写真拡大 TBS「サンデージャポン」公式サイトより 9月30日に放送された情報バラエティ番組「サンデージャポン」(TBS)で、虚構新聞の記事が紹介されたとツイッターで物議を醸している。 虚構新聞とは、あたかも本物のような記事を掲載するニュース形式のジョークサイトだが、ツイートや引用などにより、実際のニュースと誤解するユーザも少なくない。 同番組内で、TBSの武田一顯（かずあき）記者は、引用元を明かさず、「（安倍晋三氏が総裁選で勝つためのゲン担ぎに食べた）あのカツカレーはね、3200円の高級ホテルのカツカレーで。その3200円のカツカレーを食べてるって聞いた、セレブの元総理、鳩山さんは『安倍くんは庶民派を気取っている』と言った。鳩山さんにとって3千円も安いと言ったとか言わないとか」と紹介した。 しかし、鳩山由紀夫氏が「安倍くんは庶民派を気取っている」と発言したというエピソードは、虚構新聞に掲
２６日、自民党の新総裁に選出された安倍晋三元首相（５８）が、昼食に３５００円のカツカレーを食べたとの一部報道に、政界では激震が走った。今後、安倍氏の対応次第では大規模な政界再編につながる可能性もあり、近く行われる解散総選挙に向けて波乱含みの様相だ。 「何かの間違いじゃないか」。夕方になって伝えられた突然の一報に、自民党のある有力議員は「安倍さんが３５００円のカツカレーを食べたなんて…」と驚きの色を隠せなかった。 この日の午後、石破茂前政調会長（５５）を４０年ぶりの決選投票で逆転し、新総裁に選出されたばかりの安倍新総裁を襲った３５００円カレー疑惑に、自民党だけでなく、民主党からも動揺の声が上がった。かつて麻生太郎元首相（７２）が就任した際、「金銭感覚が庶民的でない」などとして、マスコミから執拗な追及を受けた結果、民主党に政権交代を許した経緯があるだけに、突如降って湧いたカツカレー報道に与野党
【2012年5月15日配信】 本紙『UnNews』のライバルとしても知られる悪質なデマサイト『虚構新聞』は15日、twitter上で記者会見を行い、「来月より”予言新聞”と改称する」と発表した。 14日付けで同紙が『橋下市長、市内の小中学生にツイッターを義務化』という虚構記事を掲載したことが情弱き民らから非難を浴びて虚構新聞社の存在意義自体が問われる中、追い打ちをかけるように『政府、「電力監視隣組」を創設 ６月にも法制化』という虚構記事が大阪市で現実の物となる可能性が発生し[1]、過去に何度も言われてきた「虚構のつもりで書いた記事が現実になるのは社名に反する」という批判がヒートアップしたことに対するお詫びとして今回の社名変更に至った。 虚構新聞社の社主であるUK氏は会見で「弊紙報道が現実になってしまったことは、編集部としても甚だ遺憾と言うほかありません。編集部責任を明確にするため、当該記事
虚構新聞が「橋下市長、小中学生にTwitter義務化」記事について謝罪 ねとらぼ 5月14日(月)20時49分配信 虚構新聞がTwitterで「本日付記事でネット界隈をお騒がせしたことをおわび申し上げます」と謝罪している。虚構新聞では5月14日、「橋下市長、市内の小中学生にツイッターを義務化」というジョーク記事を掲載していた。 記事の内容は、大阪市の橋下徹市長が、市内すべての小中学生にTwitterの利用を義務づける方針であることを明らかにした――というもの。注意深く読めばジョークだと分かるが、うっかり事実と勘違いして「ネタにマジレス」してしまう人がいつも以上に続出していた。 虚構新聞のTwitterでは、「現実にありえないことをお伝えするのが本紙のポリシーですが、今回非常に多くの方から『橋下氏ならやりかねない』と思われたのが最大の誤算でした」とコメントしつつ、「今後はもっと現実離れし
大阪市の橋下徹市長（当時）が２０１３年に導入した小中学校留年制度によって、小学２年生から進級できないままでいた坂田義夫君が２３日、二十歳の誕生日を迎えた。坂田君のいる２年２組では、クラスメイトが成人を祝う誕生会を開き、「来年こそ３年生に」と激励した。 坂田君は橋下市長の指示により留年制度を明文化した「教育維新条例」が施行された２０１３年、市立西中島南方小学校に入学。翌２０１４年に２年生に進級した。 しかし進級後、掛け算九九暗記で挫折（ざせつ）。当時の担任教師は「彼は１の段と５の段は覚えられたが、３の段と７の段がどうしても覚えられなかった」と当時を振り返る。そのため「学年相応の学習目標に達していない」と校長に報告。条例の定めるところに従い、坂田君の留年措置が決定した。 進級した元同級生たちは２０１８年に卒業したが、坂田君はそのまま２年生で停滞。だが、九九暗記も残すところ７の段だけになっていた
４月から、１７文字に ツイッター これは嘘ニュースです 短文投稿サイト「ツイッター」社は２４日、来月４月から日本に限り、投稿文字数を現行の１４０字から１７字に縮小制限することを明らかにした。東日本大震災以降、携帯電話を使った投稿が大幅に増えたことから、これ以上電話回線を圧迫させないよう、キャリア各社から要請があったものと見られる。 今回の縮小措置についてツイッター社では、現在ツイッターによるデータ通信量が、携帯各社が公表している限界トラフィックの６０％以上を占めており、このままではメールや通話に支障が出る恐れがあるためとしている。この措置によって占拠率は２０％程度まで減らせる見込みだ。 また、震災以降「ACジャパンのあいさつアニメが映画化決定」など、ツイッターを通じた心無いデマが多く飛び交っていることから、文字数を減らすことでこれらの誤った情報を安易に拡散させないための措置でもあるようだ。
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