユーザーがPCをアップグレードする最大の理由の1つはデジタル写真にある」とCrow氏は説明し、MicrosoftがWindows Media Photoに取り組みなが
科学技術振興機構が Webラーニングプラザ というサイトをやっている。様々な技術分野の知識を動画や音声で学習することができる、いわゆる「Ｅラーニング」のサイトである。ＩＴ関連の教材もあるので、プログラマの方々も利用してみてはどうだろうか。利用は無料（というか、税金が投入されているはずなので、使わないと損）で、会員登録しなくても、教材自体は利用できる。 リンク先（トップページ）の右上の方にある「教材を選ぶ！」から、「分野・映像から選ぶ」→「情報通信」と進むと、現在、以下のような項目が選べる（※）。 ・コンピュータアーキテクチャコース ・データ構造とアルゴリズムコース ・移動通信の基本技術コース ・ソフトウェア工学コース ・情報セキュリティコース ・情報ネットワークコース プログラマなら、「コンピュータアーキテクチャコース」、「データ構造とアルゴリズムコース」、「ソフトウェア工学コース」あたり
最終更新日: 2006-01-31 オープンソースマガジン2006年3月号に向けて書いた記事の元の原稿 です。 ハッカーウォッチャー 前回の武藤健志さんからバトンを受け取った高林です。ハッカー養 成塾の講師という大変な役目を軽々しく引き受けてしまいましたが、 筆者などは、むしろ出来の悪い塾生といったところが本当です。 しかし、どういうわけか、これぞハッカーという人たちと知り合う 機会には恵まれてきました。本稿では、彼らを観察して得られた知 見を元に、ハッカーの人物像について考察してみたいと思います。 ハッカーの人物像 ハッカーといってもいろいろな種類がいますが、筆者の周りのハッ カーに共通に見られる傾向に、以下の3つがあります。 「深追い」しまくり 「佳境」に入りまくり 「バッドノウハウ」に詳しいこと甚だしい 上記の 3点について、これから掘り下げていきたいと思います。 「深追い」は筆者と
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Tech総研に「あぁ恥ずかしい！Deleteしたい新人時代の暴言・暴挙」という記事が掲載されています。新人時代に、礼儀をわきまえず、身の程知らずなのに、知ったかぶりをして…その結果として、言ってしまったこと（やってしまったこと）のアンケート調査結果が書かれています。自分のことを振り返ってみると、こんな暴言・暴挙ばかりでした(今でもそうですが…)。 例えば、ある「偉いヒト」との面談の場で、私の口から出てきた暴言はこんなものでした。「熱を利用したインクジェット・プリンタって将来性あるんでしょうか？熱力学を使ってるっていう時点で、高画質化はもう無理なんじゃないか？と思うんですけど〜」 …そして、私の言葉(というか私ですね)はそんなものを作っていた「偉いヒト」を怒らせてしまったわけです。しかも、この言葉を言って何年もしないうちに、高画質プリンタと言えば、インクジェット・プリンタの時代が訪れてしま
lunatic_sparc曰く、"asahi.comの記事 バーチャルの弊害を研究 警察庁 によると アニメやゲーム、インターネット上にあふれる性暴力などの有害情報が凶悪犯罪を巻き起こしたり、子供らに悪影響を及ぼしたりしているとして、警察庁は１０日、仮想現実（バーチャル）社会の弊害や問題点を検討する研究会を設置した。法律や教育の専門家、精神科医らが議論を重ね、夏ごろまでに論点を整理し、問題提起する。 とのこと。そう言われて思い起こすのは、教育改革国民会議が平成12年に出した「一人一人が取り組む人間性教育の具体策」と言う資料。この中で『２．大人や行政が主体となって家庭、学校、地域で取り組むべきこと』の「家庭（保護者）」×「行政」の欄の一番下に『バーチャル・リアリティは悪であるということをハッキリと言う』という記載があったりするわけですが、こういう考え方が連綿とつながっているのでしょうか。"
今日は日記モード、しばらく前に、計算機科学の研究者としても有名なある若い技術者の方と夕食をご一緒する機会があった。その時聞いたこと、思ったことを備忘録として書こうと思う。この方は複数の重要な問題提起をされていた。 「深い技術」と「浅い技術」 おいしい魚と焼酎をいただきながら、この方とは初対面であるにもかかわらず、不思議と話が弾んだ。話の前半で話題になったのは、「深い技術」と「浅い技術」についてである。今の日本のネットでは、「深い技術」の大切さを知る人たちが少ない、というのがこの人の主張と嘆きだったかと思う。 「深い技術」「浅い技術」という表現を最初に聞いたのは、梅田望夫さんのブログか、パネルディスカッションだったか、著書ウェブ進化論の中でだったろうか。ここ数ヶ月前のことである。ライブドアの技術については、ここあたりで議論されているが、より広く知られる例として、Googleを例にとると、あの
![[ＩＴ]wizardofcrowdsの日記 - 浅い技術、深い技術と教育・IT産業、そしてより深い技術](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/25c797c2b50c75ea4f2afa233be35b98e72533b8/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Ffanyv88.com%3A443%2Fhttps%2Fogimage.blog.st-hatena.com%2F17680117127104886374%2F17680117127104887355%2F1556811618)
世界ITランキングで米国が首位奪回、日本はトップ10から脱落という記事より。 世界経済フォーラムは3月28日、世界115カ国・地域の情報通信技術整備度について評価した2005～2006年のランキングを発表した。 1位は5位から返り咲いたアメリカ、2位に1位から落ちたシンガポールなどとなっています。 上位10位には以下、デンマーク、アイスランド、フィンランド、カナダ、台湾、スウェーデン、スイス、英国が入った。 日本は？ というと、8位から16位に後退しています。香港が11位、韓国が14位などとなっています。 どういうデータでランキングされているかというと、 ランキング作成に当たっては、情報通信技術関連のマクロ経済／規制／インフラ環境、個人／企業／政府における情報通信技術の利用態勢、最新技術の実際の利用状況、という3つの指標が評価された。 このような指標があるそう。
「悪のプログラマ」[参照]で、優れたプログラマが本気で犯罪に手を染めるなら、痕すら残さないゾと書いた。さらに、デバッグとしてのソースレビューだけでなく、犯罪防止のためにコード検閲が必要だとも言った。 ところが、この容疑者はそれほど優れたプログラマではなかったようだ。以下、「NTTデータ元社員が取引記録を不正利用しカード偽造の疑い」[参照]より引用。 NTTデータは、2005年10月と2006年2月に発生した偽造ローンカードによる不正キャッシング被害に関連して、同社から仙台銀行のATMでカードを利用した際の取引記録の一部が不正に持ち出されていた可能性があることを発表した。 容疑者の元社員は、システムの運用にあたっていた人物。彼のやりかたのどこがマズかったかを指摘し、「もっと」冴えたやりかたを提案してみる…が、それだけだと教唆になっちゃうので、防止策も。 媒体（ここでは紙）が噛んでいる 誘拐で
個人情報保護法の施行をきっかけにして、セキュリティへの関心が高まっている。前回の記事で中小企業の内部セキュリティへの対応の甘さを指摘した。今回は中小企業の課題となっている情報漏えい対策の現状を見てみたい。 「情報漏えい対策を行っている」わずか1割 2005年3月に、中小企業の情報漏えい対策の実施状況を調査した結果が下記の図だ。 情報漏えい対策を既に行っているのは、わずかに13.8％にすぎないという結果だ。「05年4月以降に実施を計画している」という企業は25.2％だった。「実施したいが対策が分からない」という2.7％を含めても、中小企業の41.7％しか情報漏えい対策の具体的な取り組みを行っていないことが分かる。逆に言えば、約6割の企業が「未対応」ということになる。個人情報をはじめとした情報漏えい事故が世間を騒がしている割には、関心が低い。 この調査を行った時期が個人情報保護法の適用される4
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